馬渕さんに、野良の個人投資家のヘイトが溜まっていた理由は、この動画のコメント欄を見れば、少し分かるのでは???
— 田端信太郎 @ アクティビストが毎朝8時45分から株ライブ! (@tabbata) June 21, 2026
私には、以前のPIVOT佐々木さんと同じ病に見える。
彼女の案件動画を見ていると、公開の案件ですら、こうなので、密室の取締役会で… https://t.co/TyxH3WIdrY pic.twitter.com/Lq7MAz4wHE
馬渕さんに、野良の個人投資家のヘイトが溜まっていた理由は、この動画のコメント欄を見れば、少し分かるのでは???
私には、以前のPIVOT佐々木さんと同じ病に見える。
彼女の案件動画を見ていると、公開の案件ですら、こうなので、密室の取締役会で 、本当に独立社外取締役として、株主利益を代弁できるのか疑念が湧くのも無理はないように思います。
>【日清食品HD】2030年までに時価総額2兆円を目指す日本を代表する食品会社の代表に迫る!https://youtube.com/watch?v=MRGsbYAyFbc
#コメンテーター=工作員
【タワーマンション最上階は現金一括】
— 日経関西 (@nikkeikansai) June 20, 2026
大阪駅近くの物件からは「淀川の花火が下に見える」https://t.co/iHro4cwXuC
特別仕様のペントハウスは3億円――。東京・大阪の都心部のタワマン最上階の所有状況を調べたところ、約6割が現金一括での購入でした。マネーが流れ込む力学について分析しました。
東京・大阪の都心タワマン最上階、6割が現金一括購入https://t.co/93K13xnKor
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 21, 2026
「マネーゲーム感覚で価格を釣り上げ、最後に(売り抜けられない)ババを引くのは誰かというような現象が起きている」
タワマン市況を揺らす富裕層の内情を探りました。
住宅高騰の街でなにが 「住まない買い手」の台頭と、再開発の限界
— 朝日新聞デジタル編成席 (@asahicom) June 20, 2026
中古マンションですが、市場に登録される数は増えているのに、価格が高騰しています。…
住宅高騰の街でなにが 「住まない買い手」の台頭と、再開発の限界
中古マンションですが、市場に登録される数は増えているのに、価格が高騰しています。
新築だけでなく中古マンションでも「住まない買い手」が台頭していました。古くて売れにくい物件をリノベーションして住む人に売ったり貸したりするならいいのですが、業者や投資層が買い取り、すぐに転売するケースも増えています。
不動産業者以外の業種もこうした取引に関わっていることがあります。個人に売る場合は、ローンの審査や契約に時間がかかる一方、業者間ならキャッシュですぐに買ってもらえる。それが市場に出る前か、出てもすぐに行われてしまうのです。
かつて、住宅市場の主役はそこに住みたい人だったのに、いまや脇に追いやられて参戦できないという状況を引き起こしています。
大手商社の年収、全社で最高に 2社が2000万円超も「世界水準は遠い」https://t.co/gtDMeWkGpw
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 20, 2026
メガ銀の年間配当初の2兆円へ 利上げ開始後2倍、利ざや還元まず株主にhttps://t.co/nlFXzFHYm0
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 20, 2026
配当を増やすメガ銀。「利上げの恩恵が預金者より株主に手厚く還元されている」なら、預金するより銀行株を買った方が賢明?! これこそまさに「貯蓄から投資へ」ですかね ーー メガバンクの年間配当初の2兆円へ 利上げ開始後2倍、利ざや還元まず株主に - 日本経済新聞 https://t.co/y96SA2aNJS pic.twitter.com/tSsqrevvsX
— 清水功哉(日本経済新聞) (@IsayaShimizu) June 20, 2026
「国保逃れ」生む保険料の高さなぜ? 高齢加入者多く、企業負担なし https://t.co/Ghw0aesAMN
— 朝日新聞(asahi shimbun) (@asahi) June 20, 2026
予定納税100万以上払えって来たぞ
— ゆな先生 (@JapanTank) June 20, 2026
先に払わせるなら金利分還元してくれよ
2005年を最後に長者番付って公表されなくなったけど、怪しい稼業が多い今こそ、全国TOP100を開示してほしい
— ゆな先生 (@JapanTank) June 21, 2026
預金の5割、相続で首都圏に集中 地方基盤のゆうちょは年4兆円減https://t.co/g7JYYVI7QG
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 21, 2026
#マーケット(260621)