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水素ステーション整備で新会社 トヨタ・ホンダなど11社 #nhk_news https://t.co/sLaZzIjYFf

— NHKニュース (@nhk_news) 2018年3月5日

新会社は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車のほか、石油元売り大手のＪＸＴＧエネルギーなど１１社が共同で設立しました。

新会社は、燃料電池車に水素を供給する「水素ステーション」を今後４年間でおよそ８０か所、新たに整備することにしています。

今後、豊富な資金を持つ大手銀行などにも新会社への参加を呼びかけ、整備を加速させたいとしています。

燃料電池車は、水素と酸素の化学反応で生じた電気で走り、走行中に水しか排出しないことから、究極のエコカーとしてトヨタやホンダが開発し、販売やリースを行っています。

しかし、車両の価格が７００万円以上と高額なことに加え、水素ステーションもことし１月末現在で全国で９２か所にとどまっていて発売から３年がたっても、普及が進んでいません。

このため日本を代表する自動車メーカーやエネルギー企業などが連携することで、インフラとなる水素ステーションの整備を広げ、燃料電池車の普及に弾みをつけられるか注目されます。