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私は、先日、11月13日 （金）に、ベンジャミン・フルフォード氏と対談した。この対談本は、1月には出版される。フルフォード氏は、　「バイデンの得票　は、2500万票です。トランプの真実の得票は、7900万票です」と言った。その他、多くのことを、私は、彼ともう3回対談した。

　私、副島隆彦は、「バイデンの真実の得票は、私の計算でも、あなたと同じで、2500万票です。だけど、トランプの真実の得票は、そんなに少なくない。1億400万票です　」と、計算している。

全投票数は、１億４０００万票あるからだ。無効票が、どうしても１０００万票ぐらいある。
　４年前の２０１６年の時は、ヒラリーの真実の得票は、３０００万票ぐらいだ。それに対して、トランプが、本当は、９２００万票だった。不正投票の票数が2０００万票有った。それから、違法集計ソフトによる、票の移し替えが、1０００万票ぐらい有った。

　それなのに、「ヒラリーの票は、６５００万票で、トランプは、６２００万票だった。
ヒラリーが、３００万票もたくさん取った。それなのに、負けてしまった（各州を総取りで取る制度のために）」と、負け惜しみの、このウソを、今も愚劣なアメリカのヒラリー派の言論人、学者、司会者どもは、性懲りも無く言っている。

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2016年前回のトランプとヒラリーの大統領選の最中、近々私との面談が予定されているマイケル・フリン氏は相手ヒラリーの売国情報の裏を取る為ロシア諜報部と接触を重ねていた。　ヒラリーは国務長官在職中、世界一のウラニウム生産高を誇るロシア国営核エネルギー企業ロスアトム社の買収予定を知りながらカナダ籍会社ウラニウムワンワン社によるアメリカのテキサス、ユタ、オクラホマ等の数社に及ぶウラニウム鉱山会社の買収を許可した。
結果アメリカのウラニウム生産量の約25%がロシアの手に渡ることになった。
これはアメリカの国家安全保障上由々しき問題である為ニューヨークタイムスが詳しく報じたが、もみ消され闇に葬られた。トランプはこの情報を確かめてヒラリーを攻撃しようと考えたのである。主要メディアはフリン氏の情報を一切無視、逆にフリン氏がロシアのスパイと関係していると騒ぎ立てロシアゲート問題に発展、連日アメリカの話題になった。
そこでアメリカの伝統的政治問題処理手法に従って共和党と民主党で談合が出来、Dominion　Voting Systems（投票管理ソフト）を使って一定のヒラリー票をトランプに切り替え、トランプに勝利させることでヒラリーの売国問題は不問となったが、PC操作責任者が交通事故で死んだ。
マイケル・フリン氏はトランプ政権発足と同時に国家安全保障大統領補佐官に任命されたが、トランプが言ってはならないヒラリー情報の一部を口にした為スケープゴートとしてロシアゲート疑惑で偽証罪に問われ起訴され、辞任に追い込まれた。
これによりトランプもフリンも、クリントン財団がウラニウムワンから3,000億ドルに及ぶ献金を受けている事実を含めすべての情報を闇に葬ることを再確認させられたのである。
トランプはウクライナにおけるバイデン親子の犯罪を暴くためウクライナ大統領に捜査を頼んだが、それがもとで弾劾裁判に追い込まれたが幸い共和党多数の上院に救われたが、諦めず主流マスコミの反対を押し切って亜流マスコミを使って今なおバイデン親子の犯罪を追い続けている。
トランプはヒラリーの場合と異なりバイデンとは妥協しないのである。
だから今度は同じDominion Voting Systemsで逆にトランプ票をバイデン票に切り替えられたのである。
トランプが「私の票が盗まれた」と言うのは全く正しく、バイデンも知るところである。

バイデン氏が政権の要の大統領首席補佐官への起用を決めたクレイン氏は、22日、ABCテレビに出演し、政権移行に向けた対応などを説明しました。

この中でクレイン氏は、政権の閣僚人事について「火曜日に閣僚人事の第1弾が明らかになる」と述べて、24日の火曜日に閣僚人事の一部をバイデン氏が発表すると明らかにしました。

ただ、具体的にどのポストについて発表するのかは言及しませんでした。

バイデン氏はこれまで、大統領首席補佐官をはじめとしたホワイトハウスの高官人事は発表していますが、閣僚人事については明らかになっていません。

閣僚人事をめぐっては、国務長官にブリンケン元国務副長官やクーンズ上院議員、国防長官にフロノイ元国防次官やダックワース上院議員、そして財務長官にFRB＝連邦準備制度理事会のイエレン前議長らの名前が、有力候補としてあがっています。

大統領選挙について、トランプ大統領は不正があったとして正当性を争う姿勢を崩していませんが、バイデン氏は来年1月の政権発足に向けた準備を着々と進めていて、閣僚人事でのバイデン氏の選択に関心が集まっています。

今月3日に行われたアメリカ大統領選挙は、主要メディアの当選確実の報道を受けて民主党のバイデン氏が勝利を宣言しましたが、トランプ大統領は、選挙で不正があったと主張し、法廷闘争を続ける構えを崩していません。

ただ、専門家やメディアは、バイデン氏の当選確実が覆る可能性は低いと指摘しています。

こうした中、バイデン氏が大統領首席補佐官への起用を決めたクレイン氏は22日、バイデン氏が閣僚人事の一部を24日に発表すると明らかにしました。

具体的にどのポストについて発表するのかは明らかになっていませんが、複数のメディアはバイデン氏が国務長官に、バイデン陣営で外交顧問を務めるブリンケン氏を指名する見通しだと伝えました。

ブリンケン氏はオバマ政権1期目に副大統領の安全保障担当補佐官としてバイデン氏に仕え、オバマ政権2期目には国務副長官として外交政策を担当しています。

閣僚人事をめぐっては連日、報道でさまざまな顔ぶれが伝えられるなど、関心が高まっています。

これまでに財務長官にはFRB＝連邦準備制度理事会のイエレン前議長やFRB理事のブレイナード氏が有力視されているほか、国防長官にフロノイ元国防次官やダックワース上院議員らの名前が挙がっています。

財務長官や国防長官の候補者には女性が多く、それぞれ、就任すればアメリカ史上、初めてとなり、バイデン氏が目指す多様性のある政権の象徴にもなります。

アメリカの複数のメディアが国務長官に指名される見通しだと伝えたアントニー・ブリンケン氏は、バイデン氏の長年の側近として知られ、選挙期間中からバイデン氏の外交・安全保障政策の責任者として陣営を取りしきりました。

ブリンケン氏はトランプ政権の「アメリカ第一主義」が同盟国とのあつれきを生んだとして国際協調や同盟を重視する外交政策を掲げています。軍事的台頭を続ける中国に対しては日本をはじめとする同盟国や、関係国と結束して対抗する必要性を訴えています。

このほか、国務長官の候補としてはオバマ政権時代に黒人女性として初めて国連大使を務め、その後、ホワイトハウスで安全保障担当の大統領補佐官を務めたスーザン・ライス氏も当初、有力視されていました。

しかし、ライス氏に対しては2012年にリビア東部でアメリカ領事館が襲撃され、大使らが殺害された事件への対応をめぐり今も共和党内で反発が根強く、議会上院での承認の難航が予想され、起用は見送られるとの見方が広がっています。

国内経済の立て直しに向けて重要な役割を担う財務長官について、バイデン氏は「党内であらゆる人々に受け入れられる人物だ」としていて、経済分野の知見と経験が豊富な人物の名前が挙がっています。

ジャネット・イエレン氏は2014年から4年間、中央銀行にあたるFRB＝連邦準備制度理事会のトップにあたる議長を務め、雇用状況を重視した金融政策の運営に当たりました。

FRBの理事を務めるラエル・ブレイナード氏はオバマ政権時代に財務次官を務めました。現在は、FRBのパウエル議長らとともに、新型コロナウイルスの危機対応を主導しています。

一方、党内左派からは大統領選挙でバイデン氏と候補者指名を争ったエリザベス・ウォーレン氏を推す声もあります。ウォーレン氏は「反ウォール街」の姿勢を貫く左派の上院議員で、中流階級への支援を訴え、その財源として大企業や富裕層への増税を主張しています。民主党左派の代表格であることから来年1月の南部ジョージア州の決選投票で共和党が上院の過半数を確保した場合、承認が難航するとも見られています。

国防長官には女性2人が有力視されています。

ミシェル・フロノイ氏はオバマ政権の1期目に国防次官を務めました。フロノイ氏は、トランプ政権がおととし1月、中国やロシアへの対応をアメリカの国防政策の最優先の課題と位置づけた「国防戦略」の策定にも携わるなど、党派を超えた国防政策の専門家として知られています。

タミー・ダックワース氏はタイ出身のアジア系アメリカ人の上院議員です。イラク戦争で両足を失った退役軍人で、子育てをしながら議員活動を続ける姿に女性からの人気も高く、一時はバイデン氏の副大統領候補として名前が取り沙汰されました。

このほか、党内左派の中心人物で、民主党の大統領候補者選びでバイデン氏と指名を最後まで争った、バーニー・サンダース上院議員も労働長官の候補として取り沙汰されています。

バイデン氏はこれまでに大統領首席補佐官に最側近のクレイン氏の起用を発表するなど、合わせて14人のホワイトハウス高官の人事を発表していますが、いずれもバイデン氏の活動を長年支えてきた側近や、ワシントン政治に精通した人物が選ばれています。

トランプ大統領が既成政治の打破を掲げ、バノン元首席戦略官ら行政経験のない人や、大統領の長女、イバンカ補佐官やその夫のクシュナー上級顧問ら一族を最側近として起用したのとは対照的です。

また、副大統領候補に黒人で女性のハリス氏を選んだバイデン氏は新政権の人事についても、多様性を反映させる考えを示しています。

バイデン氏は、大統領次席補佐官に陣営の選挙対策本部長だった女性のオマリーディロン氏を起用していて、発表されたホワイトハウス高官14人のうち8人が女性であるほか、大統領上級顧問には黒人のリッチモンド下院議員が指名されています。

一方、外交政策の要となる国務長官の人事をめぐっては、影響力を増す中国への政策がどう変わるのかに関心が集まっています。

トランプ大統領が政治や経済、安全保障のあらゆる面で圧力を強める政策をとってきた一方、バイデン氏は中国に対して圧力だけでは不十分で、気候変動や新型コロナウイルスなど世界的な課題では中国と交渉すべきだとしています。

ただ、オバマ前政権で国務次官補を務め、現在もバイデン陣営の東アジア政策に助言するキャンベル氏は外交専門誌への寄稿の中で、中国と関係を深めることを通じて民主化や国際協調を促すことを目指した歴代政権の対中政策は間違いだったと指摘しています。

いまや民主党内でも中国への警戒感は高まっていて、日米外交筋も「国務長官に誰がついても、中国への姿勢が急に緩むとは考えにくい」と述べ、アメリカの対中強硬姿勢は変わらないとの見方を示しています。

また、今回の閣僚人事は、来年1月に南部ジョージア州で行われる上院議員選挙の決選投票の結果に大きく左右されるとみられています。

閣僚や各省庁の幹部人事には議会上院での承認が必要になるため、1月の決選投票で民主党が上院の過半数を獲得できなかった場合、共和党から強い反対を受ける人事は難航することになります。

このため、民主党左派のサンダース上院議員やウォーレン上院議員、さらに2012年にリビア東部でアメリカ領事館が襲撃されたテロ事件をめぐり、今も共和党内で反発が根強いライス元大統領補佐官はバイデン氏にとって起用が難しくなります。

アメリカ政治が専門の東京大学の久保文明教授はバイデン新政権発足に向けた閣僚人事について、「どういう人が起用されるかでバイデン政権の日本や中国との対アジア外交に大きな違いが出てくる。例えば中国に対してはアメリカ外交の優先事項を地球温暖化対策に向けた協力と考えるのか、それとも軍事的な力というものを全面に押し出して対決していこうとするのか、どのような考え方を持っているかで政策の中身がずいぶんと違ってくる」と指摘しています。

一方、民主党左派の起用が取り沙汰されていることについて「選挙戦で左派は今回、4年前と違いバイデン氏に協力していて、その見返りとしてある程度、重要な閣僚ポストに自分たちを任命してほしいと思っている。そういう左派の要望をどのぐらい受け入れるのか、能力や政策の方向などさまざまな多様性を、人事にどうやって反映させていくか、バイデン氏にとって難しい課題でもあるし、逆に腕の見せどころという部分もある」と述べ、バイデン氏が難しい調整を迫られているとしています。

また、左派が閣僚に起用された場合について、「共和党から社会主義だという批判が強まる」としてより一層分断が深刻化するおそれがあると指摘しています。

『死海文書』とは、1947年以降、イスラエルとヨルダン国境にある「死海」付近の洞窟で次々と発見された謎の古文書群を総称したものだ。『死海文書』は今から2000年以上前、ユダヤ教のエッセネ派に属し、厳しい戒律を守って共同生活を送っていたクムラン宗団によって書かれたとされる。

『死海文書』には、「光の子」と「闇の子」の最終戦争が起こり、人類は大厄災に見舞われるという予言がある。だが同時に、「アロンのメシア」と「イスラエルのメシア」という2人の救世主が現れるとも予言されているのだ。　

「アロンのメシア」とは、古代ユダヤの予言者モーセの末裔でありフリーメーソンのルーツだという説もある。そして2人の救世主のうち、1人はトランプ大統領である可能性があるのだ。

　クムラン宗団は旧約聖書の『ダニエル書』を特別視していた。『ダニエル書』には「……エルサレム（イスラエル）を建て直せという命令が出てから、メシアが来るまで69年」と読み解ける予言がある。

　1948年にイスラエルが建国され、そこから69年後は2017年に当たる。この年、ついにメシアが降臨したと考えられるのだが、2017年1月20日、トランプは第45代アメリカ合衆国大統領に就任しているのだ。しかも、翌月の2月9日、死海周辺で『死海文書』を蔵す12番目の洞窟が約50年ぶりに見つかるという事件も起きた。

　トランプ大統領の就任に続いて、新たな『死海文書』の発見……このような奇妙なシンクロが起きたことから、『死海文書』の救世主はトランプ大統領のことを指している可能性が高いのだ。

　さらに2017年は、最初に『死海文書』が発見されてからちょうど70周年の節目にも当たる。70という数字は『死海文書』にある『ダニエル書』にも登場する。その中で預言者ダニエルは、同じく預言者エレミアの言葉を受けて、「再建された聖都エルサレムの荒廃が終わるまで70年続くと悟った」とある。

　トランプ大統領は、イスラエル国家樹立となる700日前に誕生（1946年6月14日生まれ）で、70歳7カ月7日目でホワイトハウスに入った。

　このような70という数字の符号があるトランプ大統領に対して、著名なユダヤ教の指導者たちは「トランプを救世主」として信じて疑わないというのだ。

筆者は、今回のアメリカ大統領選挙こそが、『死海文書』が預言した「光の子（トランプ）」と「闇の子（バイデン）」の最終戦争であると考える。

実は故ジョン・F・ケネディ（JFK）の息子ジョン・F・ケネディ・ジュニア（JFKジュニア）がQアノンなのではないかという説がまことしやかにささやかれている。彼は1999年、38歳の若さで飛行機事故に遭い、夫人と共に死んだとされている。しかし、JFKジュニアは死んでおらず、実は生きているという話があるいのだ。

　実は、JFKジュニアはトランプと幼馴染であり、同級生で親友だったのである。JFKジュニアは死んだことにして身を隠し、父である故ケネディ元大統領の意思を継ぎ、ディープステートを壊すべくトランプに協力しているのだという。それを証拠にトランプの応援演説の場所に、年老いたJFKジュニア夫妻が現れたという画像もある。

　つまり「Qアノン」はJFKジュニアが率いているのだ。そして、なぜかJFKの墓は空から見ると「Q」という文字になっている。なぜ「Q」なのか？

さあ、ここで『死海文書』のことを思い出して欲しい、『死海文書』はクムラン宗団によって作成され、クムラン洞窟で発見された。

　「クムラン＝Qumran」つまり「Q」である。

　なお、もう一人の救世主は日本から現れることを予言しておこう。

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#ケイリー・マックナニー

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幕末に偽装死した孝明天皇と睦仁親王が、以降の政体天皇を周防国田布施にいた護良親王の後裔である大室寅助（大室寅之祐）に任せて明治天皇とし、京都堀川の本圀寺内に極秘造営された堀川御所に入られた。明治、大正、昭和、平成の政体天皇とは別に、孝明天皇、睦仁親王から現在まで続く裏の皇統を称して、「京都皇統」と落合が著作物内において便宜的に呼称した。

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ユダヤ系の「メシア的人物」。

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主な情報ソースとして頼っていた大手新聞やTV局は
実のところ、重要な真実を一切報道せず
プロパガンダと嘘まみれだって大衆が気づいたら
日本の社会は大混乱だろうな

原爆まで落とされた国に生きてて未だに気づいてないのは正真正銘の情弱馬鹿か意図的な工作員だろ
いつの時代でも戦争の片棒担ぐのはマスゴミだろうに

#米大統領選

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