発表によりますと、ソニーのことし３月期のグループ全体の決算は、最終的な損益が１２８３億円の赤字と２年ぶりの赤字に転落しました。
これはテレビやパソコンの販売が想定より落ち込んだことなどが主な要因で、主力のエレクトロニクス事業では３年連続、このうちテレビ事業は１０年連続の赤字となりました。
さらに来年３月期の業績も、テレビなどエレクトロニクス事業で一段の合理化に必要なコストが見込まれるなどとして、最終的な損益が５００億円の赤字と２年連続で最終赤字となる見通しを明らかにしました。
吉田憲一郎最高財務責任者は、会見で「今年度も構造改革を進めるため最終赤字が残っており、関係者の期待に応えられず申し訳なく思っている」と述べました。
電機各社の間では、パナソニックや東芝などがテレビなど個人向けの事業の合理化によって業績が回復傾向になっている一方、ソニーは取り組みの遅れが業績に表れた形です。
こうした業績不振を受けて、ソニーは平井一夫社長をはじめ、およそ４０人の役員が今年度分の賞与を昨年度に引き続き返上することにしています。
