経営にもイノベーションが必要である ゲイリー・ハメル／ロンドン・ビジネススクール 客員教授｜「トップ・マネジメントの教科書」人と組織を動かすリーダー論｜ダイヤモンド・オンライン
編集部（以下色文字）：現在、新たな思想革命の胎動が感じられますか。
ハメル（以下略）：もちろんです。すでに現在進行形といえるでしょう。
ナチスドイツの暴政を経験しているピーター・ドラッカーは、権力の一極集中化の害悪を身をもって知っていました。だからこそ、官僚制の弊害と限界をいち早く指摘し、警鐘を鳴らしたのでしょう。彼がいみじくも述べたように、組織は手段であるにもかかわらず、官僚制は組織を目的化してしまう。
また、ロンドン・ビジネススクールの尊敬すべき同僚であるチャールズ・ハンディは、「20世紀は組織の世紀だったが、21世紀は人間の世紀になる」と述べています。言い換えれば、組織による効率化ではなく、人間ならではの能力が価値創造の源泉である、ということです。
『エクセレント・カンパニー』の著者で知られるトム・ピーターズも、10年以上前に「リベレーション・マネジメント」（邦訳『自由奔放のマネジメント』ダイヤモンド社）、すなわち「解放の経営」というタイトルの本を発表していました。
有名無名を問わず、同様の意見や主張を掲げる人たちは枚挙に暇がありません。調べるまでもなく、官僚制を称賛する人よりも、批判する人のほうが圧倒的に多いはずです。すでに機は熟しているのです。
2011年11月、私は「まず、マネジャー全員、クビにしよう」という、少々挑発的なタイトルの論文を『ハーバード・ビジネス・レビュー』誌に寄稿しました（＊）。その中で取り上げたのが、カリフォルニア州ウッドランド市にあるモーニングスターカンパニー――この社名には、明けの明星（金星）、転じて「先駆者」という意味が込められています――という、トマト加工を生業としている会社です。平均成長率が１％前後という業界にありながら、過去20年間、売上高と利益において２桁成長を続けています。
たいていの企業が能力開発には積極的ですが、社内情報の全面的な開示や共有には消極的です。わからないではないですが、「マル秘（コンフィデンシャル）」情報が多すぎるのではないでしょうか。これも、官僚制が元凶です。
