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おはようございます☔️ 日曜早朝JNNニュース担当の秋沢です。 花粉アタックにやられ中で、目を真っ赤にして出社した秋沢です。 充血抑える目薬にお世話になりました。 さて、本日、桃の節句🍑。 そして、東京では、東京マラソンが行われています。ランナーの皆さん、ファイトです。 一応、TBSランニング部の一員でありますが、東京マラソンは毎年、高い倍率に玉砕してます。あ、とは言え、日曜日の朝のニュースを担当していると、マラソン大会には出られませんでした〜〜。ほっ。😝 さて、本日、12階社員食堂から届いたお弁当のメニュー。 <和> 秋刀魚の竜田揚げ!十彩豆 <洋> ポーチドエッグ、ハム、ポテトサラダ、安定のキャベツ これに、ご飯🍚かパン🥐のチョイスでした。 私、パンをご飯にしましたー。 そして発酵チーム、本日はヨーグルトのみ。色々とワタワタしていてデフォルトご飯しか写真撮れませんでした。 あ、 そ、 つまり、洋にご飯の組み合わせ弁当は写真に収まる前に私の胃袋の中に消えました。 小林先輩のカレー、なかなか激写できていなくてすいません。今後の課題とさせていただきます。 本日は、デフォルトメニューでアンケートもやります! やっぱり、朝はご飯🍚が強いですねー。 今日は冷たい雨が降ります! 花粉は落ち着きますが、風邪ひかないように、暖かくしてお過ごしくださいっ!素敵な日曜日を😘💕 #tbs #tbs公式 #tbs_annogram #tbsアナウンサー公式インスタグラム #tbsアナウンサー #tbsアナグラム #早朝jnnニュース #tbsの朝ごはん #朝はパンよりご飯?! #アナウンサー #いつか小林パイセンのカレーを激写 #秋沢淳子 #fromtbs

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 現天皇が即位した際、1990年11月12日にパレードが行われたが、彼女は天皇が乗った自動車の近くで爆竹を破裂させ、道路交通法違反で罰金刑が言い渡されている。その際に罰金の支払いを拒否、東京拘置所20日間の労役に服した。

大きな出来事がある際にしばしば見かける奇妙な偶然のひとつと言えるかもしれない。

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 旧暦の意味をしったのは、歴史の資料を読み始めてからのことだった。小島毅天皇儒教思想』(二一二頁)がいっているように、日本の歴史意識に残した明治国家の最大の愚行は旧暦を一切追放してしまったことである。たとえば七夕はそのおかげでグレゴリウス暦の七月七日の梅雨真っ最中になってしまった。「銀河のみえない七夕なんて」という状態である。誰もおかしいという人はいないほど明治国家は伝統を破壊したのであるが、これは歴史のためには本当に困る。私のような歴史家の場合も、史料を読むときに頭の中で換算するのだが、もう一つ実感がともなわなくなる。こういう馬鹿なことをやったのは東アジアでは日本だけで、中国・韓国では太陰暦で季節行事は維持している。七夕は旧暦の七夕で梅雨が明けたのちにやるのである。

 明治国家はようするに伝統破壊の「西洋かぶれ」である。それを非市民的な「藩閥国家」がやったというのが悲喜劇。明治国家は自然を破壊するとともに、私たちの内面的自然の中心となる自然観や季節感、時間意識を破壊する地ならしをし、「合理」的にみえる数字で文明開化、陋習排除などといってすべてを押しつぶそうとした。そういう伝統破壊の中で、元号制度の災異改元などの伝統も壊し、一世一元制を導入し、「帝国暦」の下で(王の年齢というスタイルの中で)直線的な時間を作り出そうとした。この一世一元制は暦制・時制の明治国家による全体的改変のなかで評価されねばならず、その中で見ると、元号制においてのみ従来の「形式」を残したものの、その内容はほとんど換骨奪胎され、ここにできたのはホブズボームがいう「近代的な作られた伝統」であったということになる。

そもそも十二進法は、父神が自分の家族構成に合わせて改変したものなのだ。

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#天皇家

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「哲学を文学に,文学を哲学に」変えようとするこの独特の文章は,「フランス散文の傑作」と評価されている.

 アランはものに即してしか考えない.アランの思惟は即興である.しかし,彼の文章には「詩」がある.「今これを書いている時,雨が降っている.瓦に雨の音がして,無数の雨樋が切れ目なく歌っている.空気が洗われて,まるで濾過されたみたいだ.雲は切れ切れになった華麗な衣裳のようだ.こういう美しさがわかるようにならねばならない」(アラン)

 「これは私の判断では,世界中でもっとも美しい本の一つである」.アンドレ・モーロワはPLEIADE版アラン『プロポ』第一巻(1956年)の序文の冒頭でそう言っている.

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#勉強法

トランプ大統領は2日、ワシントン近郊で演説し、さきに行われた米朝首脳会談で合意に至らなかったことについて「交渉の席から立たなければならないときもある。オバマ政権のときは、ミサイルが飛び交い、核実験が行われていたが、今は行われていない」と述べ、キム・ジョンウン金正恩朝鮮労働党委員長と良好な関係を保ちながら交渉を継続していることの成果だと強調しました。

そのうえで、トランプ大統領北朝鮮が私と合意できれば将来、すばらしい経済発展を遂げることができる。ただ、もし核兵器固執し続けるのなら、彼らには経済的な未来はない」と述べ、北朝鮮に非核化を求め続ける考えを改めて示しました。

トランプ大統領が演説を行ったのは、全米から保守派の有識者らが集まるアメリカ最大の政治集会で、来年の大統領選挙に向けて外交成果を保守層にアピールするねらいがあるとみられます。

アメリカ国防総省は2日、シャナハン国防長官代行と韓国のチョン・ギョンドゥ(鄭景斗)国防相が電話会談を行い、毎年春に行われてきた米韓合同の軍事演習を実施しないことを決めたと発表しました。

国防総省によりますと、海兵隊による上陸訓練などからなる「フォール・イーグル」と、コンピューターを使って指揮系統などの連携を確認する「キー・リゾルブ」のいずれも中止し、規模を抑えた部隊レベルの合同訓練などを代わりに実施するということです。

先月末にベトナムで行われた2回目の米朝首脳会談が事実上の物別れに終わる中、アメリカとしては北朝鮮が強く反発してきた春の合同演習を中止することで、北朝鮮の非核化に向けた話し合いを続けていく姿勢を示した形です。

ただ、アメリカ国内からは、去年8月と12月の大規模演習に続いて春の演習も中止されることで、部隊の即応能力の低下につながるとの懸念も出ています。

米国主導の世界が北朝鮮を敵視し、米朝や南北が対立し続けるという軍産好みの「北朝鮮問題」は、解決まであと一歩のところまできている。軍産マスコミとその軽信者たち(日本人の大半など)は「北の核が全廃されない限り北朝鮮問題は解決しない」と叫んでいるが、これは今や空論的な「あるべきだ論」でしかなく、現実は全く違う(私でなく、日本人の大半の方が間違っている)。シンガポール米朝会談後、北朝鮮核兵器保有した状態のまま、南北が急速に和解し、38度線の軍事対立はすでに解消されてしまっている。

あとは、国連安保理で決議されている北制裁の一部が解除されれば、韓国や中国などから北朝鮮への投資や経済支援が再開され、北の経済発展が始まり、南北の和解が定着し、在韓米軍の駐留が不要になる。今回のハノイ会談は、北が寧辺などの核施設を破壊する見返りに、対北制裁の一部解除を米国が約束する、というシナリオだった。だがそれをトランプが破談にした。

ハノイの破談によって南北和解の構図がすべて潰れたかといえば、全くそうではない。南北和解、北朝鮮問題の解決は、依然として「あと一歩」のところにある。残っている「あと一歩」とは、米国や国連が北制裁の一部解除に応じ、韓国や中国などの世界各国が北への投資や貿易を再開することに道を開くことだ。米韓軍事演習の縮小継続に象徴されるように、トランプは北敵視に逆戻りせず、今後もこの「あと一歩状態」を維持する構えだ。ただトランプは、ハノイ会談で、この「あと一歩」を埋める(北制裁の一部解除を了承する)ことを拒否し、北問題が解決に大きく進むことを意図的に「寸止め」している。

北朝鮮自身と、中国、韓国、ロシアなど、米国以外(米国や日本の軍産以外)の勢力は、何とかして、残ったあと一歩(北の一部制裁解除)を進めたいと考えている。韓国政府はハノイ会談後、米国に対し、米朝首脳会談以外の方法で北の一部制裁解除を選択的に進める方法がないか話し合いたいと申し入れている。

全体的に見て、北問題が解決していくのは時間の問題だ。在韓米軍が撤退する話になると、その次は在日米軍の撤退、日本の対米従属の終わりになっていく。日本は、北朝鮮と和解し、韓国やロシアとの関係も好転させる必要がある。安倍首相は、昨夏のシンガポール米朝会談後、訪朝して金正恩と和解することを模索したが、北朝鮮側に拒否された。当時は、対米和解で優勢になった北が、日本との関係改善を後回しにしていた。

 だが今回、ハノイの会談が破談し、北朝鮮は米国以外の国々との関係を重視せざるを得なくなった。金正恩は、中国や韓国、ロシアといったすでに仲が良い国々との関係だけでなく、これまで軽視してきた日本との関係を改善する必要性に迫られている。そのため安倍晋三は、ハノイ会談の破談直後、北朝鮮との関係を改善する用意があると表明した。米国がアジア覇権を放棄・大幅縮小した後のことを考えると、日朝和解は必要不可欠だ。安倍は、トランプとの付き合い方を習近平に伝授したことになっているが(笑)、同様のことを金正恩に対しても行える(笑)。

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中国の国政の助言機関である政治協商会議の郭衛民報道官は
会見で、アメリカと中国の貿易問題をめぐる交渉について「さまざまな問題で実質的な進展があった」と述べて、交渉が順調に進んでいることを強調しました。

そのうえで「なるべく早く双方に利益のある合意に達することは、両国のみならず世界経済にとっても良い知らせとなる」と述べて、交渉の最終的な決着に期待を示しました。

両国の交渉をめぐってアメリカは、今月1日としていた交渉期限の延長を表明し、今月中にトランプ大統領の別荘に習近平国家主席を招き、首脳会談で最終的な合意を目指すとしています。

アメリカ側は交渉には多くの課題が残っているとしていますが、中国政府としては、各国のメディアの注目が集まる全人代を前に交渉の進展を強調することで、貿易摩擦の影響などで減速する経済への懸念を和らげるねらいがあるとみられます。

中国では重要政策を決める全人代全国人民代表大会が、5日から北京で始まります。

これを前に国政の助言機関である政治協商会議が3日に開幕し、人民大会堂で行われた開会式には、習近平国家主席共産党の最高指導部のメンバーがそろって出席しました。

この中で、党の序列4位で、政治協商会議の主席を務める汪洋氏が活動報告を行い、アメリカとの貿易摩擦をめぐり、積極的に提言を行ったなどとしたうえで、「各民族や各界の人々の国家の利益を断固として守る明確な態度と固い信念を示した」と述べ、国益に関わる点では譲歩しない姿勢を強調しました。

そのうえで、汪氏は国政の助言機関として、減速が鮮明になる経済の分野では、製造業の質の高い発展や雇用の促進などについて提言を行っていく方針を示しました。

5日からの全人代では、アメリカとの貿易問題をめぐる交渉が続くなか、中国政府がどのような経済運営の方針を示すのかが、注目されています。

かつて10%以上の高成長を続けていた中国経済は、ここ数年、成長率が前年を下回る「減速」傾向が続いてきました。

去年のGDP=国内総生産の伸び率は6.6%と、1990年以来、28年ぶりの低い水準にとどまりました。

背景にあるのは、長年続けてきたインフラ投資を中心とする景気の下支え策のツケとも言える過剰債務の問題と、アメリカとの貿易摩擦です。

中国はリーマンショック以降、景気を下支えするため、インフラなどの公共投資や国有企業による過剰な設備投資を続け、その結果、政府や企業が抱える債務が、GDPに対する比率で2.5倍の規模に達しています。

このため、中国政府は去年の全人代では、一定の景気の減速を容認して、債務削減に取り組む方針を示していました。

しかし、そこにアメリカとの貿易摩擦が追い打ちをかけました。景気の先行きが不透明になったことから、企業は新たな設備投資を手控えるようになり、上海の株式市場の株価は、去年1年間で24%も下落しました。

右肩上がりだった新車の販売台数も、去年、28年ぶりに前の年を下回るなど、インフラ投資にかわる経済のけん引役と期待されていた「消費」も伸びが鈍化しています。

このため、中国政府は景気の失速を避けるため、市場に資金を供給する金融緩和や地方政府のインフラ投資の拡大に加えて、家電や自動車の買い替えに対する補助金などの個人消費の刺激策や、大規模な減税などを今回の全人代で打ち出す方針です。

しかし、こうした対策を実施することは、地方政府や国有企業の過剰債務問題の解決から遠ざかってしまうことになります。

また、金融緩和によって、経営状況のよくない国有企業に資金が投入され続けると、中国経済構造改革がさらに遅れることにもなります。

アメリカとの貿易交渉が大詰めを迎える中で、中国政府は厳しい経済財政運営を迫られています。

全人代と政治協商会議は今月中旬までの会期中、北京の人民大会堂で並行して行われ習近平国家主席共産党の最高指導部のメンバーも顔をそろえます。

このうち、全人代は中国全土の各省や軍などの代表、およそ3000人が出席し、重要政策を決めるほか、国防費を含む政府の予算案を承認します。

初日の5日は、李克強首相が政府活動報告を行い、アメリカとの貿易摩擦などを背景に、景気の減速が鮮明になる中、経済運営の方針などを示す見通しです。

また、今回の全人代では、中国の政府が中国で活動する外国企業に対して、技術の移転を強制することを禁止する新たな法律が制定される見通しで、アメリカとの貿易問題をめぐる交渉が続く中、配慮を示すねらいもあるとみられています。

例年、会期中には外相や主要な経済閣僚などが記者会見を行うほか、閉会後には李首相も記者会見を行っていて、外交や経済などの課題に対して、どのような方針を示すのかも注目されています。

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カシミール地方では先月、パキスタンイスラム過激派組織の自爆攻撃でインドの治安部隊40人が死亡したのをきっかけに、両国の軍事行動がエスカレートし、パキスタン軍がインド軍の戦闘機を撃墜してパイロットを拘束するなど緊張が続いています。

パキスタン側は先月28日、緊張の緩和に向けて拘束したパイロットを解放し、インド側に引き渡しましたが、その前後からカシミール地方で両軍が砲撃を再開して交戦が激しさを増しています。

両政府によりますと、3月1日までにパキスタン側で5人が死亡し、インド側でも3人が死亡したということです。

さらに、臨戦態勢に入ったインド軍はカシミール地方を中心に部隊を増強し、パキスタン軍も国境近くのシアルコート周辺で部隊を増派するなど、両軍の動きが一段と活発になっています。

核兵器保有する両国の軍事的緊張を受け、アメリカなどは双方に自制を求めていますが、インドはパキスタンが求めている対話を拒否し、イスラム過激派の拠点を再び攻撃する構えを強め、依然、予断を許さない状況です。

こうした事態を受けて、インドにある日本大使館は在留邦人に警戒を呼びかけています。

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ドイツの公共放送「ZDF」は1日、マース外相が先月28日、訪問先のアフリカ西部のマリから帰国する際、政府専用機で油圧系の故障が起き、別の専用機を待って翌日まで足止めされていたと伝えました。

ドイツでは製造からおよそ20年が経過した政府専用機でトラブルが相次いでいて、去年11月には、アルゼンチンで行われたG20サミットに向かっていたメルケル首相が、機体の故障のため引き返さざるをえず、サミット開幕に間に合いませんでした。

このほか、シュタインマイヤー大統領やほかの閣僚も専用機の故障で、外国訪問の日程変更やキャンセルを余儀なくされるなど、外交日程への影響もでています。

閣僚からは「技術大国ドイツの名を汚すことになる」という批判的な声も上がっていて、政府が対応を迫られています。

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私たちが、まず変化に気付いたのは、スーパーマーケットです。1人用の商品が目立つようになりました。例えばカレー。

市場調査会社・インテージによりますと、家族の分を作れるカレールーの売り上げを、ひとり用のレトルトカレーが、平成29年に初めて上回りました。

NHKの料理番組「きょうの料理」も変化してきています。番組では長い間、料理の材料を4人分で紹介してきました。それが平成21年からは2人前になり、さらに、1人分を紹介する回も増えました。

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少し遠いが、「やぶ澄」まで行って鍋焼きうどんを食べようと思った。

入口のメニューを見て、味噌煮込みうどんに変更する。

「半ライスを付けますか?」と聞かれ(ランチタイムのサービスのようである)、「付けて下さい」と答える。

ノザワBAKE」に顔を出す。

夕食は鯖の一夜干し、クラゲの酢もの、玉子豆腐、味噌汁、ご飯。

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昼食は「マーボ屋」に食べに行く。昨日も来たが定休日だったので、「マーボ屋で温かい麵を食べる」という思いが翌日に持ち越されたのである。

夕食は鶏団子鍋。

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昼食は「たかはし」に食べに行く。

豚肉生姜焼き定食を注文。

学バス。

「早稲田軒」の壁にはたくさんの政治ポスターが貼られている。

「大学生が社会学と出会うとき」。

夕食はキンキの干物、サラダ、昆布巻き、柚子大根、白菜と卵の味噌汁、ご飯。

場所は明治通り沿いのビルの地下1階。アクセスは渋谷駅新南口が一番近いかもしれません。

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流氷が広がる北海道羅臼町の海で、海上保安庁が全国で2隻しか持っていない、氷を砕きながら進むことができる巡視船の体験航海が行われました。

体験航海には、招待された根室や釧路地方の住民など70人余りが参加しました。

羅臼海上保安署の巡視船、「てしお」は船の重さを生かして氷を砕きながら進むことができる船で、海上保安庁には全国で2隻しかありません。

3日は羅臼港を出て9キロほど沖に向かって進むと、一面に流氷が広がる景色が広がりました。

参加した人たちは船が氷を砕く「ガリガリ」という大きな音や船底から伝わる振動に歓声を上げたり、氷の上で羽を休めるオオワシを写真に収めたりしていました。

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2019年3月4日(月) 23:59まで