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#テレビ

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24日のニューヨーク株式市場では、AI需要の高まりを背景にハイテク関連銘柄の多いナスダックの株価指数の終値が前日に比べて1.1％上昇し、1万6920.80と、史上最高値を更新しました。

生成AI向けの半導体を手がけるアメリカの半導体大手、エヌビディアの株価が、22日に発表された好調な業績を受けて23日に9.3％の大幅な上昇となったのに続いて、24日も2.5％の上昇となったことがナスダックの株価指数を押し上げました。

一方、ダウ平均株価の終値は前日に比べて4ドル33セント高い3万9069ドル59セントと小幅な値動きにとどまりました。

1967年、バフェットは出資者に対して「出資金の返還」を申し出る手紙を送った。「理解可能で価格も魅力的な投資先を見つけるのがどんどん難しくなっている」というのが理由だ。

1960年代後半はかなりの強気相場であったため、バフェットが望むような「（優良）投資案件」が市場からほとんど消え去っていたといえよう。簡単に言えば、企業の「本質的価値」（後述）を大幅に上回る株価で市場取引される「バブル」であったということだ。

その後、バフェットの積極的な動きは途絶えたのだが、1973年から株価が大幅に下落し、再び投資のチャンスが巡ってきた。そのチャンスに、（投資から遠ざかってため込んでいた）潤沢な現金が大活躍したのだ。ただし、その間バフェットは約6年間も静観を決め込んでいたということになる。

また、ドットコムバブル全盛であった1990年代後半も、バフェットはドットコム企業などに一切投資をせずに、やはり静観を決め込んだ。

バフェットがドットコム企業に投資しなかったのは、4月3日公開「バフェットの警鐘『ヘビの油売りに気をつけよ』の意味～投資で成功するためには『自分の範囲』を見極めることだ」で述べたように（当時は）「IT・インターネットビジネスは『自分の範囲』ではない」と考えたことが大きな原因である。

だが、その頃のメディアは「バフェットはITやインターネットが分からない時代遅れのポンコツだ」と散々揶揄した。

それに対してバフェットは、ドットコム企業の経営者・幹部も多数参加するある講演会で、一冊の分厚い資料を聴衆に見せながらこう語った。

「皆さん、私の手元にあるのは米国自動車産業黎明期に存在した自動車メーカーの一覧表です。この無数の『新興』自動車メーカーの数が現在いくつになっているかご存じですよね？そう、たったの三つです（ビッグスリーのことを意味する）」と言い放ったのだ。

つまり、バフェットの前に居並ぶ聴衆たちが経営する「ドットコム企業」のほとんどは「いずれ消えてなくなりますよ……」と言ったのと同じことである。

彼は、繰り返し「自分は未来予測ができない」と述べる。そして、「もし、出来るという人がいたら、私の目の前に連れてきてほしい」と続ける。

バフェットの言葉の真意は、

１.（人間心理に左右される）市場がどうなるかはわからない
２.しかし、優秀な企業を見つけることは可能だ
３.「備える」ことは可能である

にまとめることができる。

これまで述べてきたように、米国株暴落はそれほど遠い将来ではないと考えられる。

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