Ｓ＆Ｐ総合５００種が２０１１年１０月以降、１０％以上の下落を経験していないというのはまぎれもない事実。だがＳ＆Ｐ総合５００種の全１０業種のうち７業種や、ナスダック総合指数、ラッセル２０００指数はいずれも１１年１０月以来、１０％強下がる場面があった。もっとも多くのケースは、複数回に分かれてのことだ。
まず株価収益率（ＰＥＲ）でみて米国株が割安でないことは確かだ。しかし警戒を要するほど割高という銘柄もほとんど見当たらない。実際、債券の方が割高感が強いように見受けられ、以前ならば債券に資金をシフトしたであろう投資家も、今はその代わりに株式市場のセクター間で資金を動かしている。
これまでの米国株上昇は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による債券購入と低金利維持が利回りを追い求める投資家をリスク資産に向かわせたことが影響しているという面も、もちろんある。これによって、中東やウクライナの不確実な情勢においても株高が続いているとの声も聞かれる。
また投資会社リバティービュー・キャピタル・マネジメントのリック・メックラー社長は「株式のほかに投資できる先が非常に限られている。そのため株式市場から資金が逃げ出して他の場所に移動していない」と話した。
