ブラジルは日本に触発されたとの見方は多い。元米財務次官補のトルーマン・ピーターソン国際経済研究所研究員は「日本の単独介入が、『問題ない』という信号を他国に与えた」と指摘する。
欧米も含め各国が自国通貨安を望む状況に、アメリカン・エンタープライズ研究所のラクマン上級研究員は「世界の需要が縮小しているのに、みなが輸出に活路を求めている」と指摘。介入は貿易相手国の犠牲によって利益を得ようという「近隣窮乏策だ」と苦言を呈する。
トルーマン氏は「全員が同時に通貨安となることは不可能。介入競争が過熱すれば、混乱と対立を招き、誰もが得をしない結果に終わる」と警告している。
