#天皇家
【解雇無効 神社本庁が全面敗訴】https://t.co/4p7jFfdNFI
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) 2021年3月18日
神社本庁の元部長が、不動産売買を巡る内部告発を理由に不当解雇されたなどとして地位確認を求めた訴訟の判決が18日、東京地裁であった。裁判長は懲戒処分を無効と判断し、神社本庁に賃金相当額の支払いを命じた。
全面的に敗訴した神社本庁は控訴の見通し。この裁判には全国に存在する神社本庁傘下の神社を通して上納された参拝者の浄財も使われている。
— 神社リークス (@jinjyaleaks) 2021年3月18日
神社本庁役員は有名神社の宮司も多い。一部役員以外の全国の神職からは組織の浄化を求める声が多数。
現在の神社界は国民と共にあるか。未来を見据えた行動か。 https://t.co/CM31NmLGQl
神社本庁総長の田中恆清は石清水八幡の宮司だが元を辿れば還俗坊主。神仏分離に際して同社別当の田中家は抵抗はおろか進んで還俗し宮司に居直る。かかるケースは非常に多く国家神道は仏を弊履の如く捨てた還俗坊主によって支えられたともいえる。ペテン師の末裔がペテンをやっても何の不思議もない。 https://t.co/RNzSNNr9qi
— 武田崇元@第４４４代目 (@sugen_takeda) March 20, 2021
石清水の還俗社僧は悪質で鳥羽伏見の戦い終息するや境内の復興どころか宋国板一切経はじめ経本仏像仏具から堂塔、鐘楼に至るまで欲心にかられて悉く売却し「実に魔界の如」き様相であったという。その親方の子孫が神社本庁総長の田中恆清であり今度は土地売り飛ばし。魔界物欲のDNAは受け継がれている
— 武田崇元@第４４４代目 (@sugen_takeda) March 20, 2021
速報◆21日、ロシアで「新経済政策」、通称「ネップ (New Economic Policy)」が、施行される。「戦時共産主義」を終わらせ、一部分、市場原理を導入することで、経済の活性化を図る。 ＝百年前新聞社 (1921/03/21)
— 百年前新聞 (@100nen_) 2021年3月21日
▼「ネップ」を推進するレーニン首相のポスター pic.twitter.com/TqzfnrUkK9
速報◆21日、カイロ会議において、中東のイギリス委任統治領の国境線を画定する。パレスチナ地域を分割し、ヨルダン川の東をアラブ人の「トランスヨルダン」、西をユダヤ人の「パレスチナ」とすることで、バルフォア宣言、フサイン・マクマホン協定の両方に配慮を示した。 ＝百年前新聞社 (1921/03/21)
— 百年前新聞 (@100nen_) 2021年3月21日
