https://d1021.hatenadiary.com
http://d1021.hatenablog.com

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０ テレビ

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０ エンタメ

『久しぶりに
お人形を作ってみました！』


と宝塚在団中
公演着用ドレスを模した
お人形を毎公演作って下さっていた方から
贈っていただきました

「お人形を毎公演作って下さっていた方」＝みゅぜっと＠ファム・ファタール

「ファム・ファタール」＝花總まり

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０ スポーツ

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200535（初優勝の貴景勝が会見 「優勝が最初で最後にならないよう」）

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０ 生活

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１ 天皇家 中東

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/22/200535（「仁徳天皇陵」共同調査 埴輪や石敷き見つかる）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/18/200537（昭和天皇の知られざる「家計簿」）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/18/200100（美智子さま 眞子さまに「物事には手続きが」）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/09/200507（天皇皇后両陛下 最後の園遊会 1600人余が出席）

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１ 科学

中国南部、広東省深セン※にある南方科技大学の賀建奎准教授は、「ゲノム編集」という遺伝情報を書き換える技術を使ってエイズウイルスに感染しないよう受精卵を操作し、今月、双子の女の子が誕生したと主張する動画を、26日インターネット上に投稿し、海外の研究者などからは、事実とすれば安全性や生命倫理の点で問題があるという指摘が出ています。

こうした中、中国国内では26日、科学者など120人余りが連名で「人体実験であり、常軌を逸していると言わざるをえない。計り知れないリスクがあり『パンドラの箱』が開かれた」とする声明を出しました。

そのうえで、公表された内容について「科学者として断固反対し、強く非難する」と批判しています。

このほか、感染症の専門家や細胞生物学の学会も反対の声明を出すなど、中国国内では批判が相次いでいます。

一方、国営の中国中央テレビも、政府が広東省の担当部門に調査を指示したと伝えるなど、国としても事態を注視していることが伺えます。

動画を投稿した賀准教授は、香港で開かれている国際会議に28日出席する予定で、今回公表した内容について発言するのか注目されています。

※センは「土」偏に「川」

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１ 科学

ことし５月に打ち上げられ、およそ７か月間、宇宙を旅したＮＡＳＡ＝アメリカ航空宇宙局の探査機「インサイト」が日本時間の２７日午前５時前、火星への着陸に成功しました。火星の内部などを詳しく調べることで地球のような星がどのようにできたのか、惑星の誕生の謎に迫ることができると期待されています。

「インサイト」は４億8000万キロ余りを飛行して日本時間の27日午前５時前、火星の大気圏に突入しました。

そしてパラシュートなどを使って、火星の赤道のやや北にある「エリシウム平原」と呼ばれる比較的平らな地表に無事着陸しました。

大気の薄い火星は空気の抵抗が極めて小さく、パラシュートなどでスピードを落とすのが難しいため、着陸の成功率は40％程度と言われています。

火星の探査はアメリカが各国をリードしていて、これまでに着陸し探査に成功した７機はいずれもＮＡＳＡの探査機です。

インサイトはこれから２年間にわたり、火星で起こる地震の揺れの大きさや伝わり方を観測するほか、深さ５ｍの穴を掘って地下深くから伝わる熱を計測します。

45億年以上前に誕生したと考えられている火星は、地球に比べて地殻変動が少ないことなどから、できてまもない頃の特徴が残っていると考えられ、インサイトによる地表や内部の詳しい調査によって、地球のような星がどのようにできたのか、惑星の誕生の謎に迫ることができると期待されています。

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１ 勉強法

自分の場合、ロースクール中盤までは、人から言われた通りに、基本書の通読に勤しんでました。
もっとも、試験まで残り1年を切ったあたりから、先輩に言われたこともあって、まとめノートを作ってました。基本書や判例集に別々に習ったことなどを書いたりしてましたが、全てを一元化しないと知識の整理もできず、直前で見返すのも難しいと思ったことも理由です。結果的に、当日ホテルに持っていく荷物が減り、何を見ればいいのか絞れてたため、かなり良かったと思っています。同じ判例や知識でも、また新しく付け足すことが増えたりするので、加筆修正でき、前回と今回の差異が見える化するのも良い点ですね。形式は辰巳の趣旨規範ハンドブックをワードに打ち込んで作りました。

ただ、知識のまとめノートと、解き方や論文の書き方については別途ノートを作り、よくやるミスや添削してもらって良かったアドバイスなどをまとめてました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/25/200150

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１ 法律

――今回の分限裁判では「裁判官の品性」について議論を呼ぶこととなりました。

岡口　私のツイートは「裁判官の品性」を逸脱しているという話ですよね。ただ、当然ながら私だって裁判所の中で裸になろうとは思いませんよ。あくまでツイッターはオフの時間にやっているわけで、裁判官としてオンの状態でしているわけではありません。そこを一緒にされると、裁判官は24時間裁判官として品性を持った存在でなければならない。品性とは何かという問題は難しい議論になってしまいますが、四六時中裁判官としての個人であれというのは、いくらなんでも酷でしょう。人間にはオンとオフがあるのですし、表現の自由が保障されているのですから。

――オンとオフはかなりはっきり線を引かれているのですか。

岡口　オンでは絶対に品位がなければならないと思っています。裁判官の中には法廷でギャグを言う人もいるんですよ。中でも刑事事件を扱う人には、割と。被告人が緊張している場合が多いので、あえて和ませようとしてやっていると解釈しているんですが、私は法廷でそういうことはしたくないんです。まさにそこは法廷だからという理由に尽きるんですけどね。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/13/200153（「裁判官の私見表明、ツイッターではなく…」元統括判事）

シャルリー・エブド襲撃事件 - Wikipedia

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２ 政界再編・二大政党制 ⭐️

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/25/200210（経済衰退にトドメか？「大阪万博2025」は悪夢でしかない）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/22/200422（「進行している少子高齢化と人口減少という変化に対して、本来変えないといけないのに、経済、社会の仕組みが適合できていない、あるいは遅れているところに日本経済の抱える問題の原因の1つがあったと思うんですね。これは金融政策では解決できない問題です。金融緩和策は必要な政策ではあるけれど、この政策をやっているうちに、だんだん物事が見えにくくなってきて、何が本質的な問題なのか、分からなくなる。それが大きな副作用でコストだと思います」）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/10/200210（小松左京『日本沈没』）

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２ 日本

政府は、南西諸島や日本周辺の太平洋の防衛力強化のため、空母の役割を担う「多用途運用母艦」の導入を念頭に、自衛隊の護衛艦「いずも」を改修する方針を来月新たに策定する「防衛大綱」に盛り込む方向で調整しています。

「いずも」は自衛隊最大の護衛艦で、甲板を強化改修することなどで、短距離で発艦し垂直に着艦できる最新鋭戦闘機、Ｆ35Ｂの運用が可能になるということです。

現在、アメリカ海兵隊が運用しているＦ35Ｂへの補給が緊急時などに行えるようになるということですが、自衛隊が導入するかどうかについてはまだ方針が固まっていないということです。

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２ 中国 経済体制

アメリカのトランプ大統領は、今週、アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれるＧ20サミットにあわせて、中国の習近平国家主席と首脳会談を行う予定です。

会談では、中国からの2000億ドルの輸入品を対象にした第３弾の制裁措置で、関税の上乗せを今の10％から25％に引き上げる方針について、予定どおり来年１月から実施するかどうかが焦点のひとつになっています。

これについてトランプ大統領は26日、アメリカの有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで、中国側は関税引き上げを見送るよう求めているものの、受け入れる可能性はかなり低いという考えを明らかにしました。

そのうえで、トランプ大統領は、協議が不調に終われば、「2670億ドルの輸入品を対象に追加の関税を課すつもりだ」と述べ、中国で製造されている、ＩＴ大手アップルのアイフォーンを含むほぼすべての輸入品を対象に、関税を上乗せする構えを示しました。

中国側は貿易不均衡の是正に向けた取り組みをリストにまとめアメリカに提示していますが、トランプ大統領は不十分だとする認識を示しました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/24/200230（ＡＰＥＣ 閉幕から５日後に ようやく議長声明 背景に米中対立）

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２ 移民 科学

中米ホンジュラスなどからアメリカへの移住を目指す移民たちは今月13日以降、アメリカと国境を接するメキシコ ティファナに次々と到着しました。

アメリカのメディアによりますと、ティファナからカリフォルニア州サンディエゴに不法に入国しようとしたり当局の担当者に暴力を振るったりしたなどとして、アメリカの警備当局は26日、69人を拘束したということです。

この問題で警備当局が拘束に踏み切るのは初めてとみられます。

サンディエゴでは前日の25日、警備当局が検問所を数時間にわたって閉鎖しましたが、アメリカのメディアは、この際、1000人近くが検問所などに殺到し入国しようとしたことから催涙ガスが使われたと伝えています。

一方、メキシコ政府も、不法にアメリカに入国しようとした移民を出身国に強制送還する方針に沿って、98人を拘束し強制退去にすることを決めたと発表しました。

トランプ大統領は26日、ツイッターに「メキシコは移民たちをそれぞれの国に送還すべきだ。われわれは必要であれば国境を永久に閉鎖する。議会よ、壁に予算を！」と書き込みました。

また、検問所に殺到した移民たちに対し警備当局が催涙ガスを使用したと伝えられていることについて記者団に「非常に乱暴な人たちに押しかけられ、使わざるをえなかった」と述べました。

そのうえで「合法的でないかぎりは誰もアメリカに入ってくることはない」と述べ、こうした人たちの入国を認めない考えを強調しました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200250（押しかける移民 米当局 メキシコ国境の検問所を封鎖）

アメリカ政府は、先週、ＮＡＳＡ＝航空宇宙局やＮＯＡＡ＝海洋大気局など13の省庁が地球温暖化の影響をまとめた報告書を発表し、この中で、最悪の場合、2090年の時点で屋外の就労が困難になるなど労働への影響だけでもアメリカ国内で年間17兆円を超える深刻な経済への影響が出ると指摘しました。

トランプ大統領はホワイトハウスで26日、これについて記者団から問われ、報告書の一部を読んだとしたうえで、経済的な影響については「私は信じない」と述べました。

そのうえで報告書について「アメリカについて言及したものだが、中国や日本などアジアの国も含めるべきだ。われわれはかつてないほど環境にやさしいが、地球のほかの場所もやさしくなければならない」などと持論を展開しました。

トランプ大統領は地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」からの脱退を表明するなど、これまでも地球温暖化対策に否定的な姿勢を示していて、改めてその立場を鮮明にした形です。

アメリカで、国家に対する謀略などの罪で起訴されていたトランプ大統領の選挙対策本部の元幹部、ポール・マナフォート被告（69）は、ことし９月、ロシア疑惑を捜査するモラー特別検察官との司法取引に応じ、捜査に協力することで合意していました。

しかし、モラー特別検察官が26日、裁判所に提出した資料によりますと、マナフォート被告は捜査に協力するとした合意に反し、特別検察官のチームなどからの調べに対して、うその供述を繰り返しているということです。

これに対し、マナフォート被告は「真実を述べている」と主張しているということですが、具体的な供述は明らかにされていません。

マナフォート被告をめぐっては、大統領選挙中のおととし６月に、トランプ大統領の長男らとともにロシア人の弁護士と面会していたことが明らかになるなど、ロシア疑惑解明のカギを握る人物の１人と見られていただけに、モラー特別検察官の捜査に影響が出る可能性もあります。

アメリカの中間選挙で、南部ミシシッピ州では上院議員が任期途中で辞任したことに伴う補欠選挙が行われましたが、今月６日の投票日には、いずれの候補も過半数の票を得ることができず、選挙の結果が確定しませんでした。

このため、州の規則に基づいて共和・民主両党の候補による決選投票が27日に行われ、開票の結果、与党・共和党のシンディ・ハイドスミス氏が当選を確実にしました。

これにより、議会上院では100議席のうち、改選されない議席も合わせて共和党が53議席、民主党が47議席を獲得したことになり、すべての議席で当選者が決まりました。

アメリカの中間選挙は、議会上院で与党 共和党が多数派を維持する一方、議会下院で野党 民主党が８年ぶりに多数派を奪還することが決まり、連邦議会の「ねじれ」の状態が来年１月から始まる中、トランプ大統領がどのような政権運営を行っていくのか注目されています。

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２ ロン・ポール

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３ ロシア NATO EU 国連

ウクライナ南部のクリミア半島周辺の黒海で25日夜、ウクライナ海軍の小型艦船とタグボートの合わせて３隻がロシア国境警備庁の警備船から銃撃されたあと拿捕（だほ）され、ウクライナ海軍によりますと、乗組員6人がけがをしました。

ロシア連邦保安庁は、ロシアが主張する領海をウクライナ側が侵犯したため制止しようとしたもので、正当な行為だと主張しています。

ウクライナのポロシェンコ大統領は26日、政府や軍の権限を強化する戒厳令を発令することを議会に諮り、議会はロシアとの国境付近など一部の地域で今月28日から30日間発令することを承認し、ロシアへの敵対姿勢を鮮明にしました。

一方、ポロシェンコ大統領が戒厳令を発令することに関連してロシアのカラシン外務次官は、来年３月に予定されるウクライナの大統領選挙を前に反ロシア感情をあおって支持率の上昇をもくろむ選挙戦の一環だ、と指摘するなどロシア側は非難を強めています。

ＮＡＴＯ＝北大西洋条約機構のストルテンベルグ事務総長はウクライナのポロシェンコ大統領と電話で会談し、ウクライナへの支持を表明しました。

そのうえで、ポロシェンコ大統領の要請に基づいてＮＡＴＯは緊急の会合を開き、加盟各国もウクライナへの支持を確認しました。

会合後の記者会見でストルテンベルグ事務総長は「ウクライナの艦船と乗組員に対する武力の行使は正当化されるものではない。拿捕された艦船を直ちに解放するよう求める」と述べ、ロシアを強く非難しました。

ウクライナはＮＡＴＯには加盟していませんが、ＮＡＴＯはウクライナとの協力関係を深めていて、これまでもロシアによるクリミアの併合を強く非難しています。

ドイツのメルケル首相は26日、ウクライナのポロシェンコ大統領と電話で会談しました。

ドイツ政府の報道官によりますとメルケル首相は、ウクライナとロシアの対立の緩和と、対話の必要性を強調し、ドイツとしてもそのために努力すると伝えたということです。

ウクライナ南部、クリミア半島周辺の黒海で25日夜、ウクライナ海軍の小型艦船など３隻がロシア国境警備庁の警備船から銃撃されたあと拿捕（だほ）されたことを受けて、国連の安全保障理事会で26日、ウクライナの要請に基づいて緊急の会合が開かれました。

ロシアのポリャンスキー国連次席大使は、現場はクリミアとロシア本土を結ぶケルチ海峡にロシアがことしかけた橋の周辺で、ウクライナ軍の艦船が海上の境界線を侵犯したと指摘し「これは挑発だ」としてウクライナを非難しました。

これに対してアメリカのヘイリー国連大使は「ウクライナの艦船はケルチ海峡を通過して自国の港から港へ移動する唯一の手段をとろうとしただけだ」と述べ、ロシアに対して海峡での自由な航行の権利を尊重するよう求め、イギリスやフランスなどもウクライナを支持する立場を表明しました。

当事者として出席したウクライナのイェルチェンコ国連大使も、航行の自由は両国の合意事項だとしたうえで、ウクライナ側のけが人のうち３人は重傷でうち１人は重体だとしてロシアの攻撃を厳しく非難するなど、双方の主張は真っ向から対立しました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200330（ウクライナ“ロシアから攻撃” ロシア“領海侵犯” 対立が懸念）

これについてアメリカのポンペイオ国務長官は26日、声明を発表し、「アメリカ政府はロシアの攻撃的な行為を非難する。ロシアは船と乗組員をウクライナに戻し、ウクライナの主権を尊重するよう求める」としてロシアを非難しました。

また、ポンペイオ長官は、ウクライナのポロシェンコ大統領と電話で会談し、アメリカ政府としてウクライナの主権を強く支持すると強調しました。

一方、トランプ大統領は26日、この件について記者団に聞かれ、「よくないことだ。全くうれしくない、全くだ」と述べました。

アメリカはロシアによるクリミア併合を認めず、ロシアに制裁を科していますが、トランプ大統領は今週開かれるＧ20サミットに合わせてプーチン大統領と首脳会談を行う見通しで、大統領本人は直接の非難を避けたと受け止められています。

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４ 経済

発表によりますと、ＧＭはカナダを含めて北米に31ある工場のうち、本社のあるミシガン州デトロイトのハムトラックなど５つの工場を来年中に閉鎖するとしています。

また事務職を４分の１減らすなど従業員の15％を減らすとし、アメリカのメディアによりますと１万4000人余りが解雇される見通しだということです。

今回の経営見直しについて、ＧＭは「電気自動車や自動運転に経営資源を集中するため」としており、今後製造する車種をピックアップトラックやＳＵＶ、多目的スポーツ車などに大幅に絞り込んでいく方針も明らかにしています。

今回の発表を受け、収益の改善が見込まれるとしてＧＭの株価は値上がりしていますが、専門家の間では「ＧＭは主力のアメリカや中国での販売が伸び悩んでいる。中国との貿易摩擦の今後の影響も見越して、余力のあるうちにリストラに踏み切ったのでは」との見方も出ています。

トランプ大統領は26日、記者団に「今回の発表は気に入らない。アメリカはＧＭのために多くの支援をしてきた」と述べ、強い不満を示しました。

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４ 経済統計

ＩＬＯは、26日、世界136の国と地域を対象に賃金に関する報告書を発表しました。

それによりますと、物価の変動を考慮した実質賃金の伸び率は、去年、平均で1.8％でした。

これは、前の年に比べて0.6ポイント低く、リーマンショックの影響で同じく1.8％にとどまった2009年以降、最も低い伸びにとどまりました。

この背景についてＩＬＯは、景気の先行きが不透明なことや国際競争が激しくなっていることなどから、賃金の引き上げに慎重な企業が増えているためと分析していて、賃金の低い伸びはことしも続いているとみています。

主な国の伸び率をみますと、日本がマイナス0.4％、アメリカは0.7％、中国は5.6％となっています。

一方、報告書は、70余りの国を対象に賃金の男女格差もまとめていて、それによりますと、女性の賃金は男性に比べて平均で20％ほど低く、子どものいる女性はさらに格差が広がるということです。

ＩＬＯのライダー事務局長は「男女の賃金格差は現代社会の不正義の表れといえる。各国は是正に向けた取り組みを進めてほしい」と呼びかけています。

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４ 経済

発表によりますと、東京証券取引所を傘下に持つ日本取引所グループの清田ＣＥＯは、おととし12月からことし８月にかけて、太陽光発電施設などに投資する「上場インフラファンド」と呼ばれる金融商品、合わせて２銘柄を、およそ１億5300万円分購入していました。

この商品は社内の規則で取り引きが禁止されていますが、禁止されていないと誤解して購入していたということです。

社内の指摘を受けて誤解に気付いた清田ＣＥＯは、先月までに全額を売却し、結果として得た利益、合わせて2000万円余りについては、日本赤十字社に寄付するとしています。

インサイダー取引など法令違反には当たらないということですが、日本取引所グループは今月30日に何らかの処分を行う方針です。

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４ 石油

これは27日の記者会見で、石油連盟の月岡隆会長が明らかにしました。

この中で月岡会長は、アメリカのトランプ政権が今月発動したイラン産原油の禁輸などを盛り込んだ経済制裁で、日本が一時的に適用対象から除外されたことについて「適用が除外されるのは180日間だが、その後はどうなるか分からないので、除外される短期間の中で、各社ができるかぎり、イランから輸入をすることになると思う」と述べました。

そのうえで、輸入再開の時期について「12月末になるところもあるかもしれないが、来年１月から３月にかけて輸入量が多くなるのではないか」と述べて、各社によるイラン産原油の輸入が早ければ年内にも再開されるとの見通しを示しました。

また、月岡会長は「調達先の多様化という意味で、イランも重要な国の一つなので、180日のあとも引き続き制裁の適用除外になるようお願いしたい」と述べ、引き続き日本政府を通じて制裁の適用除外を求めていく考えを示しました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/21/200245（米 ロシア企業に制裁 ”イラン産原油をシリアへ供給”）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/06/200240（適用除外は日本 中国 インドなど 米のイラン経済制裁）

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４ 経済 法律 ロシア 領土問題

Sources say that Ghosn is prepared to fight the prosecution on this point, already denying that these future payments were actually set in stone. Nissan does not seem to have set aside these reserve funds in its annual budgets.

Yet, prosecutors have obtained internal Nissan documents that note clearly the deferral of payments, and believe that the payments were set and thus were under obligation to be included in the annual reports.

Ghosn has hired New York-based law firm Paul, Weiss, Rifkind, Wharton & Garrison to represent him.

日産自動車の代表取締役だったグレッグ・ケリー容疑者（62）は、会長だったカルロス・ゴーン容疑者（64）の報酬を有価証券報告書に少なく記載していたとして金融商品取引法違反の疑いが持たれています。

関係者によりますと、ゴーン前会長は毎年の報酬を20億円程度とする書類を会社側と取り交わしていましたが、ケリー前代表取締役らに指示して報告書には毎年10億円程度と記載し、差額を退任後に支払う仕組みにしていた疑いがあるということです。

一方、ケリー前代表取締役は東京地検特捜部の調べに対し容疑を否認し、「退任後に報酬を支払うことは正式に決まっておらず、報告書に記載する必要はない」などと説明していることが関係者への取材でわかりました。

さらにケリー前代表取締役は「ゴーン前会長の指示に従った訳ではない」などと前会長の関与も否定する説明をしているということです。

金融商品取引法などでは、退職後の報酬でもその金額が確定した段階で報告書に記載する必要があるとしていて、退任後の報酬が確定していたかどうかが今後の焦点になるものと見られます。

これについてゴーン前会長は東京地検特捜部の調べに対し、退任後に報酬を受け取ることになっていたことを認めたうえで「合法的に進めてくれと弁護士でもあるケリー前代表取締役に頼んで決めたことで、前代表取締役からは『合法です』という回答を得ていた。違法性の認識はない」などと主張し容疑を否認していることが関係者への取材でわかりました。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200430（ゴーン前会長が容疑否認「記載の報酬額は会社として決めた」）

関係者によりますと、日産内部ではゴーン前会長の退任後に、さまざまな名目でおよそ80億円の報酬を支払う計画が立てられ、前代表取締役のグレッグ・ケリー容疑者（62）など、ごく一部の側近だけで共有していた疑いがあるということです。

計画では退任後に競業に就くことを避けるための契約金としておよそ35億円、役員退職の慰労金としておよそ25億円、コンサルタントの契約金としておよそ20億円を支払うことを検討していたということです。

こうした計画は日産の財務部門も把握していなかったということで特捜部が詳しい経緯を調べています。

関係者によりますと、ゴーン前会長とケリー前代表取締役はいずれも容疑を否認し、ゴーン前会長は「合法的に進めてくれと弁護士でもあるケリー前代表取締役に頼んで決めたことだ」などと主張しているほか、ケリー前代表取締役は「退任後に報酬を支払うことは正式に決まっておらず、報告書に記載する必要はない」などと説明しているということです。

関係者によりますと、ゴーン前会長は10年前のリーマンショックの際、私的な金融派生商品への投資でおよそ17億円の損失を出したということです。

そしてゴーン前会長は、損失を含む投資のすべての権利を日産に移し、事実上、損失を付け替えていた疑いがあるということです。

証券取引等監視委員会は当時、この取り引きを把握し関係した銀行に違法性のおそれを指摘していたということです。

東京地検特捜部もこうした情報を把握し、詳しい経緯を調べているものとみられます。

毎度のこと。
だから、世論操作してる。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/25/200552（【出演】小説家…真山仁，【出演】ナカニシ自動車産業リサーチ　代表兼ア…中西孝樹，【キャスター】有馬嘉男，田中泉）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/25/200430（早く、フランス国の話なんだと広報すべきだ。日本国内に愛国心が出て来る。ルノー側の敵対的買収という見方に変わり、ホワイトナイト（敵対的買収を受ける側に友好的に買収または合併する会社）が出て来る可能性もある。日本政府の介入もしやすくなる。国民生活が揺るがない限り、企業に公的資金は入れられない。しかし、実態をPRすることで「助けてあげよう」という世論になれば、政府介入のやりようが出て来る。）

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/22/200430（東京地方検察庁の久木元伸次席検事は、22日の定例の記者会見で、捜査の内容については差し控えるとしたうえで、「有価証券報告書の虚偽記載は形式犯ではなく、金融商品取引法の中でも最も重い犯罪類型だ」と述べました。）

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/24/200430（小さい頃、「ヤメ検」という俗語を知らず「ヤミ検」と勘違いし、闇落ちした元検事みたいな邪悪な存在をイメージしたことがある。）

　今回の事件では、羽田空港でのゴーン氏逮捕を映像付きで速報するなど、まさに「従軍記者」さながらの活躍をしてきた朝日新聞であるだけに、特捜部と一連托生であり、なおも検察にしがみつきたいという気持ちも理解できないではない。しかし、そもそも、朝日は、最初から50億円虚偽記載が「退任後報酬」であり、まだ支払われていないことを知らされていたのであろうか。それを知らされないまま、ここまで検察に寄り添って報道してきたのであれば、そろそろ、「騙された」ということを自覚した方が良いのではなろうか。

自動車評論家の国沢光宏氏はこう指摘する。

「ゴーン氏がいなくなって困るのはむしろ日産だ。失脚しても、フランスから代わりの統治者が来るだけだ。取締役全員の交代を要求される可能性だってある。日産に主導権を取り戻すどころか、ルノーに乗っ取られる心配も出てきた」

　豊臣秀吉が信長の「仇討ち」に駆けつけるのか。それはルノーからなのか──。

マスメディア各社はこの事件の「真相」について次々に自論を展開し始めている。金商法など我が国の法令に同氏の報酬受け取りに際しての行動が違反していたといった指摘、あるいはそもそも「巨額の報酬」を得ていたにもかかわらず、日産という大企業を私物化し、私的な利益のために不動産の実質保有を図っていた等などである。だが、これらはいずれも我が国世論に対して観測気球を上げることを通じて、自らの有利な論調が醸成されるのを待ち、もって容疑者本人とその周辺を追い込もうとする検察当局特有の戦術であるのは明らかなので、ここではこれ以上顧慮しない。

むしろ私としては「なぜこのタイミングなのか」という点に拘りたいのである。日産とルノーの経営統合が前者の取締役会の議題に上っていたことは明らかなようである。だが、そうであるからといって「今このタイミングで逮捕すべき」という判断には直ちにはならないのである。そしてまた、繰り返しになるがフランス勢は今回の逮捕劇に対して明らかに不満を述べているのである。

そうした中でロシア勢に潜む我がディープ・スロートからこんなメッセージが寄せられてきたのである。

「ロシア側は実のところ、北方領土について四島返還もやぶさかではないと考えている。問題は日本側がいかなる安全保障上の取極（日露安保条約の締結！）を提案してくるかなのだ。それに全てがかかっている」

肝心なのは、北朝鮮側がミサイル開発等で引き続き米国側による非難にさらされようと、かつての様な対決姿勢に戻ろうとはしていないという点なのだ。この点でも金融インテリジェンス情報のさわりだけを述べるならば、北朝鮮のバックにはロシアがしっかりと控えているのである。中東におけるシリアと同じ構造であり、米国はグローバル社会全体に存在する多種多様な利権の中でこれをロシアに譲ったのである。そうした米国に残された道はただ一つ、北朝鮮という国家の存在を保証し、もって世界中の別のところでロシアが有する利権を譲ってもらうことだけなのだ。

そして同じことが我が国についても当てはまるのである。1945年8月15日以降、GHQという名で占領を行った米国は事実上、我が国を自らの利権の複合体としてとらえ、管理してきた経緯がある。1951年の我が国による（形式的な）主権回復の後も、である。だがこれをもはや維持しないという判断をしているのであれば、後は順次撤退を図れば良いだけのことなのである。「戦争経済（war economy）」の基本は戦闘に勝ち、現地における利権分配を自らに有利にした後、すぐさま順次撤退することである。トランプ政権下の米国が遅ればせながら「対日占領・管理」を切り上げるべく日米安保条約を自ら事実上反故にし、もってこの戦争経済の原理原則に立ち返るとしても全く不思議ではないのである。

そのことが誰の目にも明らかになる来年1月19日に開催する年頭記念講演会でも詳しくお話したいと考えているのだが、この様な動きを見せ始めている米国勢を尻目に、今度はそれ以外の諸国勢による「陣地取り合戦」が我が国を舞台に激しく行われつつあるのが実態なのだ。そしてこう考えれば先ほどの二つの事案、すなわち「ルノー・日産経営統合の議論を控えたゴーン逮捕劇」と「やおら我が国を煽り始めたプーチン露大統領の態度」はともに至極納得が行くものなのである。ちなみにカルロス・ゴーン元会長を逮捕した東京地検特捜部はGHQによる占領統治時代に米国勢の管理政策を補助するために設置された司直における特別部隊であることも思い起こしておく必要がある。これから撤退するからといって「米国勢の島」に対してフランス勢が許容限度以上に素早く進出して来るのであれば米国勢が不満を強く感じるのは当然であり、それを忖度するというのが我が国のしかるべき者たちが守るべき行動原則なのだ（なにせ「日本管理政策」は未だ続いているのであるから）。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200120（絶対に妥協してはいけない結婚相手に求める唯一の条件。）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200216（ロシアの独立系調査機関「レバダ・センター」が１０月に行った世論調査によると、国が直面している問題に対しプーチン大統領に「全面的に」責任があると答えた人は回答者の６１%に上り、２０１２年に同様の調査を始めて以来過去最高となった。）
https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/15/200225（ロシアの聖域「北極海」に中国が触手　日露防衛協力に活路）

ルノーは金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕されたゴーン会長兼ＣＥＯについて、職は解かずにＣＯＯ＝最高執行責任者のボロレ氏が暫定的にＣＥＯ代行を務める措置をとっています。

そのうえで、ゴーン会長兼ＣＥＯに役員報酬や会社の資産などに関し不正がなかったかを調べる内部調査を進めることにしています。

ルノーは26日、この内部調査について、ルノーの倫理部門の責任者であるクロード・バロン氏が主導することを明らかにしました。

バロン氏はフランスの警察のトップを務めたあと2015年にルノーに入り、フランスの経済紙レゼコーは、本来、内部調査を担当する監査部門の責任者がゴーン会長兼ＣＥＯに近い存在であるため、バロン氏が起用されたと伝えています。

この内部調査をめぐってはフランスのルメール経済相が25日、数日で結果が明らかになるという見通しを示しています。

３社連合のうち日産とルノーは株式を持ち合っています。

日産はルノーの株式の15％を持っていますが、議決権はありません。

一方でルノーは日産の議決権付き株式の43％余りを持つ大株主で、事実上ルノーの支配力が強い構図です。

こうした資本関係とは逆に、ルノーの利益のおよそ半分が日産の株式の持ち分に応じて得られる利益で占められ、収益面では日産がルノーを支えています。

ルノーにとって、日産が経営の自主性を高めるため43％余りの株式の保有比率を下げることは、日産から得られる利益が減ることにつながるのです。

さらにルノーの大株主のフランス政府としても、ルノーの経営にとってマイナスとなれば厳しい国内の雇用への影響が懸念され、逆に日産との提携の維持・強化を強く求めています。

実際、フランス政府は2014年にフランスで株式を２年以上保有した株主の議決権を２倍に引き上げる法律を制定しました。

ルノーの支配力強化につながるこの法律の制定に日産の社内で懸念が高まりましたが、ゴーン前会長がフランス政府との間で調整を進め、今の提携関係を維持することになりました。

この際、日産が明らかにしたのが、仮にルノーが支配力をさらに強めようとした場合に備える、日本の法律に基づく対抗策です。

日本の法律では会社が互いに全体の４分の１以上の株式を持ち合うと、それぞれの議決権がなくなることになっています。

つまり、日産がルノーの株式を買い増して保有比率を25％以上に引き上げると、ルノーの日産に対する議決権は消滅するのです。

この対抗策に踏み切れば経営への関与が弱まり、ひいては提携関係が弱まる可能性もあります。

日産にとっても現在、部品の調達や生産体制の共通化によってコストを抑えるという提携のメリットに影響するおそれがあるのです。

このため、日産が経営の自主性を求めるにしても、対抗策を打つのではなく、ルノーとの提携の枠内とすることが現実的と見られています。

提携の見直しにはルノーとフランス政府の理解を得られる形にすることが必要ですが、その具体策はまだ見えていないのが実情です。

今週、３社の経営トップは今後の提携の在り方について協議を行う予定で、その内容が注目されます。

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５ おやつ

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５ 食事

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/26/200520

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５ アウトドア

北アルプス縦走最後の稜線上にある小屋宿泊となった蝶ヶ岳ヒュッテは、夜中、ものすごい風に建物全体がゴゴゴゴと音をたてながら、揺れていた。

朝起きると、風は少し落ち着いていた。
しかし、この日から3日間は冬型の気圧配置になるため、山に登ることはリスクが高いことになる。
よりリスクの低い上高地へと徳沢を経由して下山することを決めた。
実はもうひとつの理由があり、それは所持金が底をつきそうなのである。そのため、クレジットカードが使用できる上高地の宿へと戻る必要があった。
徳澤園にて恒例のカレーライスで笑顔になり、静かな上高地へと10日ぶりに戻った。

蝶ヶ岳 - Wikipedia

今年も残り2ヶ月、北アルプスの玄関口、上高地ももうすぐ、閉山となる。

スケジュール表では、11月1日には185座目瑞牆山登頂予定とある。
近畿地方を終えたときにはすでにスケジュールは2ヶ月半も遅れていたため、日本アルプス縦走ルートを変更し、冬に入る前に北アルプスを抜けることを優先させた。
しかし、この遅れは自分の決断からの結果なので、先々のことを考え出してしまう度に、「目の前の一座を大切に」と言い聞かせてきた。
そして、今日は4日ぶりに北アルプスも高気圧に覆われて、3日間待ち続けた「霞沢岳（かすみざわだけ）」へと登る。

霞沢岳までの登山道は、昔は大正池の辺りからも登れたと聞くが、今は徳本峠からのみとなり、下山も同じルートをたどることになる。アップダウンが続き、水平距離も多少あるため、コースタイムは長めだ。
上高地からだと、13時間程となる。

https://d1021.hatenadiary.jp/entry/2018/11/01/200530

黒岳 (御坂山地) - Wikipedia

三つ峠 - Wikipedia

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５ テレビ

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５ テレビ