８日までに、ことし３月期の決算を発表した大手商社５社のうち、住友商事はアメリカでシェールオイルの開発に失敗したことなどから、最終的な損益が７３１億円の赤字となりました。住友商事の最終赤字は、アジア通貨危機の影響を受けた平成１１年３月期以来１６年ぶりです。
また、原油や鉄鉱石など資源価格が下落した影響で、三井物産は最終利益が前の年度より１２．５％減少して３０６４億円、丸紅も４９．９％減少して１０５６億円でした。三井物産の安永竜夫社長は、記者会見で「原油などの資源価格が、ここまで急速に落ちるとは想定していなかった。資源価格は緩やかに回復すると期待しているが、医療などの資源以外の分野でも利益が伸ばせるよう努力したい」と話しています。
一方、三菱商事は最終利益が１０．９％増加して４００５億円、伊藤忠商事も２２．５％増加して３００５億円と、資源価格の下落によるマイナスの影響を金融や食料といったほかの分野の収益が補い、資源以外のビジネスが明暗を分ける結果となりました。
