５日朝刊は、いわばこの問題の「総括紙面」であるから、在京各紙は相当に力が入っており、各紙とも社会部長やそれに準ずる方々が署名入りの原稿を書いている。しかし、大きな違和感を抱いた記事も少なくない。
今回の一連の報道では、報道各社は読者・視聴者からその立ち位置、すなわち取材相手との距離感を厳しく問われたのだ。同様に、今回も含めて犯罪報道の立脚点はどこにあるのか、それをどう実践しているのか、も厳しく問われた。読者の疑問に答えるのが、新聞である以上、そうした疑問に頬被りはできないはずだ。そして、犯罪報道・事件報道のありよう自体を、いい加減に見直さないと、また近い将来、読者から同じ疑問をさらに厳しく突きつけられ、新聞は（テレビも）今以上に立ち往生してしまうのではないか、と感じている。
