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【家庭用パソコン登場から４０年】
家庭へのパソコン普及のきっかけとなった「ＰＣー８００１」。ことし発売から４０年で記念イベントが開かれました。今夜のニュース７で詳しくお伝えします。総合テレビ夜７時からです。https://t.co/hTsKu2jTYU pic.twitter.com/vhSSNz9ryf

— NHKニュース (@nhk_news) 2019年8月5日

国内のパソコンの出荷台数は、2005年をピークに減少の流れが止まらず、この間、国内メーカーのパソコン事業からの撤退や縮小が相次ぎました。

電機メーカーなどで作るＪＥＩＴＡ＝電子情報技術産業協会のまとめによりますと、国内のパソコンの出荷台数は、家庭向けのデスクトップが発売されて以降、全体としては増加傾向が続き、基本ソフトの「ウィンドウズ95」が発売された1995年には初めて500万台を突破しました。

その後、仕事で使うノートパソコンの普及などで、2005年には1273万台を出荷し、ピークを迎えました。

しかしパソコンが家庭や職場に行き渡ったことに加えて、日本では2008年に発売されたアップルのｉＰｈｏｎｅなどスマートフォンが普及し始めると出荷台数は伸び悩み、2015年以降は毎年、1000万台の大台を割り込んでいます。

去年の出荷台数は708万台で、ピーク時の半分近くにまで落ち込みました。

日本のパソコンメーカーをめぐっては、東芝が世界市場で1994年から７年連続でノートパソコンの出荷台数で首位となるなど存在感がありましたが、2000年代以降は海外メーカーとの激しい価格競争にさらされ、事業からの撤退や縮小が相次ぎました。

日立製作所は2007年に生産を終了し、シャープは2009年を最後に新製品を出していません。

ＮＥＣは2011年に個人向けのパソコン事業を中国のレノボ傘下の合弁会社に譲渡し、去年、富士通もパソコン事業をレノボに譲渡しました。

ソニーは2014年にパソコン事業を売却し、投資ファンドのもとで、「ＶＡＩＯ」として独立しました。

また1989年に世界で初めてのノートパソコンを発売した東芝は、去年、台湾のホンハイ精密工業の傘下のシャープに事業を売却しました。

一方、去年のパソコンの出荷台数は６年ぶりに前の年を上回り、持ち直す兆しも出ています。
これは働き方改革の一環で自宅などで作業するテレワークのためにノートパソコンの需要が増えたことなどによるもので、デスクトップは前の年に比べて1.4％減って173万台にとどまった一方で、ノートパソコンは6.6％増えて、535万台となりました。

メーカーのなかにはテレワークで使われることを意識して、小型・軽量化に加え、オンラインでの会議で使いやすいよう、マイクの数を増やしたりスピーカーの性能を高めたりする動きも出ています。