この調査は、アメリカの世論調査機関「ピュー・リサーチセンター」が、日本を含むアジア太平洋地域の１１か国のおよそ１万５０００人を対象に行いました。
その結果が２日に公表され、日本を「好意的に見ている」と答えた人は７１％でした。中国を「好意的に見ている」と答えた人は５７％、韓国については４７％で、日本を「好意的に見ている」と答えた人の割合は、ほかの国と比べて最も多くなりました。
日本を「好意的に見ている」と答えた人の割合は、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリアの４か国では、いずれも８０％以上でしたが、韓国では２５％、中国では１２％にとどまり、「ピュー・リサーチセンター」は、「歴史認識を巡る対立を反映している」と指摘しています。
一方、日本、中国、インドのそれぞれの首脳について、国際情勢に正しく対応すると信頼しているか聞いたところ、「信頼している」と答えた人の割合は、中国の習近平国家主席が４７％、安倍総理大臣が４３％、インドのモディ首相が３９％でした。