東京証券取引所によりますと、ことし１年間に東証第１部で売り買いされた株式の代金は６９６兆３３６０億円で、去年に比べて１１９兆８１１０億円、率にして２０．７％増えました。
売買代金が過去最高だったのは、アメリカのサブプライムローン問題をきっかけに株価の乱高下が続いた２００７年の７３５兆円余りで、ことしの売買代金は、これに次ぐ過去２番目の水準です。
これは、企業の好調な業績を背景に株価の上昇傾向が続いたことや日本郵政グループの大型上場で個人投資家が株式を買う動きを強めたためです。また、８月に中国の景気減速への懸念から株価が乱高下した場面で活発な取り引きがあったことも売買代金が膨らむ要因となりました。
東証によりますと、最近は機関投資家の間でコンピューターが自動で大量の株式を売買するいわゆる「超高速取り引き」が急速に存在感を高めている一方で、個人投資家は取り引き全体の２０％程度にとどまっているということで、今後は個人投資家のすそ野を広げ、市場をさらに活性化できるかが課題となります。
