【芸能】松本人志が提唱 「タレント組合」が光当てる芸能界の暗部 https://t.co/QjEPRdI3bx #日刊ゲンダイDIGITAL
— 日刊ゲンダイ (@nikkan_gendai) 2017年2月23日
コトの発端は清水富美加（２２）の出家騒動だ。月給５万円で１カ月間休みなしの上、嫌な仕事を押し付けられたことを告白していたが、過重労働は清水に限った問題ではない。この際、そうした芸能界の前近代的な体質に風穴をあけようというのである。芸能リポーターの城下尊之氏の見方はこうだ。
「タレントと芸能事務所との契約のあり方を見直すには良い機会かも知れませんね。バラバラですから。具体的には清水さん騒動のように、所属タレントは雇用契約なのか、タレントを個人事業主とみなす請負契約なのかという争点をこれから裁判所がどう判断するかによって、大きく流れが決まっていくのではないでしょうか。また芸能の場合、どのタレントであれ、仕事に代えが利かない。そのタレントが現場に行かなければ成立しないなど、雇用契約であっても、サラリーマンのようにはいかない。売れてなんぼの人気商売、競争社会ですから、なかなか難しい面もあるかも知れません」
たとえば清水が嫌悪感を示した握手会。「手がぬるぬるしているおじさんとかに、すっごい気持ち悪い握手のされ方をする」としているが、その握手会を「ファンへの感謝」と言って、積極的に交流し売れていった女性タレントもいる。「おまえら面白いから出してやるよ」とゴールデンタイムのバラエティー番組のひな壇に並ぶ機会を得たお笑いコンビが、「ギャラは２人で５０００円」もしくは「ギャラなし」と言われたからといって、いちいち文句を言っていては、貪欲なライバルたちに仕事を奪われるし、売れていくことはできない、という世界だというのだ。
