日銀がＱＱＥを検証、実質金利1％弱押し下げ 経済・物価に効果 | Reuters
日銀は１日、２０１３年４月に導入した量的・質的金融緩和（ＱＱＥ）について、この間に実質金利を１％ポイント弱押し下げ、経済・物価に対して想定に沿った影響を与えているなどとした検証結果を「日銀レビュー」として公表した。
ただ、２％の物価安定目標の達成には「さらなる予想物価上昇率の上昇が必要」としている。
検証期間はＱＱＥ導入前の２０１３年１─３月期から２０１４年１０─１２月期とした。
実質金利は名目金利から予想物価上昇率を差し引いて求める。名目金利の変動は実際の市場取引から観察可能な一方、明確な指標のない予想物価上昇率を計測するのは難しい。
このためリポートでは、１）アンケートなどの観察できるデータから予想物価上昇率の変化を計測、２）フィリップス曲線の形状変化からトレンドインフレ率を推計し、その変化を中長期的な予想物価上昇率の変化と解釈、３）長期国債買い入れの効果を回帰分析によって推計し、実質金利の低下効果を推計、４）均衡イールドカーブを計測し、各期間の均衡金利と実際の金利の差の変化から実質金利の押し下げ効果を算出──の４つの方法で実質金利の低下幅の算出を試みた。
その結果、１０年物金利に換算した実質金利の低下幅は、累積で０．７％ポイントから０．９％ポイントの範囲に収まり、いずれのケースでも「１％ポイント弱、実質金利を低下させる効果があった」と試算している。
ＱＱＥによって実質金利が０．８％ポイント低下、中長期的な予想物価上昇率が０．５％ポイント上昇したとの前提で、日銀のマクロ計量モデル（Ｑ─ＪＥＭ）を用いて実際の経済への影響をシミュレーションした。
こうした試算結果を、この間の実績である需給ギャップ２．０％ポイント改善、コアＣＰＩ１．０％ポイント上昇、実質ＧＤＰ１兆円増加と比較し、「実際の経済・物価はおおむね量的・質的金融緩和が想定したメカニズムに沿った動き」と評価している。
ただ、実質ＧＤＰなどかい離が大きい指標もある。検証ではＱＱＥについて「金融経済に影響を与えた要因のひとつに過ぎない」とし、他の要因として財政支出や消費税率の引き上げ、原油価格の変動などを挙げている。
足もとのコアＣＰＩの前年比上昇率はゼロ％程度まで伸び率を縮小しているが、検証では、昨夏以降の急速な原油価格の下落が背景とし、「ＱＱＥの効果の基本的な波及メカニズムは引き続き働いているものと考えられる」と説明。もっとも、２％の物価安定目標の実現には、さらなる予想物価上昇率の上昇が必要とし、実際の物価上昇率の低下が予想物価上昇率の形成に「どのような影響を与えるか、注視していく必要がある」としている。
（日銀レビュー）「量的・質的金融緩和」：2年間の効果の検証 http://twme.jp/boj/01QJ
(BOJ Review) Quantitative and Qualitative Monetary Easing: Assessment of Its Effects in the Two Years since Its In… http://twme.jp/boj/01QL
