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「これで平成は終わった」――。音楽プロデューサー小室哲哉（５９）の引退は、今年９月での引退を控える安室奈美恵（４０）と併せ、日本の芸能界において、ひとつの時代の節目とする見方が広がっている。

さらに今回の引退発表で小室サウンドも終わりとなり、来年４月に予定される天皇退位と共に幕を閉じる平成へのエンディングがはじまったとの印象を世間に与えているのだろう。

　不倫疑惑を報じ、小室引退のきっかけとなった週刊文春の報道姿勢に批判の声があがっているが、芸能界と芸能マスコミのあり方も、ひとつの区切りを迎えている。


「出版、とりわけ雑誌もマーケットとしては約２０年前のピーク時の半分の規模になってしまいました。世間の反響にかかわらず、権力に立ち向かい、有名人の私生活を暴くという路線を今後も続けていくことができるかどうか、むずかしい局面にある。部数が出なければ、芸能プロとのバーター取引も減る。大物からも相手にされない。それならばと不倫などの私生活をネタにしようにも、今回のような世間の逆風に加え、事実でも名誉毀損で訴えられ敗訴という流れが続けば扱えなくなってしまう」（出版関係者）


　かつて勢いのあった民放ワイドショーは、芸能マスコミとしてすでに骨抜きで死に体同然。続いて紙媒体も駄目となれば、続くメディアは見当たらない。「何年かすると小室氏の不倫騒動がターニングポイントだったということになりかねません」というのはスポーツ紙芸能デスクだ。


　ある芸能関係者によると、今後芸能界でも増えていくであろう高齢化や介護疲れといった問題に対処できる体制は大手芸能プロでも未整備。前近代的な契約形態も問題視されているだけに、タレントと芸能プロという芸能界の仕組みそのものが軋み始めている。


　かくして音楽シーンを筆頭に芸能界は衰退。スターも生まれなければ、マスコミの勢いも落ちて芸能人の話題も激減。

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