https://d1021.hatenadiary.com
http://d1021.hatenablog.com

■

３ ⭐️

ウクライナへの軍事侵攻を続けるロシアの国防省は9日、戦況をめぐる会議を開き、その映像を公開しました。

この中で軍事侵攻の指揮を執るスロビキン総司令官は、ウクライナ南部のヘルソン州について、州内を流れるドニプロ川の西岸地域にとどまる部隊が孤立するおそれが出ているとしたうえで、川の東側で防衛を固めるのが最善の選択だと報告しました。

これを受けてショイグ国防相は「部隊の撤退を進め、川を渡る人員や武器、装備の安全な移送を確保するためあらゆる措置に着手せよ」と述べ、州都ヘルソンを含むドニプロ川の西岸地域から軍の部隊を撤退させるよう命じました。

ロシア軍は、ウクライナ侵攻直後のことし3月、ヘルソン州の全域を完全に掌握したと主張し、プーチン政権が9月にヘルソン州など4つの州の一方的な併合に踏み切りました。

これに対し、領土奪還を目指すウクライナ軍は反転攻勢を強め、州都ヘルソンに向けて部隊を進めていました。

ロシア軍が戦略的な要衝のヘルソンから撤退するとなれば、戦況は重大な局面を迎えることになりそうです。

ウクライナのゼレンスキー大統領は9日、新たな動画を公開し、ロシア軍がウクライナ南部の戦略的な要衝、ヘルソンから軍の部隊を撤退させるよう命じたことについて「きょう、情報空間には多くの喜びがあり、その理由は明らかだ。しかし、感情は控えめでなければならない」と述べました。

そのうえで「われわれは損失を最小限に抑え国土のすべてを解放するため、非常に慎重に動いている」と述べ、ロシア側の動きを見極めながらヘルソンの奪還に向けて慎重に部隊を進めていると強調しました。

さらにゼレンスキー大統領は「いま最も激しい衝突は東部ドネツク州で起きている。われわれは立ち向かい、何ひとつ譲らない」として、南部だけでなく東部でも反転攻勢を続ける姿勢を示しました。

ウクライナ南部ヘルソン州を支配する親ロシア派勢力のトップは9日、幹部の1人、ストレモウソフ氏が交通事故で死亡したと、SNSで明らかにしました。

ロシアの国営メディアも、ストレモウソフ氏の死亡について速報で伝えましたが、詳しい状況はわかっていません。

ストレモウソフ氏は、ロシアによるウクライナ侵攻以降、ロシアの立場を正当化するプロパガンダを、SNSを通じて積極的に発信していました。

ウクライナの軍事専門家のジダノフ氏は、NHKのインタビューで「ヘルソンは、ウクライナへの侵攻後、ロシア軍が占領した唯一の州都であり、撤退となれば、プーチン大統領にとって悲劇であり、政治的に打撃となる」と指摘しました。

また、ウクライナ側にとっては「ヘルソンの奪還にあててきた兵力を、南部ザポリージャ州や東部ドネツク州などに振り向けることができるようになり、有利な状況だ」と分析しました。

その一方でジダノフ氏は「ロシア軍の部隊が戦線から大規模に離脱している様子は見られない」としたうえで「兵士に民間人のふりをさせたり、市民が出ていった住宅地から攻撃したりする準備を進めている」として、ウクライナ軍がヘルソンに入れば、市街戦になるおそれもあるという見方を示しました。

ウクライナ南部ヘルソン州の州都ヘルソンは、ロシアによる軍事侵攻において、南部、黒海沿岸地域の戦略的な要衝です。

ヘルソンは、ロシアからベラルーシを経てウクライナを縦断し黒海に注ぐドニプロ川の河口に位置し、交通の要衝でもあります。

ウクライナへの侵攻を続けるロシア側にとっては、ヘルソン州は2014年に一方的に併合したクリミア半島の北に隣接し、輸送や水の供給を左右する重要な地域です。侵攻直後のことし3月、ロシア軍が掌握し、9月には一方的な併合に踏み切りました。

ヘルソンは、州内を流れるドニプロ川の西岸地域にあったロシア軍の拠点で、また侵攻後、占領した唯一の州都でもありました。

一方、領土の奪還を目指すウクライナ側にとっては、ヘルソンの奪還はロシア軍がさらに進軍するのを食い止めることになるとともに、州都を奪い返したという象徴的な意味を持ちます。

ウクライナ軍は、ドニプロ川に架かる橋を破壊するなどして、ヘルソンにいるロシア軍への補給路を断ち、孤立させるようにして反撃を続けてきました。

ヘルソン州の親ロシア派は先月以降、ヘルソンのある地域から住民を対象にした強制的な移住とともに、統治機構も安全な場所に移していると明らかにし、ロシア側が退避を余儀なくされた形です。

ロシアのショイグ国防相は９日、ウクライナ南部の戦略的要衝・ヘルソン市に近いドニエプル川西岸からの撤退を軍に命じた。ロシアにとって大きな後退で、戦況の転換点になる可能性がある。

一方、ウクライナはロシア軍の一部がまだ、ヘルソンにとどまっているほか、追加要員が派遣されているとして慎重な見方を示した。

ウクライナ大統領府のアレストビッチ顧問は「ロシア軍は移動しているが、完全撤退や再編成の場合ほどではない」と指摘。

また、ロシア軍がヘルソンを去る際に橋を破壊し、道路に地雷を仕掛けているとした上で「われわれと戦ってヘルソン市を保持しようとするのか、現時点で意図は分からない。動きは非常に遅い」と述べた。

ヘルソン市は、ロシアが今年２月の侵攻開始後に占領した唯一の州都。ロシアが任命した当局者らは、ここ数週間で現地の住民の避難を進めていた。

ウクライナでの軍事作戦を指揮するロシアのスロビキン総司令官は、ヘルソン市への補給はもはや不可能になったとショイグ氏に報告し、ドニエプル川東岸に防衛線を設けるよう提案。

これに対し、ショイグ氏は「ロシア軍兵士の命は、常に優先されなくてはならない。民間人への脅威も考慮しなければならない」と述べ、提案に同意すると表明。軍の撤退を進めるよう命じた。

ウクライナのゼレンスキー大統領は、軍が南部で「一歩一歩」態勢を強化していると述べた。

「きょうは情報面で多くの喜びがあるが、敵はわれわれに贈り物はしないだろう」と慎重な姿勢も示した。

バイデン米大統領は、ロシアの撤退命令について「ロシア軍に真に問題がある証拠だ」と指摘。また、米中間選挙後もロシアのウクライナ侵攻を巡り、与野党が超党派の取り組みを継続できることを望むと述べた。

北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長は、ヘルソン撤退のニュースを歓迎しつつも慎重な姿勢を崩さなかった。

スカイニュースとのインタビューで「ロシアを過小評価すべきでない」とし、これまでの無人機やミサイルの攻撃は、ロシアがまだ甚大な被害を及ぼすことができるということを示していると述べた。

こうした中、ウクライナ南部ヘルソン州の「副知事」を名乗る親ロシア派のキリル・ストレモウソフ氏が９日、ヘルソン州で車に乗って移動中、交通事故死した。

ロシアのショイグ国防相は9日、ウクライナ南部のヘルソン州について、州都ヘルソンを含むドニプロ川の北西側の地域から軍の部隊を撤退させるよう命じました。

川の南東側で防衛を固めるのが最善の選択だとしています。

これについて、ウクライナのゼレンスキー大統領は9日、「われわれは損失を最小限に抑え国土のすべてを解放するため、非常に慎重に動いている」と述べ、ロシア側の動きを見極めながらヘルソンの奪還に向けて慎重に部隊を進めていると強調しました。

ヘルソン州の州都ヘルソンは、ロシアによる軍事侵攻において、南部、黒海沿岸地域の戦略的な要衝です。

ウクライナの軍事専門家のジダノフ氏は、NHKのインタビューで「撤退となれば、プーチン大統領にとって悲劇であり政治的に打撃となる」と指摘しました。

その一方で、「ロシア軍の部隊が戦線から大規模に離脱している様子は見られない」としたうえで「兵士に民間人のふりをさせたり、住宅地から攻撃したりする準備を進めている」として、ロシア軍が撤退を装いながら兵士を潜伏させることで、市街戦になるおそれもあるという見方を示しました。

ウクライナのポドリャク大統領府長官顧問は１０日、ロシア軍は南部ヘルソンに地雷を仕掛け撤退後に砲撃する計画と指摘し、同市を「死の街」にすることを望んでいると非難した。

「ロシア軍はアパートから下水道まで、あらゆる場所に地雷を設置している。（ドニエプル川）左岸からの砲撃で街を廃墟にするつもりだ」とツイッターに投稿した。

ロシアのショイグ国防相は９日、ドニエプル川西岸から撤退すると発表した。この地域には州都ヘルソンがある。

ウクライナ軍はロシア軍がヘルソンから撤退したことをまだ確認できていないとしている。

ウクライナのグロモフ准将は会見で、ウクライナ軍の行動によりロシア軍に撤退以外の選択肢はなかったと語った。

「しかし現時点ではロシア軍のヘルソン撤退に関する情報を確認することも否定することもできない。われわれは計画に従って攻撃作戦を継続する」と述べた。

ロシアのショイグ国防相は9日、ウクライナ南部のヘルソン州について、ドニプロ川をはさんで州都ヘルソンを含む北西の地域から軍の部隊を撤退させるよう命じました。

川の南東側で防衛を固めるのが最善の選択だとしています。

そして、ロシア国防省は10日「計画に従い、川の東側に移動している」として部隊の撤退が始まったことを明らかにしました。

これについて、ウクライナのゼレンスキー大統領は9日「われわれは損失を最小限に抑え国土のすべてを解放するため、非常に慎重に動いている」と述べ、慎重に部隊を進めながら、ヘルソンの奪還を目指すとみられます。

戦況を分析するイギリス国防省は10日に、「ロシア軍がヘルソン州の西岸を失えば、陸からオデーサに到達するという戦略的な野望がかなわない可能性が高い」として、ロシア軍にとっては、今後、南部の港湾都市オデーサを攻略するための拠点を失うとの見方を示しました。

そのうえで「ロシア軍は撤退にあたって、ウクライナ軍の前進を遅らせるために、複数の橋を破壊し、地雷を敷設した可能性がある。ロシア軍の撤退は数日間にわたる可能性が高い」と指摘しています。

また、アメリカのシンクタンク「戦争研究所」は、9日に、「ロシア軍は軍隊を秩序正しく撤退させ、ウクライナ軍の前進を遅らせることを優先している」としたうえで、ウクライナ軍の反転攻勢が成功を収めているなどと評価しました。

一方、ロシアの民間軍事会社「ワグネル」の代表、プリゴジン氏や、プーチン大統領に忠誠を誓い、軍事侵攻でチェチェンの戦闘員を率いるカディロフ氏など強硬派は撤退の判断について肯定的に評価しています。

これについて「戦争研究所」は「ロシア国内の軍事専門家の多くからも撤退は必要だったという声が上がっている。ロシア指導部は、ことし9月に東部ハルキウ州からロシア軍が壊滅的に撤退した経験から学んだようだ」と指摘し、政権への批判につながらないよう対応したという見方を示しています。

北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長は９日、ウクライナ軍が領土回復を一段と進めていることは「心強い」と述べた。

同氏は、訪問先の英国でスナク首相と会談。「ウクライナ軍の勝利と成果は、勇敢なウクライナ兵によるものだが、英国やＮＡＴＯ同盟国、パートナーからの支援も不可欠だ」と強調した。

英政府は会談に合わせて、ウクライナ軍の兵士向けに越冬用の防寒具や寝袋などを提供すると発表した。

ストルテンベルグ氏はスカイニュースとのインタビューで、ロシア軍のヘルソンからの撤退について質問された際に「ロシアが完全に勢いを失ったという先月からの状況やパターンの一部だ」と述べた。その上で「ロシアを過小評価すべきでない」とし、これまでの無人機やミサイルの攻撃は、ロシアがまだ甚大な被害を及ぼすことができるということを示している、と指摘した。

ウクライナへの軍事侵攻をめぐってロシアが核兵器の使用も辞さない姿勢を示す中、フランスのマクロン大統領は10月、現地の公共放送のインタビューで「ウクライナとその周辺が核で攻撃されても、フランスが核で反撃する事態には該当しない」と述べたのに対し、NATO＝北大西洋条約機構の一部の加盟国から、自国の安全保障しか考慮していないとする批判も出ていました。

マクロン大統領は9日、国防戦略についての演説の中で「フランスの核戦力は、存在するだけでも、フランスとヨーロッパの安全保障に貢献している」として、ロシアに対する抑止力としての役割を果たしていく考えを強調しました。

そのうえで「ちょっとした発言を大げさに捉えないよう注意してほしい」とも述べ、先の発言に対する批判を和らげるねらいがあるとみられます。

#EU

ウクライナでは、ロシア軍の攻撃で破壊されるなどして穀物の保管場所が不足する中、FAO＝国連食糧農業機関が、各地の農家に穀物を一時的に保管するための大型の袋の配付を進めています。

FAOによりますと、ウクライナではロシア軍による穀物貯蔵施設への攻撃や、南部の港からの輸出が再開後も滞っていることなどから、1600万トン分の穀物の保管場所が不足しています。

このため、穀物を廃棄せざるを得ない農家も出ていて、FAOは、ウクライナ各地の農家を支援するため、穀物を屋外でも一時的に保管できる大型の袋の配付を進めています。

袋は、幅3メートル、長さ60メートルで、1つあたり200トンの穀物を数か月間、保管できるということです。

この取り組みには日本やカナダなどが資金を支援していて、今後、およそ700万トンの穀物を保管できるようになるということです。

トウモロコシなどを育てている農家の男性は「貯蔵庫がいっぱいになっていて、この支援はとても助かります」と話していました。

ウクライナ産の農作物をめぐっては、ことし8月に国連などの仲介を受けて輸出が再開されましたが、合意の期限が今月19日に迫る中、問題なく延長されるかが焦点となっています。

これについて別の農家の女性は「ウクライナの穀物を必要とする国に今後も滞りなく届けられるかどうか心配です」と話していました。

FAO＝国連食糧農業機関のウクライナ事務所のボティエル所長は、NHKのインタビューで「保管場所が足りないため、収穫された多くの穀物が保管できていない上、収穫をやめている農家もいる。さらに来年に向けてそもそも作付けをするかどうか悩んでいる農家もいる」と述べ、ウクライナで農業生産を続けるには保管場所の確保が重要な課題になっていると指摘しました。

そのうえで、ウクライナとロシア、それに仲介役を務めたトルコと国連の4者による農作物の輸出をめぐる合意の期限が今月19日に迫っていることについて「合意の延長は、ウクライナの農家に加えてウクライナ産の穀物を受け取っている国々にとって極めて重大な問題だ」と述べ、合意は延長されるべきだと訴えました。

ロシアのぺスコフ大統領報道官は９日、米中間選挙について、両国の「悪い」関係の改善には寄与しないとの見方を示した。また選挙への介入を否定した。国営通信社ＲＩＡノーボスチが伝えた。

中間選挙は短中期的な二国間関係にそれほど重要ではないとし「今回の選挙で本質的なことが変わることはない。関係は依然悪く、これからも悪いままだ」と述べた。

ロシアが米国の選挙に介入しているという主張には慣れているため、新たな疑惑には留意していないと語った。

また米国とロシアの核軍縮条約「新戦略兵器削減条約（新ＳＴＡＲＴ）」の延長を巡る米国との対話について話すのはまだ早いと述べた。

ロシアのニコライ・パトルシェフ安全保障会議書記は９日、イランを訪れて同国治安部門トップのアリ・シャムハニ氏と会談し、ウクライナ情勢を含め、それぞれの内政問題に対する「西側の干渉」に協力して対処することを約束した。ロシアの国営メディアが伝えた。

イランのヌールニュースによると、シャムハニ氏は「イランはロシアとウクライナの対話を通じた停戦や和平につながるいかなる取り組みも歓迎し、支持する。戦争を終わらせる役目の一端を担うつもりだ」と語った。

さらにシャムハニ氏は、エネルギーや運輸、農業、貿易、銀行といった分野でロシアとの協力強化も申し出たという。

パトルシェフ氏は、イランのライシ大統領とも会談し、互いに両国の戦略的関係を改善させる重要性を強調した。イラン国営メディアが報じたところでは、ライシ氏は「米国の制裁に対する最も決定的な反撃は、独立国家同士が力を合わせることだ」と述べた。

米軍制服組トップのミリー統合参謀本部議長は９日、ウクライナで死傷したロシア軍兵士は１０万人を超えるとの見方を示し、ウクライナ軍もおそらく同程度の死傷者が出ているだろうと述べた。

米当局者が示したウクライナ紛争の死傷者の推定としてはこれまでで最多となる。

ニューヨーク経済クラブのイベントに出席したミリー氏は外交的解決の見込みについて、第１次世界大戦では早い段階で交渉が拒否されたため人的被害が拡大し、死傷者がさらに増えたとし、「交渉の機会が訪れ、和平の実現が可能なら機会をつかむべきだ」と述べた。

ロシアはこの日、ウクライナ南部の戦略的要衝ヘルソン市に近いドニエプル川西岸からの軍の撤退を発表した。

専門家の間では、これを受けてウクライナが有利な立場で交渉できるとの見方がある一方、ロシアが交渉で時間を稼ぎつつ態勢を整え、春に新たな攻勢をかけると警戒する向きもある。

ミリー氏は、現時点でロシアはヘルソンから実際に撤退しているようだとしながらも、完了には時間がかかる可能性があると述べた。

紛争によるウクライナ民間人への影響については、１５００万─３０００万人が難民となり、おそらく４万人が死亡したとの見方を示した。

インドネシアが議長国を務めるG20＝主要20か国の首脳会議は、今月15日と16日にバリ島で開かれ、ウクライナ情勢を背景にした食料やエネルギーの安全保障などについて議論が交わされる見通しです。

ロシア大統領府のペスコフ報道官は10日、ロシアの複数の通信社に対して、プーチン大統領が、首脳会議への対面での出席を見送り、ラブロフ外相を派遣する予定だと明らかにしました。

プーチン大統領が現地を訪問しない理由については伝えられていません。

また、インドネシアの複数のメディアによりますと、首脳会議の運営を統括するルフット海事・投資担当調整相も「プーチン大統領は出席せず、ラブロフ外相を派遣すると伝えてきた」と述べたということです。

G20の首脳会議には、アメリカ政府がバイデン大統領の出席を発表していて、ウクライナ情勢をめぐってアメリカとロシアの対立が深まる中、プーチン大統領が対面で出席するかどうか、動向に関心が集まっていました。

#NATOexpansion

#反ロシア#対中露戦

d1021.hatenadiary.jp