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英石油大手BPは2020年版「エネルギーアウトルック」を公表し、再生可能エネルギーの導入拡大のほか、新型コロナウイルス流行によるエネルギー需要への影響を背景に、化石燃料消費が近代史上初めて縮小するとの見通しを示した。

BPは世界の経済活動について、移動制限の緩和につれ、向こう数年でようやく新型コロナ流行の影響から部分的に回復する見込みだと指摘。ただ、在宅勤務の拡大といった新型コロナに伴う一部の影響により、エネルギー消費の伸びは減速するとした。

BPは今回、2050年までの見通しを示した。これは今世紀半ばまでに事業に伴う炭素排出を差し引きゼロにするという同社の戦略に合わせた形だ。

2015年のパリ協定における目標(世界の気温上昇を産業革命以前の水準から摂氏2度を「大きく下回る」水準に抑える)に向けた政府政策のレベルに応じて3つのシナリオを盛り込んだ。

中心シナリオでは、新型コロナに伴い、石油消費量が2025年までに日量約300万バレル、50年までに日量200万バレルそれぞれ減ると予想。

2つの積極的なシナリオでは、新型コロナが石油消費の減速ペースを促進するため、昨年が石油消費のピークだったとする見方を示した。3番目のシナリオでは石油需要のピークは2030年前後とした。

より長期的にみると、石炭、石油、天然ガスに対する需要は劇的に減速する見込み。

BPのチーフエコノミスト、スペンサー・デール氏は記者団に対し、エネルギー全体に占めるこれら燃料のシェアはこれまで低下していたものの、絶対的な消費量は縮小していなかったと説明。「(エネルギーの移行は)前例のないイベントになる」とし、「再生可能エネルギーのシェアの伸びは史上どの燃料よりも急速だ」と語った。

同氏によると、人口増などを受けてエネルギー需要がたとえ拡大するとしても、エネルギー源は風力や太陽光といった再生可能エネルギーに劇的にシフトする見通し。

3つのシナリオでは、一次エネルギー総需要に占める化石燃料のシェアは、2018年の85%から50年までに20─65%に低下する見込み。

一方、再生可能エネルギーのシェアは2018年の5%から50年までに最大60%に上昇するとみている。