井上あさひ1
井上あさひ2
井上あさひ3
井田寛子1
井田寛子2
あさひ・廣瀬
廣瀬智美
井田・あさひ・廣瀬1
井田・あさひ・廣瀬2
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明日は駒場でこの授業。私の回は簡単に言うと「理科系のためのお絵描き教室」ですが、文系の人も役に立つはず。実際にその場で描いてもらいますので、受講者は書き慣れた筆記具を持ってきてください。紙はこちらで配ります。 http://www.gfk.c.u-tokyo.ac.jp/archives/937
よく知っているはずのものでも、絵に描いてごらんと言われると、ほとんど覚えていないことに気がつくが、一度スケッチしたものについては、細部も立体構造もよく記憶される。 #学術俯瞰講義形をよむ描く
スケッチは、物や空間の観察方法であり、観察された複雑な事象の中から特徴的な様態を簡潔に記述する方法でもある。その意味では決して写真のような転写ではなく、むしろ認識を抽象化した言葉に近い。 #学術俯瞰講義形をよむ描く
そして、私たちが言葉を思考や伝達の道具として使うのと同じように、スケッチは、アイデアを確かめたり、人に伝えたりしながら創造活動を深めてゆく道具でもある。（以上が明日の講義で伝えたいこと） #学術俯瞰講義形をよむ描く
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直す人になりたい。RT @5putniko: 製造元に捨てられたロボット犬「ＡＩＢＯ」…“治療”にあたる元エンジニア集団（産経新聞） - Y!ニュース http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150104-00000516-san-soci
「ロボットだから大丈夫だと思っていたのに、こんなに早く寿命が来るとは」。ソニーの犬型ロボット「ＡＩＢＯ（アイボ）」オーナーたちの多くに共通する思いだ。生産終了に続き、２０１４年３月に修理窓口も閉じて、ペット同様にかわいがってきたＡＩＢＯの飼い主は途方に暮れている。
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20140422#1398164291
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150104#1420368332
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20140531#1401532995
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20140422#1398164291
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The royal family firing back against accusations that Prince Andrew had sex with an underage girl. http://cnn.it/1Bqt8Ue
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米ＣＩＡの監察トップが辞任へ、容疑者拘束・尋問活動で調査担当 | Reuters
ＣＩＡは声明で、バックリー氏が「民間セクターでの機会を探るため」辞任すると発表。同氏はＣＩＡによる容疑者拘束・尋問活動の記録の処理をめぐり、調査を担当していた。
ＣＩＡと米連邦議会の当局者らはバックリー氏の辞任について、政治や調査内容との関連はないとしている。
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米ＦＲＢ、年内に利上げしたとしても終盤＝グロス氏 | Reuters
著名債券投資家のビル・グロス氏は５日、ドル高と原油安を踏まえると、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は２０１５年中に利上げに踏み切ったとしても終盤になるとし、すべての先進国で金利はゼロ％近辺にどどまるとの見通しを示した。
同氏は、世界的に景気が低迷するなか「世界の基軸通貨であるドルを司る米ＦＲＢがこれまで見られたような水準に金利を引き上げることは、非常に難しい」とし、「ドル相場が上昇していることに加え、原油価格が下落していることで、ＦＲＢが２０１５年中に短期金利の引き上げに踏み切ったとしても終盤になる」との考えを示した。
そのうえで、「金利はほぼすべての先進国でゼロ％近辺にどどまる」との見通しを示した。
また、経済成長見通しは米国以外の先進国、および多くの新興国で標準以下になると予想。２０１５年に過大な期待を持つべきではないとの考えを示し、ほぼすべての資産にわたり、投資リターンが低迷する可能性があるとの見方を示した。
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150105#1420454792
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20150103#1420281576
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20141213#1418466925
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ウィーン氏10大予想：米株４年連続上昇、日本はリセッション - Bloomberg
ウィーン氏（81）はＳ＆Ｐ500種株価指数 が15％上昇し、２年連続で世界の他の地域をしのぐ値上がりとなる一方、欧州と日本はリセッション（景気後退）に陥ると予測した。2014年は同氏の予想通り日本株が上昇したが、原油高や米国債利回りの見通しは外れた。同氏はモルガン・スタンレーの元シニアストラテジストで、現在はブラックストーンのアドバイザリーサービス部門副会長。1986年から10大予測を公表している。
同氏は５日の発表文で、「原油安が今年前半は続き、ロシアに重大な影響を及ぼす。14年末の米株高も持続する」と指摘した。
ウィーン氏は昨年、日経平均株価が上昇し１万8000円に達すると予想。この見通しは的中した。
同氏は15年の予想の中で、ハッカーが警察よりも巧妙であることが判明し「サイバーテロに関して世界の運が尽きる」と指摘。大手銀行にある個人や企業の口座が不正侵入され、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は銀行の残高の正確性が確認されるまで５営業日の取引停止を金融機関に命じると予想した。
また、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の利上げは15年半ばより前になり、米国債利回りはほぼ横ばいになるとの見方も示した。原油価格は１バレル＝40ドル台に下落した後、新興国からの需要を原動力に70ドルを上回る水準に回復するとした。さらに、原油安でイランは兵器計画を後退させることに同意を余儀なくされ、クレジット市場ではエネルギー価格急落の結果、高利回り債が売り込まれて「非常に大きな買いの好機」が到来すると予測した。
ユーロ圏の株価については、ドラギ総裁率いる欧州中央銀行（ＥＣＢ）による国債購入開始でも15年に値下がりすると予想。日本に関しては、追加の財政・金融刺激策や消費再増税の延期ではリセッション回避に不十分で、日経平均は横ばいとなるとの見方を示し、「衝撃と畏怖は日本でもはや通用しない」と指摘した。
Byron Wien Sees S&P 500 Rallying 15%, Putin Resignation - Bloomberg
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The Top Geopolitical Risks of 2015
http://ti.me/1xBbw8F
The Year's Top Risks...@businessinsider http://www.businessinsider.com/eurasia-group-10-risks-for-2015-2015-1
Top Risks on @CNBC http://www.cnbc.com/id/102308362
国際情勢のリスク分析を専門とするユーラシア・グループは、毎年、世界が直面する可能性があるリスクを１０のテーマに絞って発表しています。
ことし最大のリスクとされるのはヨーロッパの政治で、その理由として、各国で反ＥＵ勢力がそれぞれ台頭していることに加え、各国間でも意見が食い違い、さらにロシアや過激派組織「イスラム国」などの外的な不安要素が高まっていることを挙げています。
２番目のリスクはロシアで、経済制裁と原油安で経済状況が厳しくなっており、西側諸国と対立が一段と深まればサイバー攻撃や武力による威嚇行為に出る可能性があるとしています。
３番目のリスクは中国経済の減速で、中国への輸出に頼ってきたブラジルなど資源国の経済が打撃を受けると指摘しています。
このほかアジア関連では、中国と台湾の関係悪化が挙げられ、中国政府が台湾を経済的に取り込もうという政策が進まないと判断した場合、すでに合意した貿易協定を撤回するなど強硬姿勢に転じる可能性があり、米中関係にも影響を及ぼしかねないと分析しています。
ユーラシア・グループのイアン・ブレマー社長は「アメリカ、ヨーロッパ、ロシア、中国、それぞれが違う方向に動いていることが地政学的な環境を一段と不安定化させ、経済にも混乱を引き起こしている。２０１５年が大きな問題が起こらずに過ぎるとは考えられない」と話しています。
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アングル：ＯＰＥＣの忍耐力試す米シェール業者のヘッジ再構築 | Reuters
原油価格をめぐり、米国のシェール生産業者と石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の神経戦がし烈になってきた。こうした中でＯＰＥＣの有力加盟国は、シェール業者のヘッジポジションが満期を迎え、価格急落に対する「盾」がなくなる状況が訪れるのを指折り数えて待ち構えている。
しかしこのヘッジポジションはいわば移動する標的であるため、ＯＰＥＣ側は自分たちが認識しているよりもかなり長い辛抱が必要になるかもしれない。というのも事情に詳しい業界コンサルタントやバンカー、アナリストなどの話を総合すると、多くの石油会社はこれまでのヘッジポジションが期限切れとなるのを座視はせず、うまい具合に組んだ過去のポジションで生じた利益を使って、積極的なヘッジの再構築に乗り出している。
ＯＰＥＣとしては、米石油会社が商取引において昨年６月以降で５０％超という価格下落の影響を全面的に受ける事態となれば、新規油田の掘削を縮小するので、その結果として米国の石油生産が頭打ちとなって足元で１バレル＝５０ドル割れを試しつつある原油価格が底を打つと期待している。
アラブ首長国連合（ＵＡＥ）のマズルーイ・エネルギー相は先月、ロイターなどに対して「２０１５年初め、ないし１５年末までヘッジを組んでいる企業があるので、少なくとも１５年第１・四半期まではどういった事態が起きるのか見定めたい」と語った。
ただ、ＯＰＥＣの期待は主に数カ月前に出された企業の四半期報告に基づいている。それ以降も原油価格は反発の兆しを見せなかったことで、少なくとも一部の石油会社は価格下落に備えて新たなヘッジポジションを構築し、当初の想定よりも長く掘削作業を続けられる態勢にある。
ヘッジ取引に関わっている大手米銀の一角を占めるシティグループ(C.N: 株価, 企業情報, レポート)のコモディティ調査グローバル責任者、エド・モース氏は「ＯＰＥＣは１５年上半期に米国のシェール生産の伸びに何か（価格下落の）影響が出てくると予想すべきではなく、下半期の生産の伸びに対する影響も業者側のヘッジによって薄れつつある」と述べた。
＜ポジション延長の好機＞
今のところヘッジの再構築に取り組んでいる具体的な企業はわからない。それが判明するのは１月終盤の四半期決算になるだろう。
ただソシエテ・ジェネラル（ヒューストン）でエネルギーデリバティブ販売部門を率いるクレイグ・ブレスロー氏によると、これまでにエネルギーデリバティブの取引量と取引額はいずれも大きく膨らんでいる。
石油会社や他の非金融企業が米原油先物・オプション市場で構築したネットショートポジションは、昨年８月時点の１５００万バレルから先週には７７００万バレルまで拡大した。
ＥＯＧリソーシズ(EOG.N: 株価, 企業情報, レポート)やアナダルコ・ペトロリアム(APC.N: 株価, 企業情報, レポート)、デボン・エナジー(DVN.N: 株価, 企業情報, レポート)、ノーブル・エナジー(NBL.N: 株価, 企業情報, レポート)といった石油会社が直近で提出した書類をみると、これらの企業は２０１５年生産分の一部の販売価格が１バレル＝９０ドルかそれ以上になるようなヘッジポジションを組んだ。
そして原油価格が下がる前に「イン・ザ・マネー」でヘッジした多くの企業にとっては、今の下落基調は利益を確定したり、ポジションを延長する好機になっている。
例えば１５年の一部生産分について１バレル＝９０ドルでスワップを売り建てた企業は、現在１バレル＝５７ドル程度で買い戻すことが可能で、バレル当たり約３３ドルのもうけが出ている。
石油会社の中には、この利益を懐に入れる代わりに将来の値下がりに備えるために今の価格水準に近いスワップとオプションを購入する原資に充てる動きも見られる。
一方、昨年１２月３０日には小規模な石油会社のアメリカン・イーグル・エナジー(AMZG.A: 株価, 企業情報, レポート)が、手元資金を厚くするために過去に８９．５９ドルでヘッジしていた４１万４０００バレルの原油を売却して１３００万ドルの利益を得たが、価格が持ち直すまで掘削を中止せざるを得なくなると表明した。
こうした現象こそＯＰＥＣが望んでいる価格下落の効果ではあるものの、米石油業界にとってこれは今のところ一般的というよりは例外といえる。
あるペルシャ湾岸産油国のＯＰＥＣ代表筋は「米企業の（ヘッジ）状況は強力で、原油価格下落の影響を後ずれさせるだろう」と漏らした。
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原油価格はもう上がらない、20ドル台まで下落も＝中原元日銀委員 | Reuters
元日銀審議委員で安倍晋三首相の経済ブレーンでもある中原伸之氏は６日、ロイターの取材に応じ、１バレル１００ドル台にあった過去数年の原油価格は歴史的に異常な高値で、当面下落が続くと指摘。この先に３０ドル台、場合によって２０ドル台まで下落しても全く不自然ではないと述べた。
大胆な金融緩和を主張するリフレ派の論客として知られる中原氏は、元東燃（現東燃ゼネラル(5012.T: 株価, ニュース, レポート)）社長でエネルギー分析に定評がある。
中原氏はまず、過去１００年間の原油価格の動向に言及。歴史的な平均値は１バレル２ドルであり、１９７３年の第１次石油ショックでも５ドル、７９年の第２次石油ショックでも１０ドルまでしか上昇しなかった点を指摘した。２００８年に記録した１４７ドルは異常な高値であるとした。
一方、最近の原油市況は中国経済の成長ペースに連動しており、今後は中国の成長率が５％台などへ減速するなかで、原油価格が本格反転する材料はないとの見通しを示した。
チャート上では「最高値１４７ドルの半値八掛け二割引きで、４７ドル程度をまず目指す」と指摘。ただ、過去１００年の平均価格が２ドルであることや、米国の物価水準の変動を考慮すると「２０ドル程度まで下がっても不思議でない」と述べた。
原油は世界的にドル建てで取引されるため、その価格は米国の金融政策と表裏一体の動きをしてきたとの分析結果も提示。米国がリーマン・ショック以降に相次いで打ち出した量的緩和による事実上のドル安政策から、利上げなど出口政策に向かい始めたことで、「ドルの価値が高くなり、油が安くなる」構図だとの見解を示した。
昨年来の原油急落について、市場では価格主導権を握りたいサウジアラビアによる政治的な思惑との解説も聞かれるが、中原氏は「純粋に需給要因。エネルギー価格が高くなり過ぎると経済を冷やすため、原油価格には天井がある。サウジも十分理解しただろう」と述べた。
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中国のメディアによりますと、南シナ海に新たに投入されたのは西沙諸島（英語名・パラセル諸島）の島と中国南部の海南島を結ぶ「三沙１号」と呼ばれる補給船です。補給船は全長１２０メートル余り、排水量７８００トンと大型で、ヘリコプターも発着できるということで、５日、海南島の港で地元政府の幹部らが出席して式典が開かれたあと西沙諸島に向けて出港しました。
中国はこれまでも西沙諸島の島に補給船を定期的に運航させていますが、新型の補給船は運べる物資の量が数倍に増え、島までの航行時間もこれまでより５時間ほど短縮され１０時間ほどになるということです。中国はこの西沙諸島の島に軍を駐留させているほか、南シナ海の島々を管轄する行政組織として設置した市の庁舎を置くなどして整備を急いでいます。今回の新たな補給船の投入で、中国としては南シナ海への進出をさらに強めるねらいがあるものとみられ、西沙諸島の領有権を争うベトナムなどが反発を強めることも予想されます。
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安倍総理大臣は５日の記者会見で、戦後７０年となることし発表するとしている「総理大臣談話」について、戦後５０年の１９９５年に当時の村山総理大臣が過去の植民地支配と侵略に対し痛切な反省を表明した談話など歴代内閣の立場を引き継ぐ考えを示しました。
これについてアメリカ国務省のサキ報道官は５日の記者会見で、「村山元総理大臣や河野元官房長官による謝罪の表明は日本が周辺国との関係を改善する重要な区切りとなった」と述べ、アメリカ政府としても新たな総理大臣談話がいわゆる村山談話や河野談話を継承する形であることが望ましいという考えを示しました。
そのうえでサキ報道官は「引き続き周辺国と協力し、歴史を巡る懸念を対話を通じて友好的に解決するよう促していきたい」と述べ、中国や韓国との関係改善に向けた取り組みを促しました。
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いよいよカウントダウン！IISIA新公式ホームページ - 原田武夫国際戦略情報研究所公式ブログ
ホワイトボード - Wikipedia
間違って油性のマジックペンを使うと、字が消えなかったり黒く跡が残ったりすることがあるが、上からホワイトボードマーカーで字をなぞって消すと、きれいに字が消える。
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理化学研究所の調査委員会は先月２６日、報告書を公表し、ＳＴＡＰ細胞を培養・凍結保存していたものは、実際にはＥＳ細胞だったとしたうえで、小保方元研究員が論文の２つの図で新たにねつ造を行っていたと認定しました。
これに対し、小保方元研究員には不服申し立てを行える期間が５日まで設けられていましたが、理化学研究所に対し申し立てはなかったということです。
これで小保方元研究員の不正が確定したことになり、理化学研究所は今後、懲戒委員会を開き関係者の処分を検討します。
ただ、小保方元研究員は、みずから行った検証実験でもＳＴＡＰ細胞を作り出すことができず、先月すでに退職していて、実質的な処分はできないということです。
