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２年ぶり「ヒンデンブルグ・オーメン」、米国株凶兆で日本でも警戒感https://t.co/brfBkrfHgB pic.twitter.com/fK5XYXK4vS

— ブルームバーグニュース日本語版 (@BloombergJapan) 2017年6月11日

市場関係者の間で米国株暴落の予兆チャートとして知られる「ヒンデンブルグ・オーメン」が２年ぶりに点灯、史上最高値圏にある米国株の先行きに一抹の不安が生じた。海外市場に対する出遅れ、割安感をてこに日経平均株価が２万円まで駆け上がった日本株市場でも一部で警戒感が浮上している。

　　ヒンデンブルグ・オーメンは、1937年５月に米国で起きたドイツの飛行船「ヒンデンブルク」号の爆発事故に由来する。この事故が同年７月の米国株暴落の予兆だったとする理論で、1995年に米数学者のジム・マイエッカ氏が考案。52週高値・安値更新の銘柄数の関係、始値と高値の差の移動平均から短期騰勢を計るマクレラン・オシレーターなどから判断し、一度サインが点灯すると約41％の確率でパニック売りが発生、有効期間は40日程度とされる。

　　米国株の凶兆が前回点灯したのは2015年６月。その２カ月後、ダウ工業株30種平均は中国経済への不安から1000ドルを超す急落劇を演じた。14年９月のケースは国際通貨基金（ＩＭＦ）の世界経済見通しの引き下げなどを材料に10月にかけ下落基調を強め、13年４月の点灯時は当時のバーナンキ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が量的緩和策の縮小を示唆、５ー６月に株価が急落する「バーナンキ・ショック」につながった。

　　楽天証券経済研究所の土信田雅之シニアマーケットアナリストは、「『ヒンデンブルグ・オーメン』が意識されていること自体が問題」と指摘。凶兆と米国株急落の因果関係は明確でない部分も多いが、実際に米国株が下げ始めると、「凶兆イコール米国株急落の怖さがあるため、われ先にとポジションを整理する動きが相次ぎ、下げが増幅されてしまう可能性がある」と言う。

　　また、日本株について「日経平均の次のめどはＰＥＲ15倍の２万1000円との見方が大勢だが、２万円以上を買い上がる動きがみられず、米国株の高値警戒感は相当強い」との認識を示した。ニューエコノミーの代表で、米国株の現在の上昇を引っ張るフェイスブックやアップル、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、アルファベット傘下のグーグルなど「『ＦＡＮＧ』銘柄の一部が下げ始めた時こそ、強気トレンドの転換点になり得る」と、土信田氏は警戒している。