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SUBARU(スバル)(7270.T)が5日発表した2019年4―6月期連結決算(国際会計基準)では、営業利益が前年同期比48.4%増の922億円だった。主力の米国市場を中心に販売が好調で、インセンティブ(販売奨励金)抑制などが寄与した。ただ今後、為替など不透明な要素が多く、20年3月期通期の業績予想は従来のまま据え置いた。

4―6月期の営業利益は、リフィニティブが集計したアナリスト8人の予測平均値656億円を上回った。

4―6月期の売上高は16%増の8334億円、世界販売は8.8%増の26万3000台だった。純利益は40%増の665億円となった。

岡田稔明・専務執行役員は会見で、4―6月期の業績について「米国販売は非常に堅調に推移した」と説明。インセンティブも抑制できており、米中貿易摩擦の影響は出ていないと述べた。研究開発費計上の後ずれやクレーム費が少なかったことも追い風で、原材料価格が想定よりは良かったこともプラスだったと指摘した。

また、「車を売る力に限定すれば、非常に順調だった」とする一方、今後の為替動向や原材料価格など費用面が不確定で、先行き不透明な「変数があまりにも多い」として通期予想据え置いたと語った。

通期の営業利益は2600億円を見込む。リフィニティブが集計したアナリスト20人の予測平均値2894億円を下回っている。

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