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両軍は小牧付近にて対陣状態におちいり、たがいに相手の出方をうかがっていた。 4月4日、池田恒興は秀吉のもとを訪れて献策した。兵を三河に出して空虚を襲い各所に放火して脅威すれば徳川は小牧を守ることができなくなるであろうと。 5日朝、恒興は秀吉のもとを再度訪れ、森長可と共に羽黒戦の恥を雪ぎたいと述べた。 秀吉はついにこれを許可し、森長可らを主として支隊を編成し、明6日三河西部へむけて前進すべしと命令（三河の中入り作戦）。

岩崎城を占領した池田恒興、森長可に徳川軍出現の報が伝わり、両将は引き返しはじめた。そのころ、家康は富士ヶ根より前山に陣を構えた。右翼に家康自身3,300人、左翼には井伊直政勢3,000人、これに織田信雄勢3,000人。一方、引き返して対峙した恒興・森勢は右翼に恒興の嫡男・池田元助（之助）、次男・池田輝政勢4,000人、左翼に森勢3,000人、後方に恒興勢2,000人が陣取った。

4月9日午前10時ごろ、両軍が激突。戦闘は2時間余り続いた。 戦況は一進一退の攻防が続いたが、前線に出て戦っていた森長可が狙撃されて討死して池田・森軍左翼が崩れ始めると、徳川軍優勢となった。 池田恒興も自勢の立て直しを図ろうとしたが、永井直勝の槍を受けて討死にした。 池田元助も安藤直次に討ち取られ、池田輝政は家臣に父・兄は既に戦場を離脱したと説得され、戦場を離脱した。 やがて恒興・森勢は潰滅、合戦は徳川軍の勝利に終わり、追撃したのち小幡城に引きあげた。 この日の長久手の戦いにおける羽柴軍の死者2500余人、織田徳川軍の死者590余人という。

秀吉は合戦から半年以上経った11月12日に、秀吉側への伊賀と伊勢半国の割譲を条件に信雄に講和を申し入れ、信雄はこれを受諾する。信雄が戦線を離脱し、戦争の大義名分を失ってしまった家康は11月17日に三河に帰国した。信雄は伊賀と伊勢半国を割譲させられ伊賀は脇坂安治、伊勢は蒲生氏郷ら秀吉方大名に分け与えられた。

その後、秀吉は滝川雄利を使者として浜松城に送り、家康との講和を取り付けようと試みた。家康は返礼として次男・於義丸（結城秀康）を秀吉の養子（徳川家や本願寺の認識、秀吉側の認識は人質）にするために大坂に送った。こうして、小牧の役は終わった。

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親子で感動！人生初すき焼きの旨さに驚愕した外国人の反応

カジノ経営で知られるＭＧＭリゾーツ・インターナショナルにとって今年の集客の目玉は、スロットマシンではなく、久しぶりにラスベガスで開催されるＦ１グランプリだ。そして、観光客が定番の名所や名物に留まらない体験を求めていることに気づいているのはＭＧＭだけではない。

「コロナ後」を迎えて、グローバルな旅行産業は大きな回復を見せている。だが今どきの観光客が土産物を買いあさることはない。散財の対象は、これまでとは違う訪問地でのスポーツイベントやコンサートのチケットだ。

航空会社やホテル、旅行会社のあいだでもこうした変化に乗ろうとする動きが強まっており、通常の業務内容を超えて、特別なアクティビティーの予約を手配することで顧客を維持しようとしている。

ＭＧＭのビル・ホーンバックル最高経営責任者（ＣＥＯ）はロイターに対し、「カジノの収益は上向きだが、横ばいに近い」と語る。収益の成長を引っ張るのはエンターテインメントやぜいたくな飲食体験だという。「より高いレベルの体験をしたいという思いが、財布のひもを緩める理由になっているように見える」

マスターカードの「２０２３年旅行産業動向」レポートによれば、入手可能な最新データである２０２３年３月の実績をパンデミック前の２０１９年３月と比べてみると、レストランやアミューズメントパーク、ナイトクラブなどのアクティビティーへの観光支出は６５％増加している。これに対して、観光客が化粧品や宝飾品、電子機器に投じる支出は１２％増にとどまる。

８月初め、エアビーアンドビーのブライアン・チェスキーＣＥＯは投資家向け会議で、「人々が好むのは『体験』だ」と語った。同ＣＥＯの説明によれば、エアビーアンドビーのサイトでは、アクティビティー参加に関するレビューの９５％が５つ星の評価となっているのに対して、宿泊のレビューで５つ星となっているのは８４％だ。

「家でくつろぐよりもアクティビティー系が好まれているのは明らかだ」とチェスキーＣＥＯは言う。

エアビーアンドビーのサイトは旅行者が部屋・住宅単位で短期レンタルできるサービスを提供しているが、チェスキーＣＥＯによれば、今後はアクティビティーの提供にも手を広げていく計画だという。

アクティビティー関連の収益を伸ばしている企業は他にもある。

オンライン旅行会社トリップアドバイザーが運営するアクティビティー予約サイト「ビアター」では、第２四半期の収益が５９％増の２億１６００万ドルとなった。トリップアドバイザーのデータによれば、同社の四半期収益に占めるビアターの貢献度は、前年同期の３３％から約４４％に拡大している。

ビアターの広報担当者は、「２０２３年は、このカテゴリーにおける新たな記録破りの年になりつつある。予約状況は昨年やパンデミック前を上回る勢いだ」と語る。

モーニングスターの株式アナリスト、ダン・ウォシオレック氏によれば、現在、世界全体の旅行のうち約３分の２がオンラインで予約されているのに対し、休暇中のアクティビティーについては、オンライン予約は約３０％に留まっている。

＜既存の事業者も本格参入＞

伝統あるホテルや航空会社も、アクティビティー分野への参入を試みている。アメリカン航空は６月、同航空の会員を対象として、自社ウェブサイト経由でのエンターテインメント関連の予約購入でマイレージやポイントを付与する制度を開始した。アメリカン航空では、同社サイトでイベントのチケットを購入する会員が大幅に増加していると述べている。

ホテル経営のマリオット・インターナショナルは２月、同社史上初めて、グローバルな顧客戦略の策定・遂行を担当する「最高顧客責任者」を任命した。

この新たな役職に就任したペギー・ロー氏はあるインタビューで、「マリオットで提供できるアクティビティーを紹介している。私なりに言えば、顧客が自力ではなかなか計画・手配しにくいものにアクセスできるようにする、ということだ」と話している。

ロー氏が挙げる例は、たとえば、入札の駆け引きを学べるようなオークション体験や、ワシントンで女子サッカー米国代表選手と一緒にマニキュアを塗ってもらうといったイベントだ。

ＭＧＭのホーンバックルＣＥＯは、ラスベガスでＦ１グランプリが開催される１１月、室料が上がっているにもかかわらず、ＭＧＭの予約率は前年同時期の２倍になっていると語る。さらに、同社にとって今年ラスベガスでの予約が最も多かったのは、米プロフットボールリーグ（ＮＦＬ）所属のラスベガス・レイダーズが年間試合スケジュールを発表した日だったという。

ヒルトン・ワールドワイドの特典プログラム「ヒルトン・オナーズ」の戦略を担当するバイスプレジデント、ブラッド・アンダーソン氏によれば、同プログラムでアクティビティーとの交換に使われたポイント数は２０２２年に過去最高となり、今年もこれまでのところ前年比２倍のペースだという。

競合するハイアット・ホテルズは２０２２年１１月、「ハンガリーの森林で専門のハンターや猟犬とともにトリュフを探す」、「ベニスでスピリッツを使ったカクテルの講座に参加する」 など、２００以上のアクティビティーを揃えたプログラムを導入した。ハイアットによれば、その後、提供するアクティビティーを約２５％拡大したという。

#旅行（観光から「体験」へ）

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