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朝鮮半島のX-day | カレイドスコープ

キッシンジャーの逆鱗に何度も触れたからだ。
安倍晋三は、ワシントンの対北朝鮮外交戦略を、次々と壊してきた。


今回も、金正恩とのトップ会談を画策してトランプのシナリオを脅かしている。

石破は、プラモデルを使った戦争ごっこと現実の戦闘の区別がつかなくなっている。彼もまた、愚かな狂人の一人に過ぎない。

結局、戦後日本は、いったい何だったのか、ということだ。
我が国が誇るべきはずの官僚制は、とっくの昔に崩壊していたことを国民は知ることになった。


永田町では、財務省解体に引き続いて、防衛省の解体まで囁かれている。


どうやら、日本の本当の支配層は、国体を脅かそうとも、いったんこの国の制度を破壊したいようだ。

「真実」を希求するはずの人間が、種々雑多な情報をダボハゼのように飲み込み、新しい「真実」を生産している。
その新しい「真実」こそが、人々の精神を毒するのだ。

昔から、日本人は基礎研究が苦手だと言われてきた。また、研究予算も絞られてきた。


つまり、日本人は、誰もが従わざるを得なくなるようなスタンダードなルールをつくったり、グローバルなアジェンダを策定することは不得手だが、各論には驚愕の集中力を発揮しながら、数々の応用技術を発明する天才なのだ。


そうした国民をコントロールすることは、いとも簡単にできてしまう。

欧米人は、真底「1984」の世界を恐れ始めている。
それが、自由をはく奪され、独裁が与える苦痛による支配であることを身に染みて知っているからだ。


いっぽう、一見してジョージ・オーウェルの世界と対極にあるのが、ハクスリーの「素晴らしい新世界」だ。


素晴らしい新世界」は、制約や規制、窮乏や耐乏とは無縁の快楽が支配する世界だ。


つまり、オーウェルは、独裁によって、あらゆるものが規制されることによる人類の破滅を警告した。
反対に、ハクスリーは、人間が好きなものを過不足なく与えられることによって人類が破滅させられることを警告しているのだ。

特に、過去一度たりとも、自由な言論を経験したことがない日本人は、ふんだんに与えられる情報の中から必要な要素を自由に選び取ることができると思い込んでいるので、あらゆるバイアスから解き放たれて「本当の真実」に到達したと錯覚している。

世界を動かしているのは、それぞれの国の政治と官僚制度からなる政体ではないことぐらい、いくらなんでも気が付き始めているはずだ。

もともと「ディープ・ステート」は、トルコ語の「Derin Devlet」を直訳した言葉である。
「Derin」が英語のdeep、「Devlet」がstateに当たる言葉だ。


米国の「影の政府」の構成要素が、トルコのそれに似ていることから、ロン・ポールのような有識者が使いはじめ、それに連れてメディアでも使われるようになった経緯がある。

さらに、本当の「ディープ・ステート」について言うなら、太古の昔から続いている秘密結社のネットワークのことで、アメリカ合衆国を建国し、国旗に星形(ペンタゴン)のある国家のすべてが、この秘密結社によって人工的に創られた国であることを人々は知らない。


さらに言えば、これらの国々は、最終的には共産主義国家に変換されるように設計されているのである。


たとえば、ハイパーインフレで、100兆ジンバブエドル紙幣を発行したジンバブエの国旗を見てほしい。
やはり、五芒星(ペンタゴン)がモチーフになっている。


こうした国が共産主義の国になって生まれ変わらなければならなくなるプロセスを簡単に説明すると、以下のようになる。

だから、国民は、獰猛な市場原理主義ではなく、互助の精神を基盤とした共存共栄こそが第一と心得て、国民にできもしない約束をする軽薄なポピュリストを議員に選ばないことが本当に生死を分けるほど重大なことなのだ。


であるから、民主主義を成功させるためには、中央銀行を国営にして金本位制にすることが不可欠。


こうすることで、経済の実態と乖離し過ぎた金融バブルを防ぐことができるので、獰猛な投資家に富が集中することがなくなる。
それは、富の適正な再配分の第一歩であり、経済格差を是正する正しい方法である。


民主主義の成功は、こうした金融の罠を見抜き、これを阻止しようと働く情熱的な政治家を議会に送り出そうと運動する国民の民度の高さが必要不可欠である・・・とどのつまり、国民一人一人の見識にかかっているのだ。


だから、無知・粗暴・無責任で見識が欠如した人々に民主主義を手渡すと、誰も何も手を加えなくても、その国家は、いずれ破綻するように最初から設計されているのである。

いっぽうでは「民主化!」を叫び、いっぽうでは「愚民化!」を進めることによって、その国は、愚かな国民によって自殺させられるのである。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180409#1523271433