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アジア地域では中国やインドをはじめ各国で水力の発電量が急速に落ち込む一方、化石燃料の発電量が増えていることが、シンクタンクのデータなどから明らかになった。当局が電力需要の変動や異常気象に翻弄され、化石燃料への依存を高めざるを得なくなっている現状が浮き彫りになった。

アジアでは中国北部やベトナム、インドの東部と北部などの広い範囲が熱波や雨不足など異常気象に見舞われ、主要国でこの数年、電力不足が生じている。

シンクタンクのエンバーのデータによると、アジアの今年1-7月の発電量は水力が17.9%減少したが、化石燃料による発電量は4.5%増えた。

中国国家統計局のデータを分析したところ、中国の水力発電量は1―8月に15.9%減り、少なくとも1989年以降で最も激しい落ち込みを記録した。

インドは政府データの分析から水力発電量が1―8月に6.2%減り、2016年以来の急激な減少となった。全発電量に占める水力の比率は9.2%と、少なくとも19年ぶりの水準に下がった。

半面、化石燃料の発電量は同期間に中国で6.1%、インドで12.4%増加した。

中国とインドの2カ国はアジアの全発電量の約4分の3を占めている。

エンバーや国際エネルギー機関(IEA)のデータによると、水力の発電量は中国やインドのほか、ベトナム、フィリピン、マレーシアなど他の主要国でも落ち込んでいる。

欧州の調査会社ライスタッド・エナジーの電力・ガス市場部長、カルロス・トーレス・ディアズ氏は、「アジアの発電は太陽光と風力が力強く伸びているにもかかわらず、水力は大幅に減少しており、その結果、化石燃料による電力供給も今年は増加している」と指摘。「この地域一帯で猛烈な熱波が長期間にわたって続いたためダムの水位が低下し、需要に対応するための水力に代わるエネルギー源が必要になった」と述べた。

#水力発電(アジア・発電量急減・ダムの水位が低下)

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