「先進国の派手な成長が数十年続いてきたことを考えると、７年間の豊作後に７年間の飢饉がやってくるとの聖書の表現は今の状況下で、かなり適切かもしれない」
「回復には少なくとも10年かかるのだろう」
さらに、グローバル化や技術革新、人口動態の変化が経済成長を抑制しており、投資家は原油やガスといった商品や米インフレ連動債、信用度の高い地方債、ドル以外の新興市場国の株式にリターンを求めるべきだと述べ、従来の投資助言をあらためて繰り返した。
構造的要因が経済回復を阻害、奇跡的な解決法ない公算＝ＰＩＭＣＯのグロース氏
「構造的な向かい風」として、同氏は債務の対国内総生産（ＧＤＰ）比率の高さ、中国経済の減速、労働人口の高齢化などに言及。これにより先進国の成長率が２％以下に押し下げられる可能性があるとしている。
先進国の債務圧縮には「少なくとも１０年を要する」との見方を示し、家庭は貯蓄増加に、金融機関は資本基盤の拡充に取り組むべきとした。
