#天皇家
1870年8月16日、小松帯刀が亡くなりました。
— RekiShock(レキショック)@日本史情報発信中 (@Reki_Shock_) August 15, 2023
薩摩藩家老として藩政改革に取り組み、薩長同盟、大政奉還で重要な役割を果たしました。
坂本龍馬の新政府人事構想では西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允らを抑えて筆頭に挙げられるほど能力も高く人望も厚い人物でしたが、35歳の若さで亡くなりました。 pic.twitter.com/orayiQLGiQ
1913年8月16日、日本海軍の巡洋戦艦「金剛」が竣工しました。
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弩級巡洋戦艦としてイギリスによって建造され、複数回の改装後は高速戦艦として太平洋戦争でも活躍しました。
なお「金剛」は、日本海軍が太平洋戦争で使用した唯一の外国製日本戦艦でもあります。 pic.twitter.com/0WyOiJXanE
1929年8月16日、津田梅子が亡くなりました。
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日本初の女子留学生の一人として6歳でアメリカに留学し、10年後に帰国した後、二度目の留学を経て現在の津田塾大学にあたる女子英学塾を創設しました。
良妻賢母を目指す教育ではなく進歩的なレベルの高い教育を行い、日本の女子教育の発展に貢献しました。 pic.twitter.com/Sc8TyKXamL
海上特攻兵器 震洋の写真です。
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爆薬を積んで敵艦艇に体当たりすることを目的に、トヨタのエンジンを積んだ木製ボートが製作されました。
戦死者は2500人以上、連合国の被害は4隻でした。
終戦直後の8月16日、高知県で出撃命令が下され、準備中に爆発事故が起こり111名が死亡する事故が起こりました。 pic.twitter.com/l4QYXWduDN
ヘンリー王子来日、招聘したのは新興宗教「ワールドメイト」教祖の深見東州だった 気になる報酬は?https://t.co/PUMuZXYszW#デイリー新潮
— デイリー新潮 (@dailyshincho) August 15, 2023
王子が参加したのは「ISPS・スポーツの力・サミット」なる催しである。
主催の「ISPS」とは聞きなれないが、「国際スポーツ振興協会」のことで、会長は半田晴久氏(72)が務める。半田氏は、宗教法人「ワールドメイト」の深見東州教祖と言ったほうが通りがいいかもしれない。
「深見教祖は出版社のほか、予備校の『みすず学苑』を経営したり慈善団体を設立したりと、手広い活動で知られています」
そう解説するのは宗教ジャーナリストの藤倉善郎氏。
「かつては批判的な記事を書いた媒体を訴える“訴訟カルト”でしたが、いまは愛嬌のあるヘンなサブカル親父というイメージが強いかもしれません」(同)
「深見教祖はこれまでも、オバマ元米大統領やブレア元英首相ほか各界の著名人を日本に招聘(しょうへい)してきた。英国王室とも慈善事業を通じて交流があり、結果的にこうした交流でワールドメイト側に箔がつくのです」(同)
王子、不覚にも新興宗教の片棒を担ぐ格好なのだ。
当のISPSに聞くと、
「ヘンリー王子の、予定と都合に合わせ、王子が来日できるタイミングで、万障繰り合わせ、この会を催すことにした次第です」
報酬については、
「ノーギャラです。今回の訪日は、12日にシンガポールで行われる、ポロ大会参加の途中であり、その一環としてのものです。このため、当方から渡航費や滞在費など、費用の補助を支給することもありません」(同)
英語圏では通常ハリー王子 (Prince Harry) という短縮形で呼ばれている。
#英王室(ハリー王子・来日・ワールドメイト)
#英王室(ハリー王子・来日)
TwitterがXと名称変更してから、言論の自由は後退し、法に触れていないアカウントの停止、「よろしくない」ツイートやSubstackリンクありツイートの露出大幅削減などを実施 https://t.co/A0KsMdfnyu
— J Sato (@j_sato) August 16, 2023
色々アルゴリズム変更が行われているが、自分が最も気になったのは↓。フォロワー以外にリーチが届きにくくなる変更。新規フォロワーも増えにくくなるし、Twitterのエコーチェンバー化、Facebook化が進む。 https://t.co/9akjflbnah
— J Sato (@j_sato) August 16, 2023
ニューヨーク・タイムズ AIによる記事などの学習を原則禁止に #nhk_news https://t.co/UHaatJgAMn
— NHKニュース (@nhk_news) August 15, 2023
アメリカの新聞大手、ニューヨーク・タイムズは8月3日、サービスの利用規約を変更しました。
この中では、許可を得ずに無断で機械学習やAIシステムに記事や写真などを学習させることを原則禁止し、違反した場合には民事や刑事などで責任が問われる可能性があるとしています。
AIの開発企業は、メディア各社の記事などを学習させて情報の精度を高める必要がありますが、AI学習は記事などの著作権侵害にあたる可能性があると指摘されています。
ニューヨーク・タイムズはNHKの取材に対し「これまでもAI学習に記事を利用することを禁じていたが、このことをより明確に示すため規約を変更した」とコメントしています。
一方、アメリカの有力紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」を傘下にもつニューズ・コーポレーションなどは、記事の使用にあたってAI開発企業から対価を得る仕組みを検討していると報じられていて、今後のメディア各社の対応が注目されます。
#生成AI(NYT「これまでもAI学習に記事を利用することを禁じていたが、このことをより明確に示すため規約を変更した」)