体を冷やす冷却スプレーや消臭スプレーなど、缶から吹きつけたガスに引火する事故は、国民生活センターに報告があっただけで、ことし５月までの５年ほどで５０件近く寄せられています。
先月２０日には、大阪・豊中市の国道を走っていた軽自動車の車内で事故が起きました。
乗っていた男性が暑さを紛らわすために冷却スプレーを使用したあと、ライターの火をつけたところ、引火して爆発し、車内にいた２人がやけどを負いました。
また、去年８月には、千葉県銚子市の駐車場に止めていた車の中で、男性が冷却スプレーをまいたあとに、たばこに火をつけようとして爆発し、一緒にいた女性と共にやけどを負いました。
相次ぐ事故を受けて、国民生活センターがマネキンに冷却スプレーを１０秒間噴射し、ライターを近づける実験を行ったところ、衣服に簡単に火がついて、１０秒ほどで全体に燃え広がったということです。
国民生活センターの池田正慶さんは「夏は冷却スプレーを使う機会が増えると思うが、引火事故を起こさないよう注意を徹底してほしい」と話しています。
こうしたスプレー缶については、暖房器具の前に放置するなどしたために破裂して爆発したといった報告も、ことし５月までの５年ほどの間に国民生活センターにおよそ５０件寄せられています。
フロン類は、はじめ家庭用冷蔵庫の冷媒として開発が進められた。当時の冷蔵庫にはアンモニアが冷媒として使用されていたが、もっと扱いやすい代替品が求められていた。
1970年代にオゾン層破壊が問題化すると、フロン類はその原因物質とされ、1985年のオゾン層の保護のためのウィーン条約や1987年のオゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書により、製造及び輸入の禁止が決定された。これにより CFC の代わりとしてオゾン層を破壊しにくい HCFC や HFC が代替フロンとして利用され始めた。
1990年代には、CFC の他、代替フロンの HCFC や HFC も温室効果ガスとして問題になり、地球温暖化を悪化させないように、1997年の京都議定書により規制が行われつつある。
日本においては、ウィーン条約やモントリオール議定書を受け1988年に特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律が制定され、1996年までにCFCを含む特定フロンが全廃されている。
冷媒、溶剤、発泡剤、消火剤、エアゾール噴霧剤などとして使用される。
代替フロン - Wikipedia
フロンの回収と破壊
温暖化対策・オゾン層保護 || フロン類の回収・破壊規制（フロン回収・破壊法関連） -経済産業省
