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トヨタ “つながる車”で企業連合設立 #nhk_news https://t.co/delMCxlrXD

— NHKニュース (@nhk_news) 2017年1月4日

車とインターネットをつなげてさまざまなサービスを提供する「コネクテッドカー」の開発が加速する中、「トヨタ自動車」は、カーナビをスマートフォンのように利用できる技術で国際標準を握ろうとアメリカの「フォード」と企業連合を設立したと発表しました。

「コネクテッドカー」は車とインターネットをつなげてさまざまなサービスを提供する次世代の車で自動車メーカー各社が開発を加速させています。この「コネクテッドカー」でドライバーらが情報をやり取りする際の端末となるカーナビについて「トヨタ」は、スマートフォンのアプリや音声認識機能をそのまま利用できる技術を広く普及させようと企業連合を設立したと発表しました。

企業連合には、アメリカの「フォード」のほか、今後、フランスの「プジョー・シトロエン」や富士重工業、マツダ、スズキ、それにパナソニックなどの日本勢も参画する予定で、技術のセキュリティ対策などを高めて早期の商品化を目指す方針です。

こうした技術をめぐっては、アメリカのＩＴ大手の「グーグル」や「アップル」なども開発を進めていて、トヨタとしては日米欧のメーカーと企業連合を組むことで国際標準を握りコネクテッドカーの開発で優位に立とうという狙いがあります。