総合スーパーは流通大手のセブン&アイ・ホールディングスやイオンにとって売り上げの柱でしたが、ここ数年、衣料品などの専門店との競合が激しく、両社とも昨年度は、大幅な減益や営業赤字となるなど業績が伸び悩んでいます。
こうしたなか、各社の間では比較的、売り上げが好調な「食品」を充実させた店に転換する動きが広がっていて、セブン傘下の「イトーヨーカ堂」は、今年度、全国の40%余りの店を改装し、魚や野菜、肉など生鮮食品の売り場を増やす計画です。
また、イオン傘下の「ダイエー」は、ことしの夏以降、衣料品売り場を大幅に縮小し、食に特化した新しい店に順次、転換する計画で、現在、千葉県市川市の実験店で販売状況などを調査しています。「ダイエー」の伊藤秀樹業態開発部長は「総合スーパーは何でもあるが買う物がないと言われてきた。食に関する情報が今、大事になっていて、そこに集中したい」と話しています。
総合スーパーは、高度経済成長期に急成長しましたが、消費動向の変化に伴って品ぞろえを売りにしてきた店の特徴も大きく変わりそうです。