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コロナ禍で自宅での食事の機会が増える中、手軽に調理ができる冷凍食品の需要が伸びていて、小売り各社では取り扱い数を増やすなど販売を強化する動きが広がっています。

首都圏を中心に展開するスーパーの埼玉県内の店舗では、この春、食品売り場を改装して冷凍食品の取り扱い商品数を、それまでの500種類から800種類に増やしました。

このスーパーでは、去年の冷凍食品の売り上げが新型コロナ感染拡大前の2019年よりおよそ10%増え、ことしも増加傾向にあるということで、今後、ほかの店でも順次、冷凍食品の販売スペースを拡充していく方針です。

ベイシアフードセンター川島インター店の高島賢一副店長は「感染の再拡大に加え、猛暑で、家で手の込んだ料理をしたくないというニーズもあり、今後も販売を強化したい」と話していました。

また、コンビニエンスストア大手のローソンは、国内店舗の3分の1に当たるおよそ5000店で、去年以降、冷凍食品の売り場を増設し、新たに刺身やデザートなどの販売を始めました。

冷凍食品メーカーなどで作る日本冷凍食品協会によりますと、去年1年間の家庭用冷凍食品の生産量は79万8000トン余りと過去最高を更新し、統計を取り始めた1968年以降で初めて業務用を上回りました。

コロナ禍で自宅で食事をする需要が高まる中、小売り各社の間で冷凍食品の販売を強化する動きは一段と広がりそうです。

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