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「ネタバレサイト」や「ファスト映画」摘発相次ぐも依然横行 #nhk_news https://t.co/3efpgp8UQD

— NHKニュース (@nhk_news) 2022年7月19日

漫画のセリフなどを丸写しするネタバレサイトをめぐっては、ことし2月に福岡県警が、6月には警視庁が30代から40代の運営者を著作権法違反の疑いで書類送検しました。

また映画を10分程度にまとめた違法な動画「ファスト映画」を投稿していた3人が去年6月に宮城県警に検挙され有罪が確定するなど、漫画や映画のあらすじや結末を短時間で伝える違法なコンテンツの検挙がこの1年間、相次いでいます。

摘発による抑止効果が期待されていますが、CODA＝コンテンツ海外流通促進機構によりますと、ファスト映画は去年の9％ほどに減ったものの依然およそ180本がYouTubeに投稿されているほか、大手出版社「小学館」の調査ではネタバレサイトの増加がここ数年目立ち300以上確認されているということです。

映画会社や出版社は運営者を特定して削除を要請したり警察に相談したりするなど対策を強化するほか、ユーザーが閲覧すると違法な運営者の広告収入につながるとして利用しないよう呼びかけています。

去年以降、制作者側から警告を受けてコンテンツを削除したネタバレサイトやファスト映画の関係者がNHKの取材に応じ「アクセス数が増えて収入があったが反省している」などと語りました。

このうち40代の女性は、子どもの教育費などに充てるため、去年6月から漫画のセリフや情景を文章で記したネタバレサイトを始めたということです。

女性は「好きな漫画の助けになればということで紹介していたくらいの気持ちだった。著作権侵害にはあたらないと考えていた」と話していました。

そのうえで「収入は月に数千円から10万円弱くらいだった。今は本当に浅はかなことをしてしまったと反省している」と話していました。

ネタバレサイトの調査を行った小学館のマンガワン編集部の和田裕樹編集長は「作者は漫画1ページを書き上げるだけでも何時間、何十時間とかけ、その産みの苦しみからすばらしい作品が生まれている。仕事としての漫画は読者がおもしろいと思って対価を支払うから成立している。ネタバレサイトを見てお金を払って漫画を見る人が減れば、作家が得られていた収入を違法サイトがかすめ取ることになる。多くの人に理解してもらいたい」と話していました。

またファスト映画を投稿していた30代の男性は、コロナ禍で経営していた飲食店が廃業となった2年前、YouTubeで動画配信を始めたということです。

当初行っていたゲームやパチンコの実況の動画に比べ、ファスト映画の再生回数は100倍以上になり、半年間の収入は150万円ほどだったということです。

男性は映画会社の警告を受けてファスト映画の投稿はやめたということで「今は著作権を持っている方に対しすごく申し訳ない気持ちだ」と話していました。

コンテンツビジネスに詳しいライターの稲田豊史さんはネタバレサイトやファスト映画がなくならない背景について「動画配信サービスが普及して話題作が増える中、現代人は話題についていくためにチェックしなければという焦燥感にかられている。特に若い人の中にはあらすじや結末をだいたい理解すれば足りると考える人もいて、作品をゆっくり『鑑賞』するのではなく、話題についていくために『消費』している状況だ」と指摘しています。

そのうえで「制作者側も早く内容を知りたい利用者のために倍速で視聴できる機能を取り入れるなど対応を進めている。新たなニーズに答えることが求められる時代になりつつあるのではないか」と話しています。

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