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アングル:楽観後退の株相場、リスクプレミアムが下支え | Reuters

ERPは、リスクの低い国債の利回りに比べ、配当利回りと業績に基づいて予想される株価上昇でどれだけ多くのリターンが得られるかを示す指標だ。

ERPの計算式はアナリストによって異なるが、08年の金融危機移行の世界的な債券利回り急低下によって状況が劇的に変わったという認識は共通している。


標準的なモデルは配当利回りに長期的な経済成長率を加え、10年債利回りを差し引くというもの。ゴールドマンは、景気循環のさまざまな段階が理由となって長期トレンドからかい離している企業のキャッシュフローも考慮に入れている。


ミュラーグリスマン氏の計算では、欧州株のERPは現在約8%と世界最高で、危機前の平均である2.7%は言うに及ばず、危機後平均の7%よりも高い。


これはドイツの10年国債利回りが0.55%にとどまり、より短い期間の国債利回りがマイナスになっていることや、欧州中央銀行(ECB)が予想されるように資産買い入れを延長すれば利回りがさらに低下するとの想定を反映している。


日銀も大規模な資金供給を続けている。このためゴールドマンによると、日本株のERPも7%弱と、危機前平均の4.7%と危機後の5.4%をいずれも上回る。


シティの株式戦略チームは、先週公表した四半期見通しに「国内債に対するプレミアムが最も高いのは、量的緩和(QE)が実施されている欧州大陸と日本だ」と記した。


米国株のERPは、危機前の平均が2.9%で危機後は5.6%。現在の5.9%はこれより高いとはいえ、日欧に比べると低水準だ。


理由としては、国債利回りが上昇中であり、米連邦準備理事会(FRB)が利上げを検討し、株高がより成熟段階に入った上に、ドル高が企業収益に打撃を与えている点が挙げられる。