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「ファスト映画」投稿急増 映画産業界に危機感 法的措置も #nhk_news https://t.co/M3uvogcLc6

— NHKニュース (@nhk_news) 2021年6月20日

映画の映像や静止画を無断で使用し、字幕やナレーションを付けてストーリーを明かす10分程度の動画は、短時間で内容が分かることから「ファスト映画」や「ファストシネマ」と呼ばれています。

著作権法に違反する疑いがありますが、去年の春ごろからYouTubeへの投稿が目立つようになり、映画やアニメの会社などで作るCODA＝コンテンツ海外流通促進機構が実態の調査を始めました。

その結果、この1年だけで少なくとも55のアカウントから2100本余りの動画が投稿されたことが分かったということです。

ファスト映画は新型コロナウイルスの感染拡大を受けた巣ごもり需要の中で増えたとみられ、1本で再生回数が数百万回に達しているものもあります。

アカウントの所有者はひと月で数百万円の広告収入を得ている可能性もあり、CODAは、本編が見られなくなることによる被害の総額を956億円と推計しています。

CODAは映画会社などと連携して、悪質なアカウントについて、YouTubeの本社があるアメリカの裁判所に投稿者の情報開示を申し立てているほか、警察に情報を提供して告訴などを行うことにしています。

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