https://d1021.hatenadiary.com
http://d1021.hatenablog.com


ことし、宗像・沖ノ島と関連遺産群ユネスコ世界遺産に登録されたことは、喜ばしいことでした。10月に福岡県で行われた「全国豊かな海づくり大会」に出席する機会に宗像大社を参拝し、4世紀から9世紀にかけて沖ノ島に奉献された宝物を見ました。沖ノ島は、わが国と朝鮮半島との間に位置し、航海の安全と交流の成就を祈る祭祀がそこで行われ、これらの宝物は、その際に奉献されたとのことでした。


また、それに先立つ9月に埼玉県日高市にある高麗神社を参拝しました。今から約1300年前に、高句麗からの渡来人がこの地に住み、建てられた神社です。多くの人に迎えられ、わが国と東アジアとの長い交流の歴史に思いを致しました。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171222#1513939151
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20170624#1498301615

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171222#1513939152

#勉強法


 齋藤氏は「サイバーセキュリティーの専門家」として経産省で参与を務めていましたが、15日付で「自己都合」を理由に辞任しました。齋藤氏を巡っては、「カリフォルニア大学医学部卒業」などの経歴を詐称しているとの指摘があり、21日に自身のブログで「医学部を卒業し、医師免許を取得した事実はございません」などと発表しました。
 世耕経産大臣:「海外有識者の人選や招待状の発出などにご尽力頂いてきた。経産省に提出頂いた経歴には虚偽にあたることはなかったと認識している」
 齋藤氏は日本航空の役員も務めていましたが、「一身上の都合」を理由に22日付で辞任しています。


 齋藤氏は「カリフォルニア大学医学部卒業」などといった経歴を詐称しているとネット上で指摘されるなか、先週に経産省の参与を辞任しました。その後、自身のブログで「医学部を卒業し、医師免許を得たという事実はない」と訂正しました。また、国会の福島第一原発事故の調査委員会で「最高技術責任者」だったとしていた経歴についても「調査にタッチしない『システム部門』の担当で、肩書は軽率だった」としたうえで謝罪しました。
 世耕経産大臣:「国際的に活躍されていて、その知見や人脈に期待して参与に任命した」

齋藤ウィリアム浩幸 - Wikipedia

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171222#1513939157

#政界再編#二大政党制


 東日本大震災で日本人を助けてくれた米軍の「トモダチ作戦」。後遺症に苦しむ元米兵たちに恩返しをしたのは、日本を代表する経団連日本経済団体連合会)ではなく、中堅企業や個人の面々だった。


 福島第一原発が爆発した6年前、米軍は日本で「トモダチ作戦」と名付けた支援活動を展開した。その際、福島沖で空母から作戦に従事した乗組員らが被曝して体調を崩したと主張。今年8月には157人が治療費に充てる基金の創設を求める裁判を米国で起こした。


 昨年3月、兵士らが被曝して苦しんでいる話を聞いた小泉純一郎元首相らは早速渡米し、元兵士らの訴えに耳を傾ける。実際に健康被害が出ていることを確かめると、彼らを救うための基金細川護熙元首相や城南信用金庫相談役の吉原毅氏らと立ち上げた。

 1億円を目標額に据えてまず、経団連に寄付を打診した。ところが冷たく断られてしまう。


「今回の原発事故で放射能被害を受けた元米軍人たちへの基金と説明すると、『協力できない』と言うのです。経団連のお仲間である電力会社は福島原発事故で人への健康被害は発生していないと主張しているのに、自分たちが金を出したら被害を認めたことになると。米軍人に支援をしてもらったのだから、そのお礼をするのは当然です。なのに自分たちのことしか考えない大企業の姿を見て、非常に情けなくなりました」


 代わりに協力を申し出たのがIT分野などの新興企業や中小企業、商店だった。個人で1000万円をポンと出した人も何人かいる。ニトリ似鳥昭雄会長は1億円を寄付した。


 建築家の安藤忠雄さんたちが中心となり、小泉氏がトモダチ作戦の元米兵たちの話をする講演会を東京や大阪で開くと、千人単位で人が集った。講演会の会費を寄付するという形にすると、その額は今年3月までに3億円に達した。被曝した元米兵たちへの治療費などに使ってもらうよう順次、米国へ送金しているところだという。


 小泉、細川両氏と吉原氏は4月、「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟(原自連)」を立ち上げ、全国の脱原発活動の連携を進める取り組みを始めている。


「世界に目を向ければ、自然エネルギーは今や原発の2倍に相当する800基分の電気を作り、革命を起こしています。日本でそれを邪魔しているのは原子力村。直ちに原発を停止して自然エネルギーにシフトすれば日本経済は大発展するし、電力会社も潰れることはないのです」(吉原氏)

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171221#1513852650
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171217#1513507665


中国とインドは、ヒマラヤ地方の国境地帯で中国が進めた道路建設をきっかけに、ことし6月から2か月以上にわたって双方の軍がにらみ合いを続け、偶発的な武力衝突の危険性が一時、高まりましたが、その後、軍が撤退し、緊張は和らぎました。


こうした中、インドを訪れている、中国の外交を統括する楊潔チ国務委員とインドの安全保障担当のアジット・ドバル補佐官が22日、首都ニューデリーで会談しました。


会談後、インド外務省は声明を発表し「国境地帯での平和と安定は必要不可欠だ。互いの意見を尊重し双方が受け入れることができる解決策を模索していくことを確認した」として、にらみ合いが続いたことを踏まえ、国境地帯の安定に向けて互いに努力していくことで一致しました。


インドとしては国境地帯への進出を強める中国に対抗していく姿勢を示す一方で、中国は主要な貿易相手国の1つで、今後の経済成長には協力が欠かせない存在でもあり、決定的な対立は避けたい考えです。
※「チ」は竹かんむりに褫のつくり。


アメリカのトランプ大統領は今月18日、外交・軍事戦略の指針となる「国家安全保障戦略」を発表し、この中で核・ミサイル開発を進める北朝鮮について、地域を不安定化させる「ならず者政権」だと非難しています。


これについて北朝鮮外務省は22日、国営メディアを通じて報道官談話を発表し、「犯罪的な文書であり、われわれに対する軍事攻撃のくわだてをためらいなくさらけだした」と主張して、強く批判しました。


そのうえで「われわれを軍事的に圧殺することを外交安保政策に定めた以上、アメリカの終末を早めるために、核抑止力をさらに強く堅持する」と反発し、核・ミサイル開発を一層推し進めると強調しました。


キム・ジョンウン金正恩朝鮮労働党委員長は、21日、ピョンヤンで開かれた大会で「アメリカに対して実際に核の脅威を与えられる戦略国家として急浮上したわが国の実体を、誰も否定できなくなった」と演説していて、北朝鮮指導部は、トランプ政権への対決姿勢を鮮明にしています。


国連の安全保障理事会では北朝鮮が先月29日、新型のICBM大陸間弾道ミサイルの発射実験だとして、弾道ミサイルを発射したことを受けて、22日午後、日本時間の23日未明、アメリカが提案した新たな制裁決議について採決が行われ、議長国日本をはじめ、中国やロシアを含むメンバー国15か国の全会一致で採択されました。


アメリカのヘイリー国連大使は「今回の決議は、これまでで最も強い制裁内容が含まれ、北朝鮮に対する圧力をさらに強めるものだ。北朝鮮によるさらなる挑発には、さらなる制裁で対応する」と強く北朝鮮をけん制しました。


今回の決議ではガソリンなどの石油精製品の北朝鮮への輸出を現在の年間450万バレルから、年間50万バレル以下と90%近く削減するほか、北朝鮮が海外に派遣している労働者を原則、すべて2年以内に本国に送還するとしています。


一方、今回の決議は、アメリカが中国に強く迫ってきた、北朝鮮への原油の供給停止には踏み込んでいないものの、北朝鮮が今後、新たな核実験や長距離弾道ミサイルの発射を強行した場合、安保理は、北朝鮮への石油供給をさらに制限する措置をとるという表現が初めて明記されました。


安保理外交筋は、アメリカと中国のあいだでの水面下の協議の結果、北朝鮮が次の挑発を行えば、安保理原油を含む石油の供給制限に切り込むことで一致した結果だと指摘していて、制裁のさらなる強化に北朝鮮がどう対応するのか注目されます。


アメリカがエルサレムイスラエルの首都と認めたことをめぐっては国連総会で21日、地位の変更は無効で撤回されるべきだとする決議案の採決が行われ、日本など128か国が賛成、アメリカを含む9か国が反対、35か国が棄権し、賛成多数で採択されました。


これを受けてアメリカのヘイリー国連大使ツイッターに、決議に賛成しなかった国々のリストを掲載し「国連の無責任なやり方に陥らなかった国々に感謝する」とコメントしていましたが、アメリカの複数のメディアは22日、「ヘイリー大使が決議に賛成しなかった国々の代表を来月3日に開くレセプションに招待した」と伝えました。
それによりますと、招待されたのは、決議に反対したり棄権したりした国に、採決を欠席した21か国を加えた合わせて64か国で、案内には「友情に感謝する」と記されているということです。


採決に先立ってトランプ大統領は、決議に賛成する国への財政支援を打ち切る構えを示し、けん制していましたが、結局、国連加盟国のおよそ3分の2が賛成したことでアメリカとしては孤立感の払拭に躍起になっていると見られます。


法人税率を21%まで大幅に引き下げることなどが盛り込まれた税制改革の法案は20日、アメリカ議会の上下両院で可決され、トランプ大統領は22日午前、日本時間の23日未明、これに署名し、税制改革の法律が成立しました。


およそ30年ぶりとなる大規模な税制改革が実現したことになり、トランプ大統領は「史上最大の減税だ」と強調しました。


その一方でアメリカ国内では、大企業や富裕層を優遇するものだという批判の声もあがっており、トランプ大統領は「この法律は中間所得者層や労働者のため、そして、雇用のためのものだ」と訴えました。


そして、来年手がける政策については「まずインフラ投資に関する政策から始める。民主党の大きな支援を得られるだろう」と述べて、公約に掲げているインフラへの大規模投資の実現に向けて超党派で取り組みたいという考えを示しました。


また、トランプ大統領は、この日で今の暫定予算の期限が切れるのを前に、新たに来月19日までの1か月分の暫定予算を盛り込んだ法案にも署名しました。


これによって、政府機関が一部閉鎖される事態はひとまず回避されましたが、今年度の予算をめぐる与野党の対立は続いたままです。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171219#1513680347
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171217#1513507655
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171217#1513507665
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171214#1513247937
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171214#1513247938

#ロン・ポール


アメリカは中東和平交渉で長年、仲介役を担ってきましたが、トランプ大統領は今月6日、最も難しい交渉課題となってきたエルサレムの地位をめぐり、イスラエルの首都だと宣言しました。


これに反発するパレスチナアッバス議長は、中東和平交渉でアメリカを仲介役から外した、新たな枠組みの構築を目指したいとしていて、22日、訪問先のフランスのパリでマクロン大統領と会談しました。


会談後の記者会見でアッバス議長は「もはやアメリカは中東和平交渉の誠実な仲介役ではない。イスラエルに偏ったアメリカからのいかなる和平案も受け入れない」と述べて、トランプ政権を強く非難しました。


会談の中で、アッバス議長はアメリカを仲介役から外した、新たな枠組みの構築を目指しフランス側に協力を求めたものと見られていますが、詳しい内容は明らかになっていません。


アッバス議長は、ロシアと中国にも特使を派遣し、同様の協力を求めています。

一方、フランスのマクロン大統領は、パレスチナ暫定自治政府アッバス議長との会談後の記者会見で、「アメリカは和平交渉から置き去りにされたが、私は同じ失敗はしない」と述べ、エルサレムを一方的にイスラエルの首都と認めたアメリカのトランプ政権を批判したうえで、フランスはイスラエルパレスチナの和平交渉に積極的に関与していく姿勢を示しました。


そのうえで、マクロン大統領は「私は適切な時期にパレスチナを国家として承認するつもりだ」と述べたうえで、「エルサレムをめぐる当事者間の交渉なしには解決策はなく、ほかの選択肢もないことをはっきりさせたい」と述べ、エルサレムの地位は、イスラエルパレスチナの双方の交渉によって決めるべきだという立場を改めて強調しました。

Trump’s ill-advised Jerusalem decision may end up harming Israel – ex-UN lawyer RT — SophieCo

The US decision to recognize Jerusalem as Israel’s capital has been condemned as illegal around the world – even by America’s own allies. What will this mean for the Israeli-Palestinian conflict? Former head of the UN International Law Commission Christian Tomuschat is our guest.


ジョンソン外相は、イギリスの外相としては5年ぶりにロシアの首都モスクワを訪問し、22日、およそ1時間にわたってラブロフ外相と会談しました。


会談では北朝鮮による核・ミサイル開発やシリア情勢などについて意見が交わされ、会談後の記者会見でジョンソン外相は、「北朝鮮核武装を防ぎたいという思いは両国とも同じで、こうした分野については話し合いを続けていくことが大事だ」と述べ、両国の関係が冷え込む中でも利害が一致する問題では協力していきたいと呼びかけました。


ただ、ロシアがソーシャルメディアを通じ、EU=ヨーロッパ連合からの離脱をめぐる国民投票などに介入したとしたとされる問題について問われると、ジョンソン外相は、「アメリカやドイツ、フランス、デンマークの選挙にロシアが介入しようとした証拠はたくさんあるが、イギリスでは成功していない」と語気を強め、不快感を示しました。


これに対しラブロフ外相は、「ロシアの行動がイギリスに対して攻撃的だったという覚えはない」と反論し、国の立場の隔たりは埋まりませんでした。


Washington's new national security strategy is "aggressive," Russian President Vladimir Putin has said, adding that Moscow will take the US stance into consideration.


Both the US and NATO have been "accelerating build-up of infrastructure in Europe," the Russian leader said Friday. Referring to the "defense strategy recently put out" by Washington, Putin said it was "definitely offensive... speaking in diplomatic language."


"And if we switch to military language, then its character is definitely aggressive," the president added, speaking at a Russian Defense Ministry meeting.


With NATO's build-up in Europe, the US has violated the 1987 treaty on the elimination of intermediate-range and shorter-range missiles, Putin pointed out.


"Formally," America's missile-defense launchers now based in Poland are meant to counter threats, he said. "The point is, and specialists know about it very well, those launchers are all-purpose. They can also be used with existing sea-launched cruise missiles with the flight range of up to 2,500 km [1,550 miles]. And in this case, these missiles are no longer sea-launched missiles, they can be easily moved to land," Putin added.


Russia's Defense Ministry "should take into account" Western military strategies, Putin said, adding that "Russia has a sovereign right and all possibilities to adequately and in due time react to such potential threats."


There are efforts to disrupt strategic parity through deployment of global anti-missile defense system and other strike systems "equatable to nuclear weapons," the Russian leader told military officials. At the moment, Russia's strategic nuclear forces are a reliable deterrent to such a military build-up, he added. However, it is necessary to develop them further, Putin said. "I'm talking about missile systems fit to steadily counter not only existing, but also future ABMs."

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171129#1511952120

#NATOexpansion


サウジアラビアでは先月、多数の王族や実業家らが汚職の疑いで拘束され、一部は容疑を認めたうえで巨額の資産の没収に応じて釈放されています。


アメリカの有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルは22日、サウジアラビアの司法当局が、依然として拘束されている王族の一人、ワリード王子に対し、拘束をとく代わりに60億ドル(およそ6800億円)を納めるよう求めていると伝えました。


ワリード王子はアメリカのツイッター社や世界的な高級ホテルチェーンの株を大量に保有し、総資産は2兆円近くに上ると見られ、世界有数の投資家とも言われています。
ワリード王子が納付に合意した場合、資金を捻出するため保有する株の一部を売却する可能性もあり、注目が集まっています。


サウジアラビア原油安の影響で財政赤字が続く中、外国からの投資を呼び込むために透明性の高い投資環境が必要だとして捜査の意義を強調していますが、著名な投資家らが長期間拘束される中、投資家心理の悪化は避けられないとの声が出ています。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171129#1511952119
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171125#1511606674
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171119#1511087880
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171111#1510396500
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171110#1510311016


スペイン北東部のカタルーニャ州では、スペインからの一方的な独立宣言を可決した州議会が、中央政府によって強制的に解散させられたことを受けて21日、州議会選挙が行われ、独立支持派が過半数議席を獲得しました。


州首相を解任されたプチデモン氏は22日、選挙結果を受けて、滞在先のベルギーで記者会見し、当局に身柄を拘束されないという保証を前提条件に再び州首相に就任することに意欲を示しました。そのうえで、スペイン政府のラホイ首相との対話に前向きな姿勢を示しました。


これに対し、記者会見したラホイ首相は「正式に任命された州首相と法にのっとった対話を行う」と述べて、プチデモン氏がスペイン当局の逮捕状を逃れている違法な状態では対話はできないという考えを強調し、対話を事実上、拒否しました。


また、ラホイ首相は国家への反逆行為などの疑いで拘束されながらも、選挙に立候補して当選したカタルーニャ州幹部らの処遇について「釈放するかどうかは選挙結果によって影響されるものではない」と述べ、当選を理由に釈放されることはないとの考えを示しました。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171222#1513939162
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171219#1513680348

#経済統計#リフレ#アベノミクス


東京理科大学学長の藤嶋昭氏が、2017年度「文化勲章」を受章した。
藤嶋氏が開発した「光触媒」は、今年で発見50周年を迎える。
東海道・山陽新幹線「のぞみ号」の光触媒式空気清浄機、成田国際空港光触媒テント、パナホームの一戸建て、日光東照宮の「漆プロジェクト」から、ルーブル美術館クフ王の大ピラミッド、国際宇宙ステーションまで、光触媒の用途はとどまることを知らない。日本だけでなく世界へ宇宙へと広がっているのだ。
2020年東京五輪で「環境立国」をうたう日本にとって、光触媒は日本発の世界をリードするクリーン技術の生命線。酸化チタンに光が当たるだけで、抗菌・抗ウイルス、防汚、防曇、脱臭、大気浄化、水浄化など「6大機能」が生まれるので世界中で重宝されている。これからの時代、文系、理系を問わず、光触媒の知識が少しあるだけで、あなたは羨望の眼差しを受けるかもしれない。

 光触媒タイルが環境に配慮したエコ技術であるというのは、セルフクリーニング効果の他に、もうひとつの理由があります。


 それは、表面に付着する汚れの分解にとどまらず、環境大気中の有害汚染物質NOx(窒素酸化物)を分解し、浄化する能力を持っていることです。
 つまり、光触媒には太陽の光を利用して、空気をキレイにする力もあるのです。

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