この時期まで、激しいシェア争いが繰り広げられていたが、再編が進むにつれ、価格競争も含む過剰なシェア争いは不毛だということが徐々に明らかになってきた。この間、原料の天然ゴムの価格も上がっていたため、低価格で大量に販売しても採算は上がらず、自社の収益性を下げるだけだということがわかってきたのだ。
そこで、先進国メーカーが乗り出したのが「量を売る商売」から「質を売る商売」への転換だった。例えば、スポーティなイメージを重視した低扁平率タイヤや、安全性を重視したランフラットタイヤ、今日でいえば環境対応型タイヤの登場に象徴されるような、何らかの付加価値の付いた高機能タイヤを前面に出して、高価格製品の購買層を獲得・保持していこうという考え方である。
パイを無闇に奪い合うのではなく、付加価値を伴う高い商品性を武器にして、利益率を維持する。ブリヂストンの取り組みは、そんな「持続可能な企業経営」のモデルとして、今後が注目される。
