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トンガの海底火山でことし1月に起きた大規模な噴火では、日本各地の沿岸で数センチから1メートル余りの潮位変化が観測されました。

その後の分析で噴火の衝撃による気圧波が影響したとみられていますが、当時は津波警報や注意報の発表が遅れたことから、専門家の会合で情報の発表の在り方をまとめ、気象庁が27日から運用を始めました。

それによりますと、当時と同じような大規模な噴火が起きた場合、まず、気圧波による「津波」が発生するおそれがあることや、日本への到達予想時刻を示して発表します。

そのうえで、潮位の変化の情報に加え、気象衛星による画像解析も活用し、気圧波が観測された場合は「津波発生の可能性が高まった」と発表するなど、より細かく情報を発表していくとしています。

また、気圧と潮位の変化が同じようなタイミングで観測された場合は津波の発生の可能性がより高まるとして、基準に達しなくても津波注意報を発表することにしています。

専門家の会合の座長で、東京大学地震研究所の佐竹健治教授は「噴火による津波は非常にまれな現象だが、少なくとも海外で大規模な噴火が起きたときに津波発生の可能性が高まるのは間違いがなく、津波注意報や警報が出ることもあると認識してもらうことが重要だ」と話していました。

#気象・災害