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１ ⭐️

　年の瀬を迎え、宮内庁はなおのことナーバスになっていた模様で、長官が異例の苦言を呈した背景に上皇后さまの“ご懸念”があったと報じた本誌記事に対し、18日にはホームページで、

〈上皇上皇后両陛下が首尾一貫して（眞子さまの結婚報道に関し）一切の発言を慎まれている〉

〈（事実に反する報道に）お心を痛めておられ（中略）誠に遺憾〉

　などと、きわめて迅速に反論を展開。ところが、この件がネットで報じられると、

〈国民が誠に遺憾と思っていることは何かを、皇室と宮内庁はしっかりと受け止めるべき〉

〈それよりこの結婚がズルズルと破談にならない事が多くの国民は遺憾〉

〈宮内庁長官だけの判断で動いたなんて、国民は誰も信じない〉

　といったコメントが噴出したのだった。

「これまで宮内庁は、小室家が抱える金銭トラブルはあくまで個人的な問題だとし、あえて触れることはありませんでした。それが一転、長官自ら異例の言及に踏み切ったのですから、皇室全体が金銭トラブルとそれに対する処理の仕方を大いに問題視していると認めたことになるわけです」

留学先の米国からの「リモート会見」を求める声も上がっており、つまりは小室母子の人間性が問われているのである。

　さる宮内庁関係者が明かすには、

「庁舎では現在、眞子さまと小室さんの結婚に反対する抗議電話が止みません。秘書課を中心に、職員が1日数十本に及ぶ電話に対応し、必要に応じて年齢や職業など相手の属性をおたずねし、幹部の耳に入れるようにしていますが……」

　小室さんのおかげで宮内庁もてんてこ舞いだというのだ。上皇后さまの絶えぬご心痛は言うに及ばず、こうした状況が長引けば、大切な行事が目白押しの新年を、心静かに迎えられそうにない。

「そのためには、一日も早い小室さんの“誠意ある説明”が求められます。小室さんが19年1月に公表した文書は、完全な独りよがりの主張で、メディアの批判はもちろん、庁内でも幹部から“こんなものを出してどういうつもりか”“何ら説明になっていない。ことの重要さがまるで分かっていない”と、散々な言われようでした」

　職員のみならず、紀子妃もまた当時、この文書に目を通され、

〈今さら遅すぎます〉

　怒りとも呆れともつかないニュアンスで、そう口にされていたのである。

「少なくとも、前回のように文書で一方的に説明するだけでは、納得する国民はほとんどいないと思います」

　とは、皇室ジャーナリストの山下晋司氏。その場合、長官が「説明を果たすべき方」として挙げた3人のうち最も説明能力に長けているのは小室さんの代理人と思われるが、前出の記者は、

「小室さん本人が出てこなければ“法律を学び、国際弁護士を目指しているのに自分の言葉で説明できないのか”と、さらなる批判に晒されるのは必至です。まず文書を出すにしても、最終的には本人が会見などに出席しなければ収まらないでしょう」

「長官の苦言を受けても小室さん側が何もしなかった場合、長官の体面が汚されたも同然ですから、一時金を決定する審議に影響を及ぼす可能性があります。言い換えれば、長官はリスクを背負ったわけであり、“果たすべき方が果たして”との言葉は、非常に重いといえます」

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