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天皇家 天皇家

眞子内親王殿下に関する最近の週刊誌報道について - 宮内庁

眞子内親王殿下の納采の儀を始めとするご結婚関係儀式等の延期が発表されて以来，このことに関する両陛下，取り分け皇后さまのお考え，ご対応について様々な憶測がなされ，記事にされてきましたが，このことに関し，両陛下は当初より一貫して変わらぬ対応をしてこられました。


両陛下が第一に考えられたことは，これは眞子さまの内心に触れる事柄であり，何人といえども，恐らくはご両親殿下でさえ眞子さまのお考えを待つ以外おありでないということでした。そうした中，ご自分方として出来ることは，極力周囲の雑音から眞子さまを守り，静かな状況を保つ中で，眞子さまがご自分の考えを深められるよう助力なさるということでした。


そのため，これまで両陛下は共に首尾一貫このことに関し一切発言を慎まれてこられました。事実，宮内庁長官，次長を始めとする宮内庁幹部，側近である侍従長，女官長や侍従職の誰一人として，このことに関して両陛下のご感想を伺ったり，状況についてお尋ねを受けたことはありません。平素，両陛下のご相談に与あずかる参与，御用掛においても全く同様であります。


一部の週刊誌は，「侍従職関係者」，「宮内庁幹部」，「宮内庁関係者」等のコメントとして，皇后さまが様々な発言をなさっているかのように記していますが，先にも述べたとおり，両陛下は，当初より，細心の注意を払って固く沈黙を守り続けておられ，また，宮内庁職員はもとより，ご親族，ご友人，ご進講者等で，両陛下にこの問題について話題にするような人もこれまで皆無であったと伺っています。


かつて，皇居内のゴルフ場であった場所に両陛下の御所建設が計画された際，昭和天皇が愛された自然林を皇后さまが丸坊主にした等の報道がなされ，前後数ヶ月に及ぶ謂われない批判記事の連続により，皇后さまは何ヶ月も声を失われる事態に陥られました。因みに，新御所の建設場所は，当時の宮内庁長官の報告と進言を陛下がお受け入れになり，最終的に決定されたもので，皇后さまはこのご報告や決定の場に一度も同席しておられず，新御所の予定地についてお聞きになったことも，まして御覧になったこともありませんでした。


今また，皇后さまは，ご自分の名のもとに，両陛下としてあれ程までにお守りになろうとされた眞子さまや秋篠宮両殿下の周辺で，静かな熟考のために保たれるべき環境に思いも寄らない様々な雑音が立てられていることを驚き，悲しんでおられ，陛下もまたそのことに深くお心を痛めておられます。皇后さまは，これまでもご家族のどなたかが苦しい状況におありの時は必ず，それは家族全体の苦しみだからと言われ，心配しつつ見守ってこられました。


この度，早くより，眞子さまや秋篠宮両殿下，お相手の方に静かに考える環境を与えることを最重要と判断され，沈黙に徹してこられた両陛下のお考えが無にされたことは余りにも残念であり，宮内庁として，この問題に関するこれまでの両陛下のお考えとご対応をお伝えすることに致します。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180523#1527072269

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芸能班 法律 芸能班 法律


訴追されたのは、ハリウッドの大物プロデューサーワインスティーン容疑者（６６）です。


２５日、ニューヨーク市警に出頭し、２人の女性に対する性的暴行や性的虐待などの疑いで拘束され、訴追されました。


ワインスティーン プロデューサーは数々のアカデミー賞受賞作品を手がけましたが、女優やモデルなどに性暴力やセクハラ行為を繰り返し金を支払ったり、脅したりして口止めを謀っていた疑惑が持ちあがり、これまでに８０人以上が被害を訴え出ています。


疑惑が指摘されてからおよそ７か月たちますが、刑事訴追を受けるのはこれが初めてです。


ワインスティーン容疑者は警察署で手錠をかけられ、時折、笑みを浮かべながら裁判所に移送され、日本円で１０億円余りの保釈金のうち１億円余りを納め、監視用の電子器具を身に付けることなどを条件に保釈されました。


弁護士は報道陣に対し、「どの行為も同意に基づいている。容疑は証拠に基づくものではない」などと述べ、裁判で無罪を主張していく考えを示しました。


一連の疑惑をきっかけにセクハラや性暴力を告発する「＃ＭｅＴｏｏ」の運動は各国に広がりました。


ワインスティーン プロデューサーをめぐる疑惑についてはロサンゼルスやイギリスの警察も捜査を続けていて、捜査の行方に注目が集まっています。

#色地獄

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甲山 - Wikipedia

甲山の名称の由来は昔大きな松の木が二本生えていて、その兜のような形状から呼称されているという説があるが、田岡香逸によれば、元来、「神の山（コウノヤマまたはカンノヤマ）」だったと考えられている。元亨釈書によれば広田明神との関わりが強く、廣田神社の神奈備山と考えられる。1974年（昭和49年）には銅戈（どうか）が出土し、西宮市立郷土資料館に西宮市指定重要文化財として所蔵されている。この銅戈は祭祀用のものであり、古来、甲山が信仰の対象であったことがわかる。また、甲（コウ）の音が歴史的仮名遣では甲（カフ）と表記する事を踏まえれば、濁音のカブ・・・の音も想像しやすいだろう。甲陽軍鑑（カフヤウグンカン）、など。

また、甲山山麓にある神呪寺にある碑には、禅僧虎関師錬が編纂した元亨釈書の記述に基づき、十四代仲哀天皇の皇后神功皇后が国家平安守護のため山頂に如意宝珠及び兜を埋め、五十三代淳和天皇の勅願により天長8年（831年）10月18日、神呪寺を開創大殿落慶したと伝えている。そのためか甲山のどこかに宝が隠されているという俗説が地元ではあった。

廣田神社 - Wikipedia

当初は甲山山麓の高隈原に鎮座し、後に御手洗川のほとりに遷座したが、水害のため、享保9年（1724年）に現在の西山の地に遷座し、1945年、空襲による全焼までは西側の廣田山に鎮座していた。戦後、その東側の現在地に移転した。

かつて「向か津峰」と呼ばれた六甲山全山は、元は廣田神社の社領であったという。六甲山大権現を古くからの祭神とする六甲山神社(むこやまじんじゃ石の宝殿＝現廣田神社の摂社）と六甲比命神社（むこひめじんじゃ）がかつての奥宮と考えられる。六甲比命神社は、インドの渡来僧法道仙人によって大化の改新の頃に、付近の心経岩・雲ヶ岩とともに、唐櫃（からと）の吉祥院多聞寺 (神戸市北区)（本尊は毘沙門天・吉祥天・禅膩師童子）奥の院とされた。

廣田神社を中心とする神社群は、京から西国方向を目指す街道上にある神社ということで「西宮」（にしのみや）とも呼ばれていた。「西宮」の語は、後に廣田神社の神郷一帯（現在の神戸市東部から尼崎市西部まで）を指すようになったが、行政区画では廣田神社が武庫郡大社村、戎社（現・西宮神社）が西宮町となり、現在は町村合併により西宮市に含まれている。えべっさんで有名な西宮神社は元は広田の摂社、浜南宮で、西宮神社境内の南宮神社がその原型といえる。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180311#1520766256
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180304#1520159964（この春日大社と大原野神社の鎮座地に共通する点は、当時の都よりほど近くしかも山の麓であることです。）

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政治 政治


森友学園の前の理事長の籠池泰典被告（６５）と妻の諄子被告（６１）は国などの補助金をだまし取ったなどとして起訴され、１０か月近く大阪拘置所に勾留されていましたが、裁判所が保釈を認め、２５日午後５時すぎに保釈されました。


２人は午後８時から大阪市内で記者会見し、籠池前理事長は保釈された今の気持ちについて「ようやく拘置所から出してもらえた。国策による勾留だ。妻は詐欺に関与しておらず、えん罪だ」と話しました。


その後、書面を読み上げ、「一連の事件や騒動により、ご心配をおかけした園児の保護者、教職員、支援頂いた皆様に心より深くおわびする」とし、「私たちが起訴された案件は裁判の準備中で、現時点で詳細を話すのは控えたい。国会で激しい論戦が続いているが、１０か月間、社会から隔離され現在の状況を把握しかねているので具体的なコメントは控えたい」と述べました。


ただ、国有地の取り引きに関する財務省の決裁文書が改ざんされたり、財務省と学園側との交渉記録が廃棄されたりしていた問題について問われると、「公文書は国民の財産で国家公務員が絶対にすべきことではなく、国民に対する背信だ。佐川前理財局長が国会でうその証言をしてきた、そのへんから歯車がおかしくなったと思う。国民が『国や政府はそんなもんなんか』と思ってしまったら日本は滅亡してしまう」と語気を強めました。


大阪地検特捜部が、国有地の値引きや文書の改ざんについて国の担当者の刑事責任を問えるかどうか捜査を続けていることに対しては「拘置所から出てきていろいろな情報を聞いたばかりなので、国会や検察庁でどのような状況になっているかわからず、答えることができない」と述べるにとどまりました。


安倍総理大臣が否定している昭恵夫人の国有地の取り引きへの影響については、去年３月に「政治的な関与があったと認識している」とした証人喚問に触れ、「私が国会での証人喚問で話したことは虚偽ではない」と述べ、安倍総理大臣に対し「しっかり本当のことを正々堂々と伝達・報告すべきだ」と話しました。


籠池前理事長夫妻が保釈　午後8時から記者会見（2018年5月25日）


自衛隊トップの河野克俊統合幕僚長は平成２６年１０月に海上幕僚長を経て就任し、定年を過ぎたあとも任期を２回延長して３年７か月にわたって統合幕僚長を務めています。


この間、ＮＳＣ＝国家安全保障会議への出席などで週に１回ほどのペースで総理大臣官邸に出向き、直接、意見を伝える機会も増えています。


統合幕僚長はこれまで２年〜３年に満たない期間で交代してきましたが、３回目の任期の延長が決まり、２５日に発表されました。


任期の延長について防衛省は「安全保障環境が厳しさを増す中で、適切に自衛隊の部隊運用を担っていることなど、さまざまな事情を考慮して判断した」としています。


一方で自衛隊をめぐっては、「日報」をめぐる一連の問題や、幹部自衛官による国会議員への暴言問題などで、公文書管理への姿勢や文民統制＝シビリアンコントロールに疑問が示され、今後は自衛隊に対する信頼を回復していくことも課題となります。

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堀内詔子 - Wikipedia


──二度目の敗戦を避けることはできないのでしょうか。


　3.11の原発事故からも明らかですが、私たちはもうすでに破産しています。しかし、先ほども述べたように、「戦後の国体」の受益者たちは、自らの権益を維持するために、国体を守り抜こうとするはずです。そのために社会や人々がどれほど不幸になろうが、彼らの知ったことではありません。社会の側が止めない限り、彼らはそうするでしょう。

#古舘伊知郎

#政界再編#二大政党制

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政治 英語 政治 英語


トランプ大統領が来月１２日にシンガポールで予定していた米朝首脳会談を中止すると発表したのを受けて、北朝鮮のキム・ケグァン第１外務次官は２５日談話を発表し、米朝首脳会談の必要性を強調し、「アメリカ側に時間と機会を与え、いつ、いかなる方法でも向き合って問題を解決する用意がある」として、首脳会談の実現に向けて再考するようトランプ政権に求めました。


これについてトランプ大統領は２５日、ツイッターに「北朝鮮から温かく建設的な声明が出され、とてもよいニュースだ」と書き込み、評価しました。
そのうえで記者団に対し、「まだ来月１２日もありうる。今、われわれは北朝鮮と話している。彼らは非常にやりたいし、われわれもやりたい」と述べて、北朝鮮側と協議を行っていることを明らかにしました。


トランプ大統領としては、米朝首脳会談の実現に向けて北朝鮮に対し、アメリカ批判をやめて非核化への決意を示すよう促し、今後の出方を見極める狙いがあるとみられ、駆け引きが続く見通しです。

アメリカのマティス国防長官は２５日、「私たちは首脳会談をめぐり、もしかしたらいい知らせを受けたのかもしれない。もし外交でうまくやることができれば、再開されるかもしれない」と述べ、首脳会談が再び設定される可能性に言及しました。


そのうえで「首脳会談の可能性について外交がまだ取り組んでいる。これはとてもいい知らせだ。２人の指導者のもとで、とても前向きな見通しについてのやり取りがあるように見える。外交がうまくいくことを祈っている」と述べ、米朝間の協議の行方に期待を示しました。

トランプ大統領が「まだ来月１２日もありうる」と述べたことについてホワイトハウスのサンダース報道官は２５日、「可能性はある。トランプ大統領は、会談が真の結果をもたらすのであれば会談を行いたいと考えている。それは世界にとってすばらしく北朝鮮にとってもよいことだ」と述べました。


そのうえで「仮に会談が行われるのが６月１２日であっても７月１２日であっても、われわれは準備できるだろう」と述べ、アメリカ政府としてはいつ会談が行われたとしても準備は整えられるとの認識を示しました。


韓国大統領府によりますと、ムン・ジェイン（文在寅）大統領は北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党委員長と２６日午後３時から２時間にわたって、南北の軍事境界線にあるパンムンジョム（板門店）の北朝鮮側の施設で、首脳会談を行ったということです。

[政治[経済]][英語]


中国の大手通信機器メーカー、ＺＴＥは北朝鮮やイランに違法に通信機器を輸出していた問題で虚偽の報告を行っていたとして、先月アメリカ政府から７年間にわたってアメリカ企業との取り引きを禁止する制裁が科され、主力事業が停止に追い込まれています。


これについてアメリカの複数のメディアは、トランプ政権が制裁の解除で合意したことを議会に報告したと伝えました。


具体的には、ＺＴＥが罰金の支払いや経営陣の刷新などに応じる代わりに、商務省はＺＴＥがアメリカ企業と取り引きを再開することを認めるとしています。


トランプ大統領は２２日、「ＺＴＥの事業の停止は部品を販売しているアメリカ企業にも損害を与えている」と述べて、日本円で１４００億円余りの罰金を要求する代わりに制裁措置を見直す考えを示していました。


トランプ政権としては、ＺＴＥへの制裁解除で貿易赤字の削減に向けて中国側から譲歩を引き出す狙いもあると見られますが、アメリカ議会では、制裁解除は安全保障上の問題があるとして反発が広がっています。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180523#1527072279

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ロン・ポール ロン・ポール

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政治 政治


アメリカが核合意から離脱したことを受けて、イランとヨーロッパ主要３か国、それにロシアと中国は２５日、オーストリアの首都ウィーンで次官級の会議を初めて開きました。


会議に先立ってイラン政府の高官は、アメリカの経済制裁から国益を守るための必要な仕組みを今月末までに示すよう、ヨーロッパの３か国に対して求めていることを明らかにしました。


核合意の維持に向けてはアメリカが今後、経済制裁を再開する中でも現地に進出したヨーロッパの企業を守り、イランの経済的な利益を保証できるかが焦点となっています。


会議の議長を務めたＥＵ＝ヨーロッパ連合は「イラン側に経済的な利益がもたらさられるよう努力していくことを関係国は確認した」とする声明を発表し、イラン側の求めに配慮する姿勢を強調しました。


ただアメリカの核合意からの離脱後、一部のヨーロッパ企業はイランからの撤退を検討すると発表し、経済への影響を懸念するイランがヨーロッパへの要求を強めています。

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SophieCo SophieCo

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経済 経済


アメリカでは、トランプ政権の大規模な減税や今後２年間にわたる予算の上限の引き上げなど、積極的な財政政策が進められ、来年度の財政赤字はおよそ１兆ドル（１００兆円）を超えるなど、財政状況の悪化が続くと見込まれています。


これについてＦＲＢのパウエル議長は２５日、スウェーデンで行った講演で「アメリカの財政は持続的ではなく、深刻な問題だ」と述べ、トランプ政権のもとで財政赤字が拡大している現状に強い懸念を示しました。


そのうえで「経済が力強く失業率が低い今こそ、財政再建に取り組むときだ。早急に対処する必要がある問題だ」と述べ、財政再建を先送りすべきではないと訴えました。


ＩＭＦ＝国際通貨基金は、各国の政府や民間が抱える債務は政府の財政悪化などにより過去最悪の１６４兆ドルにまで増え、金融市場が不安定になれば多額の利払いなどが重荷となって世界経済のリスクになる、と警戒感を強めています。

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経済 経済


国税庁によりますと、去年分の所得税を納めるため確定申告をした個人事業主やサラリーマンは６４０万人で、所得税の総額は前の年よりも４.６％多い３兆２０３７億円でした。


また、去年１年間にビットコインをはじめとする仮想通貨の価格が高騰したことを反映して、仮想通貨の取引によって１億円以上の収入があったと見られる人が少なくとも３３１人に上りました。


日本仮想通貨交換業協会によりますと、国内の主な交換業者には仮想通貨の取引を目的にした口座が３５０万あり、ことし３月末の時点で仮想通貨の時価が１億円以上の口座は２６８あったということです。


国税庁は「仮想通貨の取引に伴う所得はおおむね適正に申告されたのではないか」としています。

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スポーツ スポーツ


　ザギトワ選手がすでに「マサル」と名付けた生後3カ月の雌の秋田犬は25日午後、モスクワの空港に到着しました。約10時間のフライトにもかかわらず、元気な様子でした。マサルは、26日にモスクワを訪問する安倍総理大臣が出席する式典でザギトワ選手に贈られることになっています。ザギトワ選手は「散歩したり一緒に寝るのが楽しみ」と話していて、すでに赤い首輪も用意しているということです。


　平昌（ピョンチャン）オリンピック、フィギュアスケート女子金メダリストのロシアのザギトワ選手に贈られる秋田犬「マサル」がモスクワの赤の広場などを散歩しました。生まれて初めて観る街に興奮気味で石畳を走り回りました。散歩を終えたマサルは、安倍総理大臣が出席する贈呈式でザギトワ選手に手渡されることになっています。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180525#1527245217

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