投機マネーがユーロ相場に集中砲火、過剰流動性もとに大相場を目論む
最近のユーロ相場はギリシャとドイツ国債の利回り格差と相関性が非常に高く、ユーロ安はギリシャを含む欧州新興国リスクに起因しているとの見方が一般的だ。多くの関係者が、ギリシャ問題の混迷とユーロ安地合いは当面続くと予想。ポルトガルなど周辺小国への危機波及シナリオはもちろん、域内の危機対応に主要国の足並みが揃わず危機管理の甘さが露呈したとして「ユーロは発足来の悲願だった基軸通貨候補としての信認を失った」（外銀アナリスト）との声すら上がる。ユーロの先行きは悲観シナリオ一色だ。
しかし、小国のギリシャ問題がなぜ、ドイツやフランスといった経済大国を複数抱えるユーロの不信任にまでつながるのか。在京外銀のある幹部はこう明かす。「現在のヘッジファンドの心理が、ユーロを今年の（収益の柱となる）ビッグトレードにするぞ、という結論ありきだからだ」。
投機筋がユーロ安を主導している形跡は統計にも表れている。投機ポジションの参照データとして知られる米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のＩＭＭ通貨先物取組によると、ユーロ売りポジションは今年２月にユーロ発足来の最高を突破。その後も膨らみ続け、現在も過去最高水準で積み上がり続けている。
