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新著「私塾のすすめ」5月8日刊行

 師弟関係、塾生同士の関係を「私塾的関係性」と呼ぶとすると、この関係性は現代においては、もっと広がりをもって捉えることができる。

 「私淑する」という学び方が私は好きです。直接会ったことはなくとも、師として仰ぎ、学ぶ。そんな素直な学ぶ心の構えが「私淑する」関係にはあります。

そうすることで、自性を徹見し、神々と繋がっていかねばならぬ。

 ああ、そうか、齋藤さんと私は、「まったく同じもの」と戦っているのか。

「まったく同じもの」=父権主義。
しかし、そのまた奧の原因は、コンピューター化。

ふだんはあえて穏やかで上機嫌な雰囲気を作り出してはいますが、私たち二人の内面の気性は激しく、「怒り」を起爆剤にしているところもよく似ています。

仏も一箇の有血誠男児」(仏印

ファクトリーマネージャー 吉田憲一さん

語る吉田さんを前に、こちらは言葉も出なかった。

その言葉は、いま思い出しても心の奥にズーンと響きを感じるほど、
力強かった。

 講演なんかを聴いて、目を輝かして、「とてもいいお話を聴かせて頂きました。」というのでは、また、そのような反応を期待して話しているようでは、未だし。
 本当に応えるときは、胸の奥に響いて声が出ないものだ。

その一言に迷いはなかった。
涙が出そうになった。

人生は、
・・・前進あるのみ。
自分だけが歩んできた時間を丸ごと包み込み、
前進あるのみ。

伝説の投資家ジム・ロジャーズが明かす「為替投資術」

サブプライムローン問題、すなわち(米国の)信用バブル崩壊

あと5〜6年はかかる。

通貨の価値を下げることで国際競争力を取り戻そうとした国は歴史上いくつもあるが、この方法は短期的には有効であっても、中長期的には失敗する。

 悔やまれるのは、なぜ景気後退をもっと早く起こさせることができなかったかということだ。景気後退には経済システムを正常化させる機能がある。

 そう思うなら、人民元を売ればいい。私が買い取ろう。オリンピックと一国の景気を結び付ける議論はナンセンスだ。

 そもそもどんな国の経済にも景気の後退局面はある。しかも、それは、前述したように、必要悪だ。中国は今、ひどいインフレに直面していて、それゆえに社会不安が高まっている。調整は当然起こってしかるべきものだ。

 唯一問題を指摘すれば、中国の為替政策だ。

私は完全変動制を採るべきだと思う。

 端的にいえば、円やスイスフランキャリートレードの終焉を見越したものだ。

 また、混乱の時代こそスイスフランに頼るという伝統的な考え方にも私は賛成だ。

――ユーロには注目しないのか。

 かなり持っているが、現在買い進めてはいない。円やスイスフラン人民元ほどの価値を見出せないというのが本音だ。

――ユーロはドルに肩を並べるキーカレンシー(基軸通貨)になるとの意見もある。

 私自身は、そのような議論に着目して、通貨を買い進めたりはしていない。ただ、ドルが基軸通貨としての地位を失いつつあることだけは事実だ。

 唯一の例外が日本だ。私が売るドルを日本政府が買い続けてくれるのはうれしいが、ドルに嫁入りしたままの状況は再考したほうがいい。

 マジックはない。基本的には、貿易収支が悪化しているか改善されているか、外貨準備の価値が増えているか減っているか、今後どうなりそうかを見る。あとは、政府の経済運営の姿勢、そして経済のファンダメンタルズ(基礎的条件)だ。それを基に、自分で判断する。

【教育】親子で読みたい 子供向け「論語」 「分かりやすい」素読本人気

論語は簡潔で一流の文章。読ませると子供たちは本当に喜ぶ」

「一番吸収力があるときに、“本物”を教えてあげることは非常に大事だ。親が子供にああしろ、こうしろと言うよりも、一緒に論語素読することが、本当の意味で教育再生につながるのでは」

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20080214#1202969517

社説2 国民の感覚を映した死刑判決(4/23)

 被告人が未成年者だったら刑を重くすべきか軽くすべきか、を尋ねたところ、一般国民の回答者はほぼ半数が「どちらでもない」を選び、裁判官の常識とは逆の「重くする」「やや重くする」が合わせて25%あった。裁判官で重くする方向の回答はゼロ。「軽くする」「やや軽くする」が計91%である。

 また殺人事件の判決を一般国民はどうみているかを調べると「重い」は3%「妥当」は17%しかなく、「軽い」が80%に達した。

【主張】母子殺害死刑 常識に沿う妥当な判決だ

 今回の差し戻し審判決は、司法の少年事件に対する厳罰化の流れを加速させることになろう。また、来年から始まる裁判員制度裁判員にも参考となる判断基準を示した意味ある判決といえる。

「可塑性」があるからこそ、鉄は熱いうちに打たねばならぬと思う。

川本 裕子 早稲田大学教授
 民主主義国家においてなぜ中央銀行は独立性を持つべきなのか。国民主権の下で、金融政策が例外的に扱われる背景には、国家債務の膨張で中央銀行が信用拡大を余儀なくされた結果、インフレが頻発し、国民経済に大きな損失が生じた歴史的経験がある。一九七〇年代の世界的なスタグフレーション(失業とインフレの同時拡大)の経験を経て独立性強化は大きな潮流となった。その後、中央銀行が独立性を高める中で世界経済は持続的に成長し、今ではこの独立性は国際的に共通した制度設計として確立している。
<中略>
 他方で国民生活に大きな影響が及ぶ中央銀行に対し、政治的な支持が与えられる仕組みがないと、最終的に制度として社会に定着しにくい。中央銀行の大きな政策裁量と引き換えに、最低限の民主的な統制や説明責任の強化が求められるのはそのためだ。
<中略>
政策決定は常に後追いのタイムラグを伴う不完全な経済情報に基づくしかない。
<中略>
 こうした難しい政策判断を厳しい時間的制約の中で行い、国会など公的な場での説明や市場参加者とのコミュニケーションで信頼感を確立するには、深い知見・経験と、決断力、リーダーシップなどの高度な資質が求められる。
<中略>
 人格・識見双方が求められる中央銀行総裁人事で、国会審議に求められるのは、こうした資質の有無を実質的に吟味するだけでなく、総裁任命についての国民の納得感を形成することだと考えられる。
<中略>
人材に関する判断の難しさはポテンシャルをどう評価するかにある

日経新聞朝刊)

「休みたいならやめればいい」急成長の日本電産社長

「社員全員が休日返上で働く企業だから成長できるし給料も上がる。たっぷり休んで、結果的に会社が傾いて人員整理するのでは意味がない」

「成長しているからこそ休みが無くても優秀な技術者がどんどん転職してきてくれている」

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20080303#1204532021

安めぐみ直撃「結婚は30歳までに…」意外な素顔

「中学生のころは、サルっぽい、わかりやすい顔立ちがタイプだったと思うんですけど。今は真面目で、ユーモアがあって、一生懸命生きている人が好きです」。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20080324#1206360740

自民、判決の「傍論」での違憲判断対策を協議へ

「傍論だから法的に拘束力がないが、現実には判決として(宣伝に)利用される。大至急対策が取れないか」(平沢勝栄衆院議員)などと、制度見直しを求める意見が相次いだ。