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０ テレビ

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０ 芸能班

吉本興業を巡っては、所属するタレントが反社会的勢力が主催する会合に参加して金銭を受け取っていたことが相次いで明らかになり、会社側はことし６月、１人との契約を解除したほか、13人を舞台やテレビへの出演を見合わせる謹慎処分としていました。

吉本興業はこのうち、謹慎処分としていた11人について、今月19日で処分を解き、順次、劇場への出演を再開することを明らかにしました。

謹慎を解かれるのは
▼「レイザーラモン」のＨＧとして活動する住谷正樹さん、
▼「ガリットチュウ」の福島善成さん、
▼くまだまさしさん、
▼「ザ・パンチ」のパンチ浜崎さん、
▼「天津」の木村卓寛さん、
▼ムーディ勝山さん、
▼「スリムクラブ」の真栄田賢さんと内間政成さん、
▼「2700」の八十島宏行さんと常道裕史さん、
▼「ストロベビー」のディエゴさんの合わせて11人です。

吉本興業は「多大なるご迷惑をおかけしたことを改めておわびするとともに、二度とこのような事態が起こらないよう、全社一丸となってコンプライアンス順守の一層の強化、徹底を図ってまいります」としています。

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１ 勉強法

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２ 朝鮮半島 日本

　日韓対立が国際的波紋を広げるなかで米国有数の韓国研究学者が７日、今回の対立では韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領が国内政治のために対外政策を政治利用し、対日関係を犠牲にする形にしたのだとする見解を発表した。同学者は文政権の動きは国交正常化などを取り決めた日韓基本条約に違反するとして「文大統領が国際条約の順守を怠ったことの責任」を批判するとも述べた。

　ワシントンの大手研究機関「ヘリテージ財団」が７日に開いた「日韓貿易紛争」と題する討論会での最初の論者として登壇した「外交問題評議会」の上級研究員で「米韓政策研究部長」のスコット・スナイダー氏が文在寅大統領を批判するこの見解を述べた。同氏は１９９０年代からスタンフォード大学やアジア財団で朝鮮半島情勢の研究を続けてきた著名な学者で、韓国や米韓関係の研究では全米有数の権威とされる。

　スナイダー氏は今回の日韓対立の原因について「文大統領が慰安婦問題での日韓外相合意に基づく財団を解散し、さらに元徴用工問題での韓国最高裁の判決を放置したことが対日政策を誤らせた」と述べ、日韓対立の原因はまず文政権にあるとの見解を示した。

　同氏はさらに文大統領の措置について「韓国の国内政治のために対外政策、対日政策を犠牲にする形で政治利用したが、大統領としては国内、国外の両政策の適切なバランスをとるべきであり、まず慰安婦問題を日韓関係の最前面におくことで自分自身を箱詰めにしてしまった」とも批判した。

　いわゆる元徴用工に関する判決についてはスナイダー氏は「三権分立とはいえ、行政トップの大統領には１９６５年の日韓基本条約を含めて国際条約を守ることや対外政策を含めての総合的な国益を守ることの特別な責任がある」とも述べ、文大統領はその責任を果たさず、外交への十分な配慮なしに対日関係を韓国内の民族主義的感情で押し流すことを許した、という批判を明確にした。

　同氏は韓国最高裁の判決による日本企業からの補償金の取り立てについては「韓国の民間が寄付をしてその資金にあてるという案が一時出たが、私はそれに賛成する」とも語り、文大統領の政治的な計算についても「元徴用工などの問題を使って日本側に過去の諸問題での反省を一気に強いることを狙ったようだが、この考えは明らかにミステークだ。日本側を強制的に追い詰め、謝罪などを強いても誠意ある反応が得られないのは明白だからだ」とも論評した。

アメリカのトランプ大統領は９日、ホワイトハウスで記者団から日韓関係について問われ、「両国の関係がうまくいっていないことを懸念している。日韓はわれわれと同盟関係にあるはずで、われわれを難しい立場に置いている」と述べ、日米韓３か国の連携への影響に懸念を示しました。

そのうえで「日本と韓国はいつもけんかばかりしている。日韓は一緒に席に着き、仲よくしなければならない」と述べ、双方が関係改善に取り組むべきだとの認識を示しました。

韓国では、日韓両国の安全保障上の機密情報を共有・保護するための協定＝「ＧＳＯＭＩＡ」の破棄を求める意見も出ており、９日、韓国を訪れたアメリカのエスパー国防長官は韓国側に協定の継続を促したものとみられます。

アメリカ政府はミサイル発射を繰り返す北朝鮮や、海洋進出を加速させる中国に対応するうえで、日米韓３か国の連携が欠かせないとの立場で、日本と韓国に対し、対立を早く解消するよう促す考えです。

トランプ大統領は９日、ホワイトハウスで記者団に対し「北朝鮮のキム・ジョンウン朝鮮労働党委員長からとても美しい書簡を受け取った」と述べ前日の８日に新たに書簡を受け取ったと明らかにしました。

書簡は３ページにわたり、トランプ大統領は「とても前向きなものだった」と述べました。

そのうえで４回目の米朝首脳会談について「また会談を行うことになると思う」と述べ、開催に意欲を示しましたが、具体的な時期については言及しませんでした。

北朝鮮はこのところ相次いで短距離弾道ミサイルなどを発射していますが、トランプ大統領は「すべて短距離だ」と述べ、問題視しない姿勢を改めて示しました。

一方で、アメリカと韓国が行っている合同軍事演習をめぐって、トランプ大統領は「キム委員長は快く思っていない」と述べ、書簡の中で、キム委員長が不満を示したとしています。

ことし６月の３回目の米朝首脳会談で、両国は、先月中旬にも非核化の協議を再開することで合意していましたが、その後、進展は見られず、非核化協議の再開につながるのか注目されます。

韓国軍の合同参謀本部は10日朝早く、北朝鮮が東部のハムギョン南道ハムン付近から日本海に向けて飛しょう体を２回発射したと発表しました。韓国軍はアメリカ軍とともに詳しい情報の収集や分析を急いでいます。

北朝鮮は先月25日に東部のウォンサン（元山）付近から日本海に向けて短距離弾道ミサイルとみられる飛しょう体２発を発射したのに続いて、
先月31日、今月２日、６日にも発射に踏み切っていて、北朝鮮による発射は、この２週間余りで５回目となります。

北朝鮮はアメリカ軍と韓国軍が現在行っている合同軍事演習に強く反発していて、今月６日の発射のあと、北朝鮮の国営メディアはキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党委員長が、米韓両国に「警告を送る機会になるだろう」と述べ、発射を高く評価したと伝えています。

また８日、アメリカのエスパー国防長官が就任後初めて、ソウルを訪れて、ムン・ジェイン（文在寅）大統領やチョン・ギョンドゥ（鄭景斗）国防相らと会談し、北朝鮮への対応で協力を確認したばかりで、北朝鮮としては、米韓両国をけん制するねらいがあるとみられます。

韓国大統領府は、北朝鮮が10日に発射した飛しょう体について、「短距離弾道ミサイルと判断し、米韓でさらに詳しい分析を行っていく」と発表しました。

韓国軍の合同参謀本部は、北朝鮮が発射した飛しょう体について、短距離弾道ミサイルと推定されるとしたうえで、飛行距離は400キロ余り、高度は約48キロだったと明らかにしました。

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２ 中国 イギリス アメリカ 日本

林鄭月娥行政長官は９日、ビジネス界の代表らと懇談したあと会見し「暴力的な行為が起きており、観光や小売業など経済への影響が大きい。とても憂慮する状況だ」と述べて、暴力行為をやめるよう呼びかけました。

そのうえで「状況が悪化し続ければ中国政府も座視できないだろう」と述べ、過激化する一部の参加者をけん制しました。

香港では10日と11日も各地で抗議活動が予定されていますが、一部は警察が安全上問題があるとして反対していて、警察による強制排除に加え、地域によっては地元住民との衝突のおそれも指摘されています。

香港にある日本総領事館は、抗議活動が行われる場所に近づかないよう呼びかけているほか、アメリカやオーストラリアなどに続き、カナダも渡航の際の安全情報のレベルを「高度な警戒」に１段階引き上げて注意を呼びかけています。

イギリスのラーブ外相は９日、林鄭月娥行政長官と電話で会談しました。

イギリス外務省によりますと、ラーブ外相は林鄭長官に対し、１国２制度のもとで認められている香港の高度な自治を支持し、イギリスと香港の関係が強固であることを強調しました。

そして「すべての暴力行為を非難する」として、警察によるデモ隊の強制的な排除や、抗議活動の一部の参加者による暴力行為を非難した一方で、多くの市民は、みずからの考えを平和的な手段で表明していて、その権利は尊重されるべきだという考えを伝えました。

そして政治的な対話や最近の抗議活動などについて独立した調査を行うことで、事態を打開する道を探るべきだと強調したということです。

香港では、容疑者の身柄を中国本土にも引き渡せるようにする条例の改正案をめぐる抗議活動が続き、今月５日にはＳＮＳの呼びかけに応じた香港の航空会社キャセイパシフィックの従業員もストライキに参加して、合わせて160便以上が欠航となりました。

これを受けて中国の航空当局は９日、キャセイパシフィックに対して通告を出し、10日から抗議活動に参加した従業員は香港と中国本土を結ぶ便の業務にあたらせないことや、11日からは中国の上空を通過する便の業務に関わるすべての従業員の資料を提出し、審査を受けるよう求めたほか、今月15日までに会社の内部管理を強化する対策を提出するよう要求しました。

通告の理由について航空当局は、パイロットの１人が過激な抗議活動を行い、暴動罪で起訴されたにもかかわらず業務を続けていることなどを挙げ、安全上重大な懸念があるためだとしています。

通告を拒めば会社の経営は成り立たないものとみられ、中国政府としては抗議活動を抑え込むよう航空会社に強く圧力をかけた形です。

米中の貿易交渉をめぐってトランプ大統領は９日、ホワイトハウスで記者団に対し「中国は合意したがっているが、私は合意する準備はできていない」と述べ、中国側が十分に譲歩していないとしていらだちを示しました。

そのうえで来月上旬に予定されている閣僚級交渉を中止するかどうか問われると「そうかもしれない。何が起きるか見てみよう」と述べ、交渉を見送る可能性もあるという考えを示しました。

さらに中国の通信機器大手ファーウェイについて「取り引きを行わない」と述べ、一部、緩和するとしていた取り引きを見合わせる考えを明らかにしました。

今月に入ってトランプ大統領は、中国がアメリカ産の農産品の輸入を拡大するとした約束を守っていないとして、来月１日、中国からのほぼすべての輸入品に高い関税をかけると表明しました。

また中国は人民元を意図的に安く誘導しているとして、25年ぶりに「為替操作国」に認定するなど圧力を強めていて、交渉を優位に進めるねらいがあるとみられます。

ただ仮に閣僚級交渉が見送られれば、米中の対立は解決の糸口を失うおそれもあり、先行きが不透明になっています。

「日中戦略対話」は、沖縄県の尖閣諸島をめぐって関係が悪化した平成24年以降途絶えていましたが、10日に７年ぶりに長野県軽井沢町で開かれ、外務省の秋葉事務次官と中国外務省の楽玉成次官が出席しました。

この中で両次官は、北朝鮮が10日朝早くに飛しょう体を発射するなど、短距離弾道ミサイルなどの発射を繰り返していることを踏まえ、今後の対応をめぐって意見を交わしました。

そして、今後も引き続き外交当局間の意思疎通を行い、国連の制裁決議の履行や、朝鮮半島の非核化に向けて、協調していくことを確認しました。

また、来年春の習近平国家主席の国賓としての日本訪問を成功させるため、閣僚などのハイレベルの相互往来を通じ、さらなる関係の発展を図ることで一致しました。

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２ オセアニア

オーストラリアの公共放送ＡＢＣはおととし、国防省の機密文書にもとづき、アフガニスタンに派遣されていたオーストラリア軍の兵士が民間人を殺害する事件などを起こしていたと伝えました。

この報道をめぐって、連邦警察はことし６月、当局者が情報を漏えいした疑いがあるとしてＡＢＣの本部を捜索し、ＡＢＣ側は捜索令状の無効化などを求める訴えを起こしています。

これに関連して、連邦警察を管轄するダットン内相は９日、連邦警察に対して指示書を出しました。

指示書では、機密情報の漏えいをめぐって記者や報道機関を捜査する場合、捜査活動を行う前に、報道の自由の重要性やより幅広い公共の利益などを考慮するよう求めています。

また記者や報道機関から自主的に捜査に協力してもらえるよう努めるべきだなどとしていて、強制捜査を極力避けるよう求めています。

指示書は捜査を制限するものではないということですが、オーストラリア政府としては、報道の自由は守られるべきだとする立場を強調した形です。

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２ ロン・ポール

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３ イギリス

1145年に完成したイギリス南東部ノーリッジの大聖堂の内部に設置されたのは、高さ約16メートルの巨大な滑り台です。

これはイギリスの遊園地などで親しまれている、「ヘルタースケルター」と呼ばれる灯台の形をした遊具で、円すい型の構造物の周りに滑り台がらせん状に取り付けられています。

ふだん、下から見上げるだけでは気付かない大聖堂の魅力を再発見してもらおうと大聖堂が企画し、今月８日から、10日間の期間限定で設置されています。

企画した聖職者は、巨大な滑り台の上から大聖堂の天井に施されたさまざまな彫刻を味わうことができ、全く新しい視点からキリスト教の教えに触れることができるとしています。

滑り台を試した女性は「スピードが速くて楽しめましたが、宗教について考える余裕はありませんでした」と話していました。

公共放送ＢＢＣなどによりますと、一部の教会からは、滑り台を信仰の場所に置くのは「間違いだ」という批判も出ているということです。

先月には、南部の大聖堂内にミニゴルフのコースが作られるなど、イギリスでは、人々の関心を集めようとあの手この手の奇抜な取り組みが行われています。

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３ 中東

アメリカのトランプ大統領は８日、イラン情勢をめぐってツイッターに「マクロン大統領をはじめアメリカを代弁しようとするすべての者があいまいなサインをイランに送っている」として、マクロン大統領を名指しで批判しました。

これについてフランスのルドリアン外相は９日、声明を発表し、「フランスは緊張の緩和を目指しており、そのために誰からの指図も必要としていない」として、強く反論しました。

そのうえで、「この対立が危険な衝突に発展しないようにあらゆる努力が必要だ」として緊張の緩和に向けて、イランのロウハニ大統領や関係国と会談を重ねているマクロン大統領の姿勢を擁護しました。

イラン情勢をめぐって、フランスはトランプ政権がホルムズ海峡の安全確保のために結成を目指している有志連合についても参加に慎重な姿勢で、イランに対する圧力を強めるトランプ政権とは一線を画しています。

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３ ロシア

ロシアメディアによりますと、９日、シベリアのクラスノヤルスク地方にある軍の施設で爆発があり、軍の関係者や住民など合わせて９人がけがをしたということです。

この施設では今月５日にも１人が死亡し、８人がけがをする大規模な爆発が起きたばかりです。

地元州政府によりますと、施設では９日、４日前の爆発を受けて砲弾の処理などの作業が行われていたということです。

国防省は、弾薬庫に落雷したことで砲弾が爆発したことが原因だとしています。

一方、８日には北部のアルハンゲリスク州にあるミサイルの発射実験を行う軍の演習施設でも爆発がありましたが、実験などに関わっていたロシア国営の原子力企業ロスアトムは、自社の社員５人が死亡したことを明らかにしました。

ロシア国内では、これまでも軍の施設で爆発や火事がたびたび発生していましたが、今週だけで３件と相次いでいる現状に、軍の管理態勢を問う声が上がることも予想されます。

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５ テレビ

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５ 食事 おやつ


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５ 食事 おやつ

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１１時半に蒲田駅で卒業生のカナエさんと待ち合わせて「まやんち」へ。彼女はいま京都大学の大学院の博士課程の１年生で、夏休みでこちらに帰省している。

私にとっては今シーズン７皿目、彼女にとっては1年ぶりのピーチメルバである。

ランチはカナエさんの希望で「マーボ屋」で食べることにする。

「マーボ屋」と「ティースプーン」は歩いて１分ほどの距離である。

最後に８月いっぱいで閉店する「ノザワBAKE」に寄ってみたが、残念ながら今日はテイクアウトのみの営業だった。

卒業研究、大学院受験、修士論文、博士課程進学とここ数年ずっと忙しく走り続けてきた彼女だが、博士課程に入って、少しゆとりができたそうだ。

サーモンのソテー ホワイトクリーム掛け、付け合せはアスパラ。

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５ アウトドア 交通

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ワイスピにも登場するマクラーレン720Sのスパイダー、快音を聴きながら試乗！

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５ テレビ