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日本の若者たちが、習近平や朴槿恵、朝日新聞を嫌悪、「靖国批判」に刺激され「反中国・反韓国」高揚の皮肉

こうした日本の若い世代が、「ナショナリズム意識」を刺激されて、「反中国・反韓国」の意識を高揚させていることについて、習近平国家主席朴槿恵大統領は、「日本政府の責任」「安倍晋三首相の歴史認識が原因だ」などと責任転嫁する。


 しかし、物事には、「節度」と「限度」というものがある。あまりやり過ぎると、その反動は、「ブーメラン効果」として習近平国家主席朴槿恵大統領に跳ね返ってくる。それどころか、中国人民、韓国国民、在日の中国人民、韓国国民に跳ね返ってくる。被害を受けるのは、これらの何の罪もない多くの人々であることを習近平国家主席朴槿恵大統領は、想像さえしていないのではないか。

 いかにも、閣僚の靖国神社参拝が、「犯罪」でもあるかのような報道である。閣僚には、「信仰の自由」がないのであろうか。これは、明らかに「内心の自由」に対する侵害である。