「そば新」のあった場所に新しいラーメン店が開業した。
「パン日和あをや」
小倉あんバターコッペはデザート感覚で。
夕食はジンギスカン風肉野菜いため、温泉卵、味噌汁、ごはん。
村上春樹さん、母校入学式で祝辞 | 京都新聞 https://t.co/nza12Bszom
— 京都新聞 (@kyoto_np) 2021年4月1日
作家の村上春樹さん（７２）が１日、母校である早稲田大（東京都新宿区）の文学部と文化構想学部の入学式で登壇し、祝辞を述べた。「心で考えないと良い小説は書けない。頭は使うが、優等生じゃないくらいがいい。良い頃合いを見つけるのに（早稲田大は）適した環境じゃないか」と独特な表現で新入生にエールを送った。
１９７５年卒業の村上さんは黒い角帽、ガウン姿で登場し、「小説はほとんど社会のためにならないが、小説がないと社会は健やかに進まない。それを受け継いでくれる人、温かく大事にサポートしてくれる人がいたらうれしい」と述べた。早稲田大が定める芸術功労者として表彰も受けた。
普通郵便10月から土曜配達取りやめ 配達にかかる日数1日程増に #nhk_news https://t.co/lDkrxtExya
— NHKニュース (@nhk_news) 2021年4月1日
日本郵便は、1日、記者会見し、ことし10月以降、郵便配達の体制を縮小する方針を明らかにしました。
それによりますと、速達やゆうパックなどを除く郵便局による普通郵便の配達義務を「週6日以上」から「週5日以上」に改める改正郵便法が去年11月に成立したことを受けて、ことし10月で土曜日の配達をなくします。
さらに、来年1月からは、深夜に行っていた郵便の仕分け業務をなくす代わりに荷物の配達に携わる従業員を増やすということです。
これによって、普通郵便の配達にかかる日数は現在より1日程度、増えることになります。
普通郵便以外の書留や速達、それにゆうパックやレターパックプラスなど荷物の配達にかかる日数に変更はないとしています。
また、これにあわせて速達の需要が増えると見込んで、速達の料金をことし10月に1割程度、引き下げるということです。
日本郵便の斎藤貴 郵便 物流事業企画部長は「郵便物は年々、減少傾向にあり、働き方を改革できるメリットがある」と述べ、理解を求めました。
働き方の制度 社会保障の給付・負担 新年度のきょうから変更 #nhk_news https://t.co/gLuxnLqYau
— NHKニュース (@nhk_news) 2021年3月31日
70歳雇用
高齢者の雇用に関する制度では希望する人が70歳まで働き続けることができるようにするための取り組みが始まります。
企業は従業員と話し合って、
▽定年の廃止、
▽70歳までの定年の延長、
▽再雇用制度の導入、
▽起業する人やフリーランスとなった人と業務委託契約を結ぶ、
▽NPOなどの社会貢献事業に従事できるようにするの5つのうち、
いずれかの措置を講じ就業機会を確保することが努力義務となります。また、正社員と非正規雇用で働く人の待遇格差を是正するため同じ内容の仕事に対しては同じ水準の賃金を支払う「同一労働同一賃金」が中小企業にも適用されます。
2018年に成立した働き方改革関連法に基づいて大企業では去年4月から導入されていて、正社員とパートや契約社員などの非正規労働者との間で基本給や賞与などで不合理な待遇差が禁止されるほか、待遇に差が出る場合には非正規労働者にその理由を説明することが義務づけられます。
年金
年金支給額は現役世代の賃金水準が下がったことから、前年度より0.1％引き下げられ4年ぶりに減額となります。
1か月当たりの支給額は、
▽国民年金は満額で前の年度より66円少ない6万5075円、
▽厚生年金は夫婦2人の標準的な世帯で228円少ない22万496円となります。介護保険料
65歳以上が支払う介護保険料も各自治体での3年ごとの見直しによって今月分から改定されます。
厚生労働省によりますと、これまでの保険料は全国平均で月額5869円でしたが、介護が必要な高齢者が増加し続けていることを受けて多くの自治体が値上げに踏み切る見通しです。
QBハウス、アプリで「クレジットカード決済」機能を提供。財布いらずで散髪可能に。
— 現金いらず (@nogenkin) 2021年3月31日
「QB HOUSE」、未来像を見据えたサービスを提供する「QB PREMIUM」に、事前予約＆決済アプリ「QB Passport」提供開始。 https://t.co/exKSHFviKI
#決済
みずほ ATM障害で報告書提出 “影響把握する態勢が不十分” #nhk_news https://t.co/3FkHoxxIrT
— NHKニュース (@nhk_news) 2021年3月31日
みずほ銀行では先月中旬までの2週間足らずの間に4件のシステム障害が立て続けに発生しました。
最も規模が大きかった2月末のシステム障害では全国の80％のATMが一時利用できなくなりATMからキャッシュカードや通帳を取り出せず、その場で長時間待たされた人が相次ぎました。
一連のシステム障害で、みずほ銀行と親会社のみずほフィナンシャルグループは金融庁から法律に基づく「報告徴求命令」が出されたのを受けて、31日、原因や再発防止策などをまとめた報告書を提出しました。
関係者によりますと、この中では4件のシステム障害はそれぞれ異なる要因で起きたとしたうえで、システム障害の影響の範囲を速やかに把握する態勢の整備が不十分だったことが初動の遅れにつながったとしています。
今後はシステムに不具合が起きてもATMがキャッシュカードや通帳を取り込んだままにならないよう設定を変更するなど、顧客対応も含めた改善を図るとしています。
消費税含めた価格の「総額表示」 きょうから義務づけ #nhk_news https://t.co/YU2mqGVyq6
— NHKニュース (@nhk_news) 2021年3月31日
#食事#おやつ
