日米欧の金融当局による積極的な流動性供給策の結果、市場のいたるところにバブルの兆しが現れ、世界が「金融のアナーキー」状態に陥りかねないとの懸念が広がっている。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は２０１０年終盤に「量的緩和第２弾」に着手し、６０００億ドルの債券買い入れプログラムを発表。さらに、２０１４年まで金利を低水準に維持する方針を表明した。
日銀は２０１０年１０月に５５兆円規模の資産買い入れスキームを発表。今年２月にはそれを６５兆円に増額した。それに加え、円高を食い止めるため過去最高の８兆円に上る資金を投じた。
英イングランド銀行（ＢＯＥ）は昨年１０月に資産買い入れプログラムを２７５０億ポンドに増額した後、今年２月にも再び３２５０億ポンドに拡大した。
そして欧州中央銀行（ＥＣＢ）は、２９日に２回目の３年物長期資金供給オペを実施する予定。１回目同様、５０００億ユーロ前後に達する多額の低利資金を銀行に供給すると見込まれている。
世界的な金融危機が始まって以来どれだけのマネーが創出されたかは、中央銀行のバランスシートを見れば分かる。
ＪＰモルガンによると、Ｇ４（ＦＲＢ、ＥＣＢ、ＢＯＥ、日銀）のバランスシートは２００７年以降、倍以上に拡大し、国内総生産（ＧＤＰ）に対する比率は全体で２４％に達した。今年は２６％に上昇すると予想されている。
