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国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１１日、原油価格が底を打った可能性があるとの見解を示した。米国と他の石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）非加盟国の生産が急速に減少し始めているほか、イランの供給増加がそれほど大規模でないことが背景だとした。

ＩＥＡは、２０１６年のＯＰＥＣ非加盟国による生産量は日量７５万バレル減少するとの見通しを示した。従来の推計は同６０万バレルだった。米国だけでも同５３万バレル減少する見通しだという。

ＩＥＡは「市場原理が働いており、コストがより高い産油国は減産している」と指摘した。

ＯＰＥＣ加盟国の２月の産油量は、ナイジェリア、イラク、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の生産停止を受けて、同９万バレル減少した。

ＩＥＡはイランについて「市場復帰は同国が発表していたほど大規模になっていない」と指摘。「２月は産油量が同２２万バレル増加したとみられ、暫定的にはイランの復帰は緩やかなペースになるとみられる」とした。

世界の原油と製品の在庫の積み上がりは２０１６年上期に同１５０万─１９０万バレルと、急速な増加が見込まれるとした。ただ下期には同２０万バレルとなると予想し、従来の予想である同３０万バレルから下方修正した。

ＩＥＡは「価格については、長く暗かったトンネルの終わりに光が見えてきた可能性があるが、２０１７年のどの時点で、待ち望まれているバランスを市場が達成できるかは明らかでない」と指摘。その上で、現在進んでいる道のりは長いものの、正しい方向だとの見方を示した。

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