https://d1021.hatenadiary.com
http://d1021.hatenablog.com

■

０ テレビ

#ブラブラ長いイヤリング

■

０ テレビ



https://pbs.twimg.com/media/DxtnN3jV4AAGRx3.jpg
https://pbs.twimg.com/media/DxtnN4IUUAEmMtr.jpg






■

０ スポーツ

「ちょっと違った事情とは、下平のプライドのようなものでしょうか。長野選手の広島移籍には心穏やかでないはずです。早大法学部から狭き門をくぐり抜けて女子アナとなった彼女は当然、“選民意識”が高い。一流芸能人のウッチャンとの交際でそれは満たされたはずでしたが、後輩アナに横取りされて傷つきました」

　それを覆したのが4年前。

「長野選手との結婚で、ふたたびブランドとカネを手にしたわけです。球界の盟主とされる巨人軍の選手というブランドを得た。それも、11歳年下と若い、高年俸のレギュラーです。広島への移籍は、ブランドとカネが崩れることを意味します。この現実は、彼女にとって重いと思いますよ」

■

０ スポーツ

大手食品メーカーの日清食品グループが、大坂なおみ選手を起用したアニメーションの動画の広告で、肌の色が実際より白く表現されているとの批判を受けて動画を削除しました。

これについて、大坂選手は全豪オープンの準決勝後の記者会見で、「四大大会の決勝に進んだので、今は試合に集中している。試合が最優先事項だ。関係者とも話をしたし、謝罪の言葉もあった。私の肌の色は、見ればすぐにわかることで、故意に白く描こうとしたわけではないと思うが、次に私をモデルにした映像や画像を作るなら、私に相談するべきだと思う」と話しました。

■

０ 交通

関係者によりますと、ＪＲ北海道は、最終的な赤字が２期連続で100億円を超えるなど、厳しい経営を立て直す一環として、大手私鉄「東急電鉄」と提携する方向で最終的な調整に入りました。

具体的には、横浜と伊豆半島の間を走る東急の豪華観光列車、「THE ROYAL EXPRESS」を、早ければ来年にもＪＲ北海道の路線で運行する計画です。

ＪＲ北海道としては、東急から線路の使用料などを得られるほか、各地で人気が高まっている観光列車の運行ノウハウを吸収して関連の事業を強化するねらいがあります。
また、東急も北海道の自然を生かした観光ツアーで集客を図りたい考えです。

豪華観光列車をめぐっては、ＪＲ九州の「ななつ星」などが人気を集め、鉄道各社が集客の重要な戦略として相次いで導入しています。

国土交通省によりますと、ＪＲの路線で私鉄が観光列車を運行するのは異例だということで、北海道と本州というエリアを大きく超えた提携がＪＲ北海道の経営改善につながるか、注目されます。

■

０ 交通 決済

www.pasmo.co.jp

■

０ 交通

　ヤマハ発動機は２４日、「自転車型」の電動原付きバイクを製造するベンチャー「ｇｌａｆｉｔ（グラフィット）」（和歌山市）と資本業務提携を結んだと発表した。出資額は約１億円。共同で新モデル開発などに取り組む。

　グラフィットは２０１７年設立。主力製品の「ＧＦＲ―０１」は自転車のような形状だが、道路交通法で「原付きバイク」の条件に合うようサイドミラーなどを搭載。原付き免許が必要で、車道を走る。持ち運びしやすく、狭いスペースにも置けるのが特徴だ。

　こうした製品は日本で珍しく、ヤマハ発は都心で人気が高まるとみて提携を持ちかけた。ヤマハ発の木下拓也執行役員は「エンジン車が少なくなるなか、モビリティー（移動）の自由度が求められる。新しい価値の創造にチャレンジしたい」と話した。

■

１ 天皇家

「これでは火に油を注いだようなものでしょう。ご一家内の状況、特に眞子さまと秋篠宮ご夫妻の関係が心配です」

　こう肩を落とすのは秋篠宮家に近い、ある宮内庁関係者。

「まず文書を出す前に、Aさんに接触して、話し合い、理解してもらうことが先ではなかったでしょうか。

　秋篠宮さまがずっと心配されていたのも、“解決済みというのならば、なぜAさんが不信感を抱き続けているのか”ということでした。まずはAさんと話し合い、その過程を秋篠宮さまに報告し、両者が納得する結論が出た上で世間に報告する。それが筋道でしょう。

　しかし、そうした過程をすっ飛ばして、“いきなりマスコミに発表”では、Aさんに対して誠実さを欠く上、秋篠宮さまが抱かれる疑念にも答えたことになりません。むしろ、秋篠宮さまが“相応の対応”を求められたから、しぶしぶ文書だけ出しておいたと捉えられてもおかしくない。火に油を注ぐようなものでしょう」

「今回の文書の発表については、眞子さまも承知されていたそうです。眞子さまはただ結婚の強い意志を持たれ、小室さんの説明を信じていらっしゃったのだと思います。

　問題は秋篠宮ご夫妻です。文書の発表については眞子さまからのご報告があったとしても、文書の中身には関与されていないそうです。今までと同じ一方的な主張で、建設的な解決に向かう気配すら感じない文書を見て、不信感が膨らむばかりだったでしょう。

　秋篠宮さまとしては“なぜそこまで小室さんをかばうのか”というお気持ちでしょう。眞子さまとしてはこれで結婚できるというお気持ちから急転、さらに厳しい状況に追い込まれてしまった。号泣しても足りない落胆ぶりのようです」（前出・宮内庁関係者）

d1021.hatenadiary.jp

■

１ 科学

中国科学院の神経科学研究所が23日、ウェブサイトで公表した内容によりますと、研究チームは、はじめに生物の「体内時計」の基になる遺伝子を「ゲノム編集」によって、受精卵の段階で働かないようにしたサルを誕生させました。

このサルには、睡眠時間の減少や不安やうつといった症状の増加などがみられたということです。そして、そのサルの皮膚の細胞から核を取り出して、事前に核を取り除いた卵子の細胞の中に入れて、全く同じ遺伝情報を持つクローンを５匹誕生させたということです。

「ゲノム編集」で操作した受精卵から生まれたサルをもとにクローンが作られたのは、世界で初めてとみられます。

この研究機関は去年１月に、サルの体の細胞を使ってクローンを作ったと発表していて、研究チームは「今回の成果は新しい薬の開発に役立つ」としています。

中国ではヒトの受精卵で「ゲノム編集」を行い、双子が生まれていたことが今週、明らかになったばかりで、生命倫理に関わる新しい技術を、ヒトだけではなく、霊長類も含めて、それぞれどのようなルールのもとで研究に応用していくべきか改めて議論を呼びそうです。

d1021.hatenadiary.jp
d1021.hatenadiary.jp
d1021.hatenadiary.jp

■

１ 宗教

■

１ 教育

東京医科大学は前の理事長による裏口入学や、女子受験生や浪人生の得点を一律に減点するなどの不正入試を長年続けていたことが明らかになりました。

大学は追加合格者を来年度受け入れるため、ことしの一般入試の募集人数を当初の75人から半数以下に減らしていました。

来月２日に実施されることしの一般入試は、今月22日が願書の締め切りでしたが、関係者によりますと、志願者数は900人余りにとどまり、2900人を超えた去年の３分の１ほどに大幅に減っていることがわかりました。

大学はこの志願者数を例年と同じ５月まで公表しない方針ですが、一連の不祥事が受験生の動向に影響したことが予想されます。

東京医科大学の関係者は「今回の不正で大学の信頼が地に落ち、志願者の激減を招いたのだと思う。大学はまず信頼回復に努めるべきだ」と話しています。

東京医科大学は入試の公平性を害したとして、今年度の国の助成金が交付されないことが決まっています。

■

１ 勉強法




d1021.hatenadiary.jp

■

１ 法律

大阪市が平成27年と29年に発注した３件の電気工事の入札で官製談合が行われた疑いがあるとして、大阪地検特捜部は24日、市の建設局や契約管財局、それに電気工事会社「アエルテクノス」の本社などを捜索しました。

特捜部は建設局の少なくとも２人の職員が、非公表の最低制限価格の根拠となる工事費などを伝えていたとみていますが、関係者によりますと、去年から進めていた内偵捜査で、こうした不正を示す情報が入ったアエルテクノスの社員のパソコンなどを入手したということです。

特捜部は今後、情報を漏らしたとされる職員や入札に関わった業者などから事情を聞き、官製談合の実態解明を進めるとみられます。

d1021.hatenadiary.jp

■

２ 政界再編・二大政党制

来月24日に予定されている県民投票をめぐっては、宜野湾市などの５つの市が、「賛成か反対の２択では民意をはかれない」などとして、実施しない方針を示したことから、県議会の玉城知事の与党会派は、すべての市町村での実施に向け、選択肢を３択にする条例改正を容認する方針で一致しました。

これを受けて、県議会の新里議長は24日、各会派の代表者会議で、選択肢を「どちらでもない」を加えた３択にする条例改正を提案し、各会派の間で断続的に協議が行われました。

その結果、別の３択案を示していた県政野党の自民党が提案を取り下げ、各会派は、「賛成」、「反対」の選択肢に「どちらでもない」を加えた３択で投票を行うことで合意し、今月29日に県議会を開いて必要な条例改正を行う方向となりました。

これにより、県民投票は沖縄県内の全市町村で実施される見通しとなりました。

ただ、これまで投票を実施しないとしてきた５つの市の中には、来月24日の投票には準備が間に合わないという声もあり、県は５つの市の投票日を遅らせることも含め、調整を進めることにしています。

国民民主党の玉木代表と自由党の小沢代表は25日午後、国民民主党のインターネット番組にそろって出演しました。

この中で玉木氏は、両党による統一会派の結成について「『野合ではないか』とよく言われるが、野党がバラバラではどうしようもなく、国民の不満と失望感を招いている大きな原因になっており、結集を図ることが必要だ」と述べました。

また、小沢氏は「安倍政権に対する国民の不満や批判は相当大きく、野党が一緒に戦いさえすれば選挙も圧勝だ。夏の参議院選挙では何としても野党勢力で過半数を取ることに全力投球すべきだ」と述べました。

これに対し、玉木氏は「参議院選挙は32の『１人区』が勝負だが、まだ、候補者がいない空白区も残っており、小沢氏とも協力して候補者を立てていかなければならない」と述べ、両党の連携を強化し準備を加速させる方針を示しました。

d1021.hatenadiary.jp

行政文書の保存期間は、原則として「１年から30年に設定できる」と定められていて、保存期間を経過した文書のうち重要なものは、公開を前提に国立公文書館に移管されます。

しかし、元号を「昭和」から「平成」に改めた改元の手続きなどを記した行政文書は、元号を所管する内閣府総務課が、文書の保存期間の起算日を、改元当時ではなく、内閣官房から所管が移されたあとの2014年としたため、保存の期限は改元から55年たった2044年となっており、菅官房長官が、経緯などを確認するよう指示していました。

その結果、内閣府総務課は、起算日の設定が実態に即しておらず適正な文書管理を行うべきだったとして、24日、起算日を平成元年の1989年４月１日に変更しました。

これにより、ことし３月末で30年の保存期間が経過するため、文書が、国立公文書館に移管されて公開される可能性がありますが、内閣府は、ことし５月の改元に向けた作業に用いることがあるとして、保存期間の延長も検討しています。

■

２ 朝鮮半島 日本

韓国軍による自衛隊機へのレーダー照射問題などで日韓関係が悪化する中、韓国国防省は24日、自衛隊の哨戒機による威嚇飛行が相次いでいるして、駆逐艦から撮影したとする画像を公開しました。

これに対し、日本側は「自衛隊機は国際法規や国内法にのっとって、適切に活動しており、威嚇飛行の事実はない」と反論し、これまでどおり哨戒機による警戒監視活動を続ける方針です。

防衛省幹部は「自衛隊機には、飛行したルートや高度などの正確な記録が残っており、全く問題はない」と話していて、日本側の主張の正当性に自信を見せています。

また、別の防衛省幹部は「日本としては、レーダー照射問題は『これで終わり』としたのであり、これ以上、韓国側の意趣返しのような批判につきあって同じ土俵で争うつもりはない」と話しています。

日本としては北朝鮮問題への対応などを踏まえると、日韓やアメリカも加えた日米韓の防衛協力が必要不可欠だとして、事態のエスカレートを避けるため、韓国側に冷静な対応を求めていく方針です。

d1021.hatenadiary.jp

■

２ 中国 経済体制 台湾 科学

米中両国は先月の首脳会談で、アメリカ側が中国からの輸入品への関税を引き上げる制裁措置の発動を３月１日まで猶予したうえで、貿易問題などで交渉を行っていて、来週には中国の劉鶴副首相がワシントンを訪れ、ライトハイザー通商代表らと協議する予定です。

これについて、アメリカのロス商務長官は、24日に放送されたＣＮＢＣテレビのインタビューで、「合意には何マイルも離れている。中国経済は構造改革が必要だ」と述べ、中国側が知的財産権の侵害などの問題で構造改革に消極的で、合意には程遠いという認識を示してけん制しました。

米中の貿易などをめぐる協議について、トランプ大統領は株価への影響などを考慮して、くりかえし順調だという認識を強調していますが、３月１日の交渉期限までに合意にこぎ着けることができるか、不透明な状況です。

アメリカ司法省は、ファーウェイの孟晩舟副会長の身柄を引き渡すよう、１月30日までにカナダ政府に正式に要請する見通しです。

その後、カナダ側で引き渡すことが妥当かどうかをめぐる司法手続きが始まります。

この問題をめぐって、トランプ大統領が先月、「重要な貿易交渉や国の安全保障のために必要であれば介入する」と発言したことについて、北京に駐在するカナダのマッカラム大使は今週、滞在先のトロントで行った記者会見で、「政治的な関与だ」と指摘しました。

そのうえで、大統領の発言は「孟氏にとって強い反論材料となるだろう」と述べて、カナダ側の手続きの過程で孟氏に有利な材料になるという見方を示しました。

しかし、その後、カナダ国内では大使の発言は政治的な関与を容認するもので司法の独立を脅かすとして批判が相次ぎ、マッカラム大使は24日、外務省を通じて声明を出し「失言だった」と謝罪しました。

大使の発言をめぐっては、トルドー首相らが司法の独立を繰り返し強調する中で政府高官が意見を述べた形となり、波紋が広がっていました。

d1021.hatenadiary.jp

これについてトルドー首相は23日、記者団に対し、「カナダは法治国家であり、法律を順守する。当然ながら、孟氏に反論の機会を与える」と述べました。

アメリカ司法省の要請のあと、カナダの裁判所は引き渡すかどうかの審問を開き、トルドー政権の司法相が最終的に判断しますが、トランプ大統領が先月行った、「重要な貿易交渉や国の安全保障のために必要であれば介入する」という発言が焦点となる見通しです。

北京に駐在するカナダのマッカラム大使は滞在先のトロントで記者会見し、「トランプ大統領が、発言によって政治的に関与したことは、孟氏にとって強い反論材料となるだろう」と述べて、中国との貿易交渉をまとめるために捜査への介入も辞さないとしたトランプ大統領の姿勢が身柄引き渡しに影響する可能性もあるという見方を示しました。

アメリカ太平洋艦隊は声明を発表し、アメリカ海軍の艦艇２隻が24日、台湾海峡を通過したことを明らかにしました。

２隻はアメリカ海軍のイージス駆逐艦「マッキャンベル」と補給艦「ウォルター・ディール」で、太平洋艦隊は「開かれたインド太平洋へのアメリカの関与を示すものであり、アメリカ海軍は国際法で認められた場所であれば、
どこであれ航行や飛行を続ける」としています。

アメリカ軍の艦艇は、去年11月にも台湾海峡を通過していて、トランプ政権はこの海域に艦艇を派遣するペースを加速させています。

一方、台湾の国防部によりますと、今月22日と24日、中国軍のＨ６爆撃機など複数の航空機が、台湾周辺で飛行訓練を行ったということです。

アメリカとしては貿易問題や南シナ海の問題などで対立する中国をけん制するねらいがあるとみられます。

インド北部のダラムサラにあるチベット亡命政府のトップで、2011年にチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世から政治上の権限を委譲されたロブサン・センゲ首相が25日、都内でＮＨＫのインタビューに応じました。

この中で、センゲ首相は、チベットの現状について「平和的な抗議活動や集会は許されず、ダライ・ラマ14世の写真を持つことさえ許されていない」として、中国政府による抑圧的な政策が行われていると指摘しました。

そのうえで、中国政府に抗議の意思を示すため、この10年間に153人のチベット族の人たちが焼身自殺を図ったとしたうえで、「中国政府はチベットの人々の悲痛な叫びを聞くべきだ。抑圧的な政策をやめ『真の自治』が与えられるべきだ」と述べて、中国政府に対話の再開を求めました。

また、アメリカで先月、中国政府がチベット族の住む地域への外交官や記者などの立ち入りを厳しく制限しているとして、その措置に関わった当局者にアメリカのビザを発給しないとする法律が成立したことについて「人権や民主主義を支持する人たちが注視しているという中国政府への政治的メッセージだ」として歓迎しました。

一方、中国政府は、ダライ・ラマ14世らが中国からの独立を目指しているとして対話に応じていません。

■

２

トランプ大統領の元顧問弁護士、マイケル・コーエン氏は、いわゆるロシア疑惑をめぐり、大統領選挙中にトランプ氏の会社が手がけていたモスクワでの高層ビル事業について議会に虚偽の証言をした罪で、先月、禁錮２か月の実刑判決を受けています。

アメリカのメディアは24日、ロシア疑惑について調査している議会上院の情報特別委員会がコーエン氏に議会での証言を求める召喚状を出したと伝えました。

召喚状には強制力があり、証言を拒めば罪に問われる可能性もあることから、一部のメディアは、来月中旬にコーエン氏が証言に応じるとの見方を伝えています。

コーエン氏は当初、来月７日に議会下院で開かれる公聴会にみずから出席する予定でしたが、23日、「トランプ大統領から脅迫を受けている」として、証言を延期することを明らかにしていました。

トランプ大統領の長年の腹心とも言われてきたコーエン氏は、ロシア疑惑解明のカギを握る人物とみられており、疑惑をめぐる捜査が大詰めを迎えているとの見方が出る中、議会で何を語るのか、その証言に強い関心が集まっています。

d1021.hatenadiary.jp

アメリカでは、メキシコとの国境沿いの壁の建設費をめぐり、トランプ大統領と野党・民主党が対立して新たな予算が成立せず、政府機関の一部閉鎖は24日で34日目となり、国民の批判も高まっています。

こうした中、24日、議会上院で、トランプ大統領の公約である国境沿いの壁の建設費を含む共和党の予算案と、壁の建設費を含まない民主党のつなぎの予算案の採決が行われました。しかし、いずれの予算案も必要な票を得られず、否決されました。

このあと、共和党の上院トップのマコネル院内総務と民主党の上院トップのシューマー院内総務が協議し、政府閉鎖が１か月を過ぎる中、妥協点を探り、事態の打開を図る動きが続いています。

一方、ＣＮＮテレビは、双方の協議がまとまらなければ、議会に諮らずに大統領の権限で壁を建設できるよう、ホワイトハウスが非常事態宣言の草案を準備していると伝えています。

また、ホワイトハウスは、政府閉鎖が３月から４月まで続いた場合に備え、深刻な影響を受ける可能性がある業務のリストを作成するよう、各政府機関に指示したとも伝えられていて、先行きは依然として不透明です。

■

２ 中南米 ロシア

ロシア大統領府によりますと、24日、プーチン大統領がベネズエラのマドゥーロ大統領と電話で会談し、マドゥーロ大統領と対立する国会議長が暫定大統領に就任すると宣言するなどして、混乱が広がるベネズエラ情勢をめぐって意見を交わしたということです。

この中で、プーチン大統領は「外部からの破壊的な介入が、不作法に国際法の規範を犯している」と述べ、国会議長を支持すると表明したアメリカ、トランプ政権を念頭に、外国の介入が混乱を引き起こしていると非難しました。

そして「憲法の枠内で解決策を見いだし、平和的な対話を通じてこの混乱を乗り越えることに賛同する」と述べ、マドゥーロ大統領率いる現政権を支持する方針を伝え、マドゥーロ大統領は謝意を表したということです。

ロシアはクリミア併合やいわゆる「ロシア疑惑」などでアメリカとの対立が続く中、先月、カリブ海に核爆弾の搭載も可能な戦略爆撃機を派遣してベネズエラと共同訓練を行うなど、軍事面でも連携し、同じ反米路線をとるベネズエラを重視する姿勢を強めています。

d1021.hatenadiary.jp

■

２ ロン・ポール








■

３ EU

フランスでは去年11月、燃料税の引き上げに対する反発をきっかけに、マクロン大統領に抗議するデモが全国に広がり、マクロン大統領は税の引き上げを断念したほか、生活支援策も打ち出しましたが、先週末も全国で８万4000人がデモに参加するなど反発は収まっていません。

こうした中、デモの参加者の一部が、ことし５月に行われるＥＵのヨーロッパ議会選挙での議席獲得を目指すとして、29歳から53歳までの10人の候補者をＳＮＳを通じて発表しました。

10人は建設用大型機械の運転手やヘルスワーカーに主婦など、いずれも地方でデモに参加してきた人たちで、政治に国民の声を反映するため、新たな国民投票制度の導入などを訴えています。

マクロン大統領に対する抗議デモは、いっこうに改善しない生活や所得の格差への不満を背景に、ＳＮＳを通じて広がりました。しかし、参加者の政治的な思想や党派はさまざまで、ヨーロッパ議会選挙を目指すことについては、あくまで路上での抗議行動にこだわるべきだとか、フランスの選挙に参加するべきだなどと反発する声もあり、今後どこまで支持を広げていくのか注目されます。

d1021.hatenadiary.jp
d1021.hatenadiary.jp

■

３ アフリカ

アフリカ中部のコンゴ民主共和国では大統領選挙の結果を受けて、長年、強権的な政治を続けてきたカビラ大統領に替わって、野党の党首が新しい大統領に就任しました。しかし、カビラ氏が影響力を維持するために選挙の集計で不正な操作をした可能性が浮上し、落選した候補者の支持者が反発を強めています。

コンゴ民主共和国では去年12月、大統領選挙が行われ、選挙管理委員会は今月10日、野党党首のチセケディ氏の当選を発表しました。

これを受けて24日、首都キンシャサで就任式が行われ、チセケディ新大統領は「平和と経済発展を目指す」と演説しました。

1960年の独立以来、コンゴで指導者がクーデターや暗殺ではなく、選挙を経て交代するのは初めてのことです。

しかし、開票結果をめぐっては、コンゴ政府が国際的な監視団の受け入れを拒否するなか、国民の間で影響力が強いカトリック教会が、関係者を大規模に動員して独自に集計したところ、別の野党候補のファユル氏が優勢だったという結果が出ました。

このため、カビラ氏が影響力を維持するために、チセケディ氏との間で取り引きし、集計で不正な操作をした可能性が浮上し、国内外から批判が出ています。

現地では開票結果に抗議するファユル氏の支持者と治安部隊の衝突も起きていて、新たな混乱の広がりも懸念されています。

d1021.hatenadiary.jp

■

４ 金融政策

ヨーロッパ中央銀行は24日、単一通貨ユーロの金融政策を決める理事会を本部があるドイツのフランクフルトで開きました。

その結果、主要な政策金利を０％に、金融機関から資金を預かる際の金利をマイナス0.4％にそれぞれ据え置くことを決めました。

ヨーロッパ中央銀行は、景気を押し上げるため各国の国債などを買い入れて、市場に大量の資金を供給する量的緩和を2015年３月から続けてきましたが、去年末で終了しました。

このため、域内の経済への影響を見極めたいと判断し、金融政策の維持を決めました。

また、今後の焦点になっている利上げの時期について、ヨーロッパ中央銀行は、ユーロ圏で景気の減速傾向が強まっていることなどを受けて、今回の理事会でも少なくともことしの夏まで、ゼロ金利を続ける方針を改めて確認しました。

■

４ 経済 法律

日産が解任したゴーン前会長について、ルノーはこれまで会長とＣＥＯの地位にとどめてきましたが、日本での勾留が長期化する中、ルノーの筆頭株主のフランス政府は、長期的に安定した経営体制を築くことを優先すべきだとして交代を求め、ゴーン前会長はルノーの経営トップを辞任しました。

ルノーは24日、日本時間の24日夜、取締役会を開きました。そして、後任の会長にフランスの大手タイヤメーカー、ミシュランのスナールＣＥＯが、後任のＣＥＯにはトップ代行を務めてきたボロレＣＯＯ＝最高執行責任者がそれぞれ就くことを決めました。

２人の役割について、会長となるスナール氏が３社連合の今後の在り方について日産自動車側との話し合いを主に担い、ＣＥＯとなるボロレ氏が経営の実務面で指揮を執るとしています。

新しい会長となるスナール氏は取締役会のあと記者団に対し、今後の課題について「日産、三菱自動車との提携について早急に話し合うことだ。自動車業界は大きな変革をとげようとしている。提携は非常に重要だ」と述べ、提携関係の強化に向けて、日産などとの話し合いを急ぐ考えを示しました。

フランス政府はルノーの日産に対する支配力を強化させたい考えで、ルメール経済相は、スナール新会長がゴーン前会長に代わって、日産の取締役になるのが望ましいとの考えを明らかにしています。

スナール新会長らルノーの新しい経営陣が、日産などとの今後の提携関係について、どのような姿勢で臨むのかが焦点になります。

ルノーの会長に就任するミシュランのスナールＣＥＯは記者会見で、「重要な任務であることは重々承知している。強い決断力を持ってこの任務に当たりたい」と述べました。

また、今後の課題について、スナール氏は「ルノーグループの新しいガバナンスを提案することだ。そして、日産、三菱自動車との提携について、早急に話し合うことだ。落ち着いた状況を取り戻すことが重要で、そうできると確信している。提携の長所である信頼関係を強化していきたい」と述べました。

そして、「自動車業界は大きな変革を迎えている。私たちは１人では乗り切れない。提携はなくてはならない」と述べ、日産との提携をさらに強化したい考えを示しました。

一方、ＣＥＯに就任するルノーのボロレＣＯＯ＝最高執行責任者は、「取締役会から信頼されたことを誇りに思う。ルノーと提携する企業のために早速動き出したところだ」と述べました。

ルノーの新しい会長に就任するジャンドミニク・スナール氏は65歳。フランスのエネルギー大手トタルの財務部門などで経験を積み、2005年にフランスの大手タイヤメーカー、ミシュランにＣＦＯ＝最高財務責任者として入社。2012年からはＣＥＯ＝最高経営責任者を務めています。

ルノーとミシュランの関係は深く、辞任したゴーン前会長兼ＣＥＯや後任のＣＥＯに就任するボロレ氏もミシュランの幹部として働きました。

スナール氏は自動車業界に精通し、フランスでは経営者として実績をあげ高く評価されているということです。

フランスのルメール経済相は「ルノーのすばらしい会長になるのは間違いない」と述べて、ルノーの筆頭株主であるフランス政府として、スナール氏が後任の会長にふさわしいという考えを示していました。

新しいＣＥＯに就任するティエリー・ボロレ氏は55歳。1990年にフランスの大手タイヤメーカー、ミシュランに入り、日本での勤務も経験しました。

その後、フランスの大手自動車部品メーカー、フォルシアを経て2012年、ルノーの上席副社長に就任しました。ミシュランで経験を積み、その後、ルノーに入った経歴はゴーン前会長と同じです。

去年２月にはゴーン前会長に指名されて、ルノーのナンバー２にあたるＣＯＯ＝最高執行責任者に就き、後継者の有力候補とみられてきました。

ゴーン前会長が逮捕された去年11月以降、ＣＥＯの代行を務め、従業員や顧客らに向けた動画メッセージの中で「ルノーの利益と連合の安定を守ることに専念する」と述べ、ルノーと日産自動車、そして三菱自動車工業の３社連合の維持と安定に向けて、取り組む姿勢を強調していました。

ルノーが新たな経営陣を決定したことを受けて、フランスのルメール経済相は24日、ツイッターに「ルノーの歴史の新たな１ページで、スナール氏とボロレ氏の成功を願っている。ルノーと日産の連合は、従業員の誇りのためにも世界一であり続けなければならない」と投稿しました。

また、「電気自動車や自動運転などの技術を高めるため、ルノーと日産の連合は、強固な経営体制を築くことが必要だ」として、経営陣の刷新を機に、ルノーと日産が連携を強め技術力や競争力が高まることに期待を示しました。

この中で、西川社長はルノーから経営統合の提案は受けていないとしたうえで、「今、その議論をすべきではないと思っている。今現在、それが必要かというと、必要は無い」と述べて、当面、経営統合は必要は無いという認識を示しました。

さらに「関係を安定させて、安心して仕事ができる状態をつくるのがまず、大事だ。今ある土台が将来に向けて、何らかの手直しが必要なら、考えないといけない」と述べました。

また、ルノーの新しい経営陣が決まったことについては「これまでルノーとややコミュニケーションが難しい状況が続いてきたが、これからよくなることを期待する。新しいページを開くことだと思う。新しい経営陣を歓迎する」と述べました。

さらに４月中旬に開く方向で検討を始めた臨時の株主総会については、「ゴーン氏とケリー氏を解任して、新しいルノーの会長に取締役会のメンバーに加わっていただきたい」と述べ、総会は新しい取締役にルノーの会長に決まったスナール氏を迎えるなど、取締役の交代に関する限定的な議題を扱うものだという考えを示しました。

また、ゴーン前会長の後任については、企業統治の在り方について議論したうえで、定時の株主総会が開かれる６月までは決めず、会長は不在とする考えを示しました。

一方、法人としての日産が金融商品取引法違反の罪で起訴されたことについては「こういう状態を招いた過去の経営責任者や私の責任は当然重い。会社を軌道に乗せてバトンタッチすべきだと思っている。いたずらに時間を取ることなく、できるだけ早く、私の果たすべき責任を果たし、次に引き継げる状態にしたい」と述べ、６月の定時の株主総会の前にも経営責任を明確にする意向を示しました。

フランスのルメール経済相は、ルノーの新しい会長に大手タイヤメーカー、ミシュランのスナールＣＥＯの就任が決まったことを受け、24日の夜、訪問先のスイスでＮＨＫの単独インタビューに応じました。

この中で、ルメール経済相は「スナール氏の最初の仕事は、日産などとの提携関係を強化することだ」と述べ、関係強化の具体的な方法を検討して決めるのはスナール新会長だと話しました。

そのうえで、ゴーン前会長の後任の日産の会長人事については、「日本とフランスの間の合意を守るべきだ」と述べ、日産の経営トップの１人は、ルノー出身者にするという両社の合意に基づいて、スナール新会長が就任するべきだという考えを示唆しました。

また、ルノーが日産の株式の43％を保有し、強い支配力を持っていることに、日産社内には経営の自主性を保つため、資本関係を見直すべきだという意見があることについて、ルメール経済相は「議論のテーブルには載っていない」と述べ、今の段階では検討の対象になっていないという見解を明らかにしました。

日産の西川社長は25日朝、報道陣に対して、ルノーの新しい経営陣が決まったことについて「新しいスタート、新しいページが開いていくので、コミュニケーションをしっかりと取っていきたい」と述べました。

さらに、日産との提携関係などを担当するルノーのスナール新会長と連絡を取ったのか問われたのに対して、「きのう少し電話をして、これから頑張っていきましょうと話した」と述べ、提携の効果をあげるため協力していくことを確認したことを明らかにしました。

スナール新会長について、日産は、４月中旬に開く方向で検討を始めた臨時の株主総会で新しい取締役に迎える方針です。

日産とルノーは提携関係の維持では一致しているものの、ゴーン前会長の逮捕以降経営の主導権などをめぐって立場が分かれています。

スナール新会長も24日の記者会見で、今後の優先課題として「提携について早急に話し合うことだ。信頼関係を強化していきたい」と述べていて、提携をめぐってどのような意向を示すのか注目されています。

d1021.hatenadiary.jp

■

４ 生活

■

４ 経済

送電線に沿って小型の無人機、ドローンを飛ばすことで迅速に荷物を運ぼうという実験が25日、埼玉県秩父市で行われました。

この実験は、東京電力や楽天、それに地図会社のゼンリンが行ったもので、送電線に沿って紙皿などが入った箱を搭載したドローンが、３キロ離れたバーベキュー場まで移動します。

ドローンは、３次元地図やＧＰＳの位置情報のほか、送電線の鉄塔にある風を計測するセンサーも活用して自動で飛行し、約10分で荷物が目的地に届けられました。

送電線の周辺には障害物がほとんどなく、ドローンが長距離を安全に飛行できると見込まれています。

東京電力などは、送電線に沿っていわば空の道路を設ける「ドローンハイウェイ構想」を進めていて、2020年度の事業化を目指しています。

東京電力ベンチャーズの齋藤亮平プロジェクトマネージャーは「これからドローンが普及する時には専用の航路が必要で、管内の１万6000キロにわたる送電線を活用して空の道を広げていきたい」と話しています。

■

４ 経済

日立製作所は、再生可能エネルギーが注目を集める中、平成24年には当時の富士重工業から事業を買収するなどして風力発電事業の拡大を進めてきた国内では大手のメーカーです。

しかし、この分野では海外のメーカーなどとの競争が激しく、今後も収益の拡大は期待できないとして、発電機の生産を中止することを決めたということです。

風力発電機を生産している茨城県日立市の工場について、日立は「生産終了後の工場の体制は決まっていない」としています。

日立では今後、提携関係にあるドイツの風力発電機メーカーとともにＩｏＴ技術を使った設備の故障予測や遠隔操作によるメンテナンスなどのサービスを中心に事業を行っていく方針です。

政府は、原発輸出を成長戦略の柱の１つとし、日本企業のビジネス拡大につなげる方針を打ち出しました。エネルギー政策の中で、原発を「重要なベースロード電源」と位置づける中で、東京電力・福島第一原発の事故の後、国内では新たな原発建設が難しいため、海外での受注を通して原発関連産業の技術力を維持することがねらいでした。

日立の発表を受けて世耕経済産業大臣は「世界全体を見れば原発を使いたい国が多数で、今後、いろいろな展開の可能性がある。福島の事故を経験した日本の原発の安全に関する技術が世界に貢献していくことができる」と述べ、引き続き原発輸出政策を進めていく考えを示しました。

確かに海外では温室効果ガスの排出削減につながるなどとして、イギリス以外にもリトアニアやトルコ、それにベトナムでも原発建設が計画され、日本企業が参入に向けた準備を進めました。

しかし、イギリスのほか、リトアニアやベトナムの計画でも、日本企業の参入は凍結や中止になりました。またトルコでの建設計画では、コストが２倍に膨れあがり、ここでも日本企業の参入が難しい情勢となっています。また、アメリカで原子力事業会社を買収した東芝は巨額損失を抱えて撤退。日本企業が海外で手がける案件は事実上「ゼロ」となっています。

こうした状況の中、経済産業省の幹部は「当面は国内の建設中の案件でしのぐしかない」と話しています。

原子力事業をめぐる環境は様変わりしています。福島の事故などの影響で、求められる安全対策の水準が上がり、かつて原発１基当たり数千億円とされていた建設コストは１兆円規模に拡大しています。もはや、民間企業ではリスクを負いきれないという指摘も出ています。

その一方で、太陽光や風力など再生可能エネルギーの普及は世界的に急拡大し、コストも大幅に下がっています。イギリスでは、洋上風力発電のコストが原発と同程度になるなど、原発の経済的な優位性が失われていることも、今回、日立が計画を凍結した背景にあります。

こうした中、存在感を高めているのが中国とロシアの国営企業です。中国では、伸び続ける電力需要を賄うため、原発建設が相次いでいます。この間、技術も国産化し、海外進出にも乗り出しています。

また、ロシアは、国営企業「ロスアトム」が海外で新たに36基の建設計画を進めていて、その数は世界最大です。建設だけではなく、使用済み核燃料の処理などをパッケージで請け負うのが特徴で、原子力の国際情勢に詳しい日本エネルギー経済研究所の村上朋子さんは「中国はこれからだが、ロシアは世界中で新規の案件を獲得して進行させていて、間違いなく成功している」と話します。

日本の原子力関連企業にとって厳しい環境が続く中で、原発事業の再編も検討されています。日立と東芝に加え、東京電力と中部電力が提携協議を進めていることが明らかになっています。関連事業の将来的な統合構想も浮上しているということで、日立の東原社長は、議論を進める意欲を示しています。

日本の原子力関連産業では、震災後に、人材が20％以上減っていているとされ、各社ともに課題となっている技術の維持や、効率化を進めたいという意向が背景にあるようです。

ただ、仮に事業を再編したとしても、国内だけでなく、期待をかけてきた海外での原発建設が厳しくなっている状況で、民間企業の原子力事業を維持していくのは難しくなっていると言わざるをえません。エネルギー政策を担う国として、このまま原発を推進していくのか、また、利用を続けるとしても、どの程度の規模にするのか、また、原子力産業への国の関与の在り方など、根本的な将来像を考える時期に来ていると言えます。

d1021.hatenadiary.jp

■

１ テレビ

d1021.hatenadiary.jp

■

５ 食事




d1021.hatenadiary.jp

■

５ 食事

blog.goo.ne.jp

帰宅した萬平は、「なぜみんなラーメンが好きなのに家で（作って）食べないのだろう？」と自問する。「それは家でラーメンを作るのは大変だからよ」と福子は答える。

「ラーメン食べる悲しい受験生」

「ああ、あれか！」とある世代から上の人はわかってくれるであろう。武藤某『英単語連想記憶術』（青春出版）に載っていた「lamentable」（悲しい）の覚え方である。夜食にラーメンを食べている受験生のイラストが付いていた。

９時半に家を出て、大学へ。今日は修士論文の口述試験（面接審査）の日。一般の授業は休講である。

１１時２０分から私の担当する学生の口述試験。１時間ほどで終わる。

昼食を「たかはし」に食べに行く。二重弁当を注文した待っていたら同僚の長谷先生がやってきた。長谷先生も私にならって（とうわけではないが）二重弁当を注文した。

妻と５時に江古田駅（西武池袋線）で待ち合わせる。一緒に芝居を観ることになっている。妻は池袋で仕事の帰りである。池袋のデパートで「まい泉」のカツサンドを７箱差し入れに買ってきた。

芝居は８時からなので、その前にお茶と食事。まずは「ぐすたふ珈琲」へ。

ja.wikipedia.org

1922年（大正11年）11月1日 - 旧制武蔵高等学校（現・武蔵大学、武蔵中学校・高等学校）の設立に合わせて「武蔵高等学校用仮停留所」として開業した。これは、武蔵高等学校の創立者根津嘉一郎が、西武池袋線の前身である武蔵野鉄道の株主だったことによる（その後、武蔵野鉄道は箱根土地に買収される）。したがって、武蔵に通う生徒のための駅という性格を持ち、駅の場所も現在の稲荷神社辺りだったという。当初は朝・夕の通学時間帯にのみ停車した。
1923年（大正12年） - 本営業を開始し武蔵野鉄道江古田駅と改称。この際駅舎は東に移転した。

当駅の名称は、当駅周辺のかつての地名「江古田町」に由来している。

当駅の読み方は「えこだ」である。これに対し、同じく「江古田」と表記する都営大江戸線の新江古田駅は「しんえごた」および同駅周辺の地名「中野区江古田」は「えごた」と読む（江古田駅周辺のかつての地名「江古田町」も「えごた」と読んだ）。なぜそのような違いが生じたか、詳しい理由は不明である。

ぐすたふ珈琲

食べログ ぐすたふ珈琲

ameblo.jp
tabelog.com

■

５ アウトドア

■

５ エンタメ

https://pbs.twimg.com/media/Dxv6XRdUwAAcCxJ.jpg
https://pbs.twimg.com/media/Dxv6XReU0AApoC3.jpg

■

５ スポーツ

■

５ テレビ