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侵略を繰り返す米国を憎悪する人が増える中、戦争は「我々」をより安全に豊かにするという主張 | 《櫻井ジャーナル》

　アメリカ国内で戦争に批判的な意見が増えている中、戦争は「我々」をより安全に、より豊かにすると主張する本（Ian Morris, “War: What is it good for?,” Farrar, Straus and Giroux, 2014）をスタンフォード大学のイアン・モリス教授は書いた。4月25日付けのワシントン・ポスト紙でも自説を展開している。

　このモリス教授と同じようなことをジョージ・Ｗ・ブッシュも大統領時代、口にしていたと証言する人がいる。アルゼンチン大統領だったネストル・キルシュネルだ。ブッシュ大統領は彼に対し、「経済を復活させる最善の方法は戦争」だと力説、「アメリカの経済成長は全て戦争によって促進された」と話していたという。この証言はオリバー・ストーンが制作したドキュメンタリー、「国境の南」に収められている。

　アメリカでは自国通貨のドルが基軸通貨だということを利用、肥大化した投機市場を操作することで戦争ビジネスを支えているのだが、社会基盤を崩壊させ、庶民を貧困化させる大きな要因になっている。空からは無人機で、地上では傭兵、アル・カイダ、ネオ・ナチなどで殺戮を繰り返し、反米感情が全世界に広がっているのが実態で、アメリカ人の安全は大きく損なわれている。

　つまり、モリス教授が言う「我々」の中にアメリカの庶民は含まれていないのだが、この教授やブッシュ・ジュニアのようなアメリカ支配層に従属しているのが日本の「エリート」だ。こうした人びとの中には、「人口爆発」を危惧し、大幅に人間の数を減らすべきだと主張する人もいて、そうした面からも戦争を推進している可能性がある。勿論、自分や身内は減らされる中には含めていない。